技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

コア技術の明確な定義、設定プロセスと継続的な育成・強化手法

自社の技術戦略・事業戦略の要となる

コア技術の明確な定義、設定プロセスと継続的な育成・強化手法

～自社保有技術の俯瞰・棚卸しとコア技術設定の全体プロセスと注意点～
オンライン 開催
関連するセミナー・出版物
本セミナーは終了いたしました。
セミナーの再開催を依頼する 関連するセミナー・出版物を探す
  • 受講特典: アーカイブ配信付き (視聴期間: 2024年12月2日〜12月8日を予定)

概要

本セミナーにおいては、コア技術を明確に定義し、その定義に基づきコア技術を設定する方法論、すなわち、どのような評価基準でコア技術を設定するのか、そしてどのようなプロセスでコア技術の設定を行うか、さらにコア技術を継続的に強化していく方法について解説いたします。

開催日

  • 2024年11月29日(金) 10時30分 ～ 16時30分

受講対象者

  • 研究開発部門、研究開発企画、技術企画、経営企画部門の方
  • 自社の技術を活用し新製品、新事業を創出する活動に従事されている方
  • 自社の長期的な事業展開の拠り所とすべきコア技術を明確化する作業に従事されている方
  • 適正な技術戦略を構築したい方

修得知識

  • 技術の棚卸
  • コア技術の設定法
  • コア技術の強化法

プログラム

　コア技術設定は自社の技術戦略の要となる、極めて重要な戦略的な意思決定です。また、近年オープンイノベーションに取組む企業が多くなっており、コア技術の設定は、オープンイノベーションの大前提です。しかし、大企業を含めて多くの企業において、個別製品での重要技術の設定にとどまり、長期に渡り自社として新規事業を含め事業の成長の根幹とし今後とも継続的な強化が必要とされるような技術、すなわちコア技術は明確に設定されていません。このような企業においては、1つ1つの技術開発に大きな不確実性を抱え、加えてますます大きな投資が必要となる環境下において、技術戦略が不在もしくは不備と言われてもしかたがありません。
　本セミナーにおいては、コア技術を明確に定義し、その定義に基づきコア技術を設定する方法論、すなわち、どのような評価基準でコア技術を設定するのか、そしてどのようなプロセスでコア技術の設定を行うかを学んでいただきます。前者については、コア技術を長期的かつ継続的に自社の収益拡大に直接的に寄与する視点から、複数のコア技術の選定軸を提示し、コア技術を定義します。後者においては、自社の現状の保有技術の棚卸を最初に行います。技術の棚卸とは、自社が全社として保有する技術はどのようなものなのか、それは自社の他社との相対的な技術水準を含め、どのような特徴を持つのかにより、自社の保有技術を俯瞰的に捉えることを目的として進めるものです。また最後には、どうコア技術を継続的に強化していくのかについても、議論をします。

  1. はじめに
    1. コア技術設定の難しさ
      • クレハ・富士フイルムの例
    2. コア技術は未来志向で設定する
      • 既存の強い技術だけに拘泥すると:花王の例
      • コア技術設定は未来志向で設定
    3. コア技術設定上の重要な注意点
      • 技術戦略策定そのもの
      • 未来志向と広い価値創出の視点で設定するもの
      • 機械的に設定できるものではない
  2. コア技術とは:コア技術の対象領域
    1. 既存技術領域の活用と強化
    2. 新市場への既存技術領域の展開と強化
    3. 既存技術 (領域) への代替技術の反映
    4. 既存市場での価値づくりのための新技術領域の追加
    5. 新市場への展開のための新技術領域の追加
  3. コア技術の重要な7つの意味
    1. 将来に向けての企業の屋台骨としてのコア技術
    2. 「範囲の経済性」実現手段としてのコア技術
    3. 事業戦略のドライバーとしてのコア技術
    4. 『価値づくり』実現手段としてのコア技術
    5. オープンイノベーションのプラットフォームとしてのコア技術
    6. 全社で継続的強化・共有の対象としてのコア技術
    7. トップマネジメントによる技術マネジメントのツールとしてのコア技術
  4. コア技術設定の企業事例
    1. コア技術設定の企業事例
      • 3M
      • クレハ
      • 富士フイルム
    2. 基盤技術とは (富士フイルムの例)
    3. コア技術のその他の定義
  5. コア技術の選定軸
    1. コア技術の選定軸
    2. コア技術の選定軸の背景:収益実現の3要素
    3. 「顧客提供価値の大きさ」について
    4. 「適用範囲の広さ」 について
    5. 「自社の独自性追求」軸の設定:「技術の成熟度」×「自社技術の水準」
  6. コア技術設定の全体プロセスと注意点
    1. コア技術設定の全体プロセス
      • ステップ1:技術棚卸の大分類の設定
      • ステップ2:技術棚卸素案の設定
      • ステップ3:各部門でのマクロ環境分析と技術棚卸素案の各部門での修正と評価
      • ステップ4:各部門での追加・評価の統合と全社視点でのマクロ環境分析の補強
      • ステップ5:ステップ4に基づくコア技術の設定
    2. 注意点
      • その1:自社保有技術を広く俯瞰する
      • その2:コア技術は未来志向で設定する
      • その3:長期的な全社の継続的成長の視点を持つ
  7. ステップ1:技術棚卸の大分類の設定
    1. 技術の棚卸のための大分類の設定の目的
    2. 技術の棚卸の大分類の設定事例
      • 大手機械メーカーA社
      • 3M
      • 電子部品メーカーB・C社
      • エレクトロニクスメーカーD社例
    3. 「技術は機能で表現すべき」についての考え方
  8. ステップ2:技術棚卸素案の設定
    1. 技術の棚卸設定のワークシート
    2. ステップ2はあくまで叩き台
  9. ステップ3:各部門でのマクロ環境分析と技術棚卸素案の各部門での追加・修正と評価
    1. ステップ3を構成する3つのタスク
    2. タスク1:マクロ環境分析
      • 従来のマクロ環境分析の問題点
      • 対応策
  10. 市場ニーズを広く発想
  11. 市場ニーズの背景のマクロ環境を広く抽出
  12. 主要マクロ環境の創出する市場ニーズを抽出
  13. 隣接可能性に基づき市場ニーズを更に拡大
    1. タスク2:棚卸技術の追加・修正
      • M (市場) →P (製品) →T (技術) で考える
    2. タスク3:棚卸技術の評価・修正
      • 評価項目A:提供顧客価値の大きさ
        • 顧客価値拡大の網羅的視点:VACESモデル
      • 評価項目B:適用範囲の広さ
      • 評価項目C:公式の技術戦略上の位置付
      • 評価項目D:技術水準
        • 自社の技術水準を評価する視点
        • 注意点:自社の技術水準はあくまで参考
      • 評価項目E:技術成熟度
        • 技術成熟度評価のガイドライン
  14. ステップ4:各部門での追加・評価した技術の統合と全社視点でのマクロ環境分析の補強
    1. 全社の評価が一覧できる表の作成
    2. 各部門が行ったマクロ環境分析の統合と全社視点での補強
  15. ステップ5:ステップ4に基づくコア技術の設定
    1. コア技術設定の2つのタスク
    2. タスク1:グループ化によるコア技術候補の設定
      • グループ化の視点
      • 未来志向の重要性
      • 技術の重複についての考え方
      • 機械的作業ではない
    3. タスク2:コア技術候補の評価
      • 「5. コア技術の選定軸」で評価・選定
    4. ステップ5の実施体制
      • 完全な戦略マター
  16. コア技術を利用した製品アイデア発想法 (参考)
    • 対象コア技術を機能に展開する
    • 技術機能展開法について
  17. コア技術の強化法
    1. 発信・取込・活動・共有化モデル:BIRDSモデル
    2. コア技術の情報発信<発信>
      • 富士フイルムの例
    3. オープンイノベーションの実現<取込>
      • 既存コア技術をオープンイノベーションで強化
        • オリンパス
        • GEの例
      • 新しいコア技術をオープンイノベーションで獲得
        • 独コンチネンタルの例
    4. 積極的なコア技術利用製品・事業の展開<活動>
    5. 組織横断的共有・強化活動<共有化>
      • 村田製作所
      • 東レの例
  18. 最後に
    • 質疑応答
ページのトップヘ

講師

  • 浪江 一公 氏
    ベクター・コンサルティング 株式会社
    代表取締役
ページのトップヘ

主催

サイエンス＆テクノロジー 株式会社
お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 36,200円 (税別) / 39,820円 (税込)
複数名
: 25,000円 (税別) / 27,500円 (税込)

複数名受講割引

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 25,000円(税別) / 27,500円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 36,200円(税別) / 39,820円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 75,000円(税別) / 82,500円(税込)
  • 同一法人内 (グループ会社でも可) による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
  • 請求書および領収書は1名様ごとに発行可能です。
    申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」とご記入ください。
  • 他の割引は併用できません。
  • サイエンス&テクノロジー社の「2名同時申込みで1名分無料」価格を適用しています。

アカデミー割引

教員、学生および医療従事者はアカデミー割引価格にて受講いただけます。

  • 1名様あたり 10,000円(税別) / 11,000円(税込)
  • 企業に属している方(出向または派遣の方も含む)は、対象外です。
  • お申込み者が大学所属名でも企業名義でお支払いの場合、対象外です。

ライブ配信セミナーについて

  • 本セミナーは「Zoom」を使ったライブ配信セミナーとなります。
  • お申し込み前に、 視聴環境 と テストミーティングへの参加手順 をご確認いただき、 テストミーティング にて動作確認をお願いいたします。
  • 開催日前に、接続先URL、ミーティングID​、パスワードを別途ご連絡いたします。
  • セミナー開催日時に、視聴サイトにログインしていただき、ご視聴ください。
  • セミナー資料は、PDFファイルをダウンロードいただきます。
  • ご自宅への書類送付を希望の方は、通信欄にご住所・宛先などをご記入ください。
  • タブレットやスマートフォンでも受講可能ですが、機能が制限される場合があります。
  • ご視聴は、お申込み者様ご自身での視聴のみに限らせていただきます。不特定多数でご覧いただくことはご遠慮下さい。
  • 講義の録音、録画などの行為や、権利者の許可なくテキスト資料、講演データの複製、転用、販売などの二次利用することを固く禁じます。
  • Zoomのグループにパスワードを設定しています。お申込者以外の参加を防ぐため、パスワードを外部に漏洩しないでください。
    万が一、部外者が侵入した場合は管理者側で部外者の退出あるいはセミナーを終了いたします。
本セミナーは終了いたしました。
セミナーの再開催を依頼する
ページのトップヘ

関連する出版物

発行年月
2023/12/27 実験の自動化・自律化によるR&Dの効率化と運用方法
2023/10/31 出口戦略に基づく研究開発テーマの設定と事業化への繋げ方
2022/8/31 研究開発部門と他部門の壁の壊し方、協力体制の築き方
2022/4/28 研究開発部門へのDX導入によるR&Dの効率化、実験の短縮化
2022/2/28 With・Afterコロナで生まれた新しい潜在・将来ニーズの発掘と新製品開発への応用
2021/10/29 “未来予測”による研究開発テーマ創出の仕方
2021/8/31 研究開発の "見える化" によるR&Dテーマ評価、進捗管理と進め方
2021/3/31 研究開発テーマの評価と中止/撤退判断の仕方
2020/10/30 研究開発者のモチベーションの高め方と実践事例
2020/3/24 リアルワールドデータの使用目的に応じた解析手法 - 各データベースの選択と組み合わせ -
2018/12/27 R&D部門の“働き方改革”とその進め方
2018/9/28 コア技術を活用した新規事業テーマの発掘、進め方
2014/11/21 マサチューセッツ工科大学〔米国特許版〕 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2014/11/21 マサチューセッツ工科大学〔米国特許版〕 技術開発実態分析調査報告書
2014/11/20 防虫剤・殺虫剤 技術開発実態分析調査報告書
2014/11/20 防虫剤・殺虫剤 技術開発実態分析調査報告書(CD-ROM版)
2014/11/5 給湯器 技術開発実態分析調査報告書(CD-ROM版)
2014/11/5 給湯器 技術開発実態分析調査報告書
2014/11/1 ブレーカー(遮断器) 技術開発実態分析調査報告書(CD-ROM版)
2014/11/1 ブレーカー(遮断器) 技術開発実態分析調査報告書
ページのトップヘ