技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

コア技術を活用した新規事業テーマの発掘、進め方

コア技術を活用した新規事業テーマの発掘、進め方

目次

第1章 コア技術を見つけるための技術の棚卸しの仕方

第1節 技術の棚卸しの手順、プロセスの実際
  • 1.技術の棚卸しの基本方針
  • 2.技術の棚卸しの手順・プロセス
    • 2.1. Step1 目的の明確化
    • 2.2. Step2 枠組の策定
    • 2.3. Step3 棚卸しの実施
  • 3.技術の棚卸しを行う具体的方法
    • 3.1. 技術を整理する枠組の策定方法
    • 3.2. 技術水準の測定方法
  • 4.技術の棚卸しを進める上での留意点
  • 5.技術の棚卸し結果の分析と活用
    • 5.1. 技術ポートフォリオの分析方法
    • 5.2. マネジメントシステムの構築ステップ
第2節 研究開発部門、事業部門との連携、協力体制の築き方
  • 1. 技術の棚卸しと技術体系
  • 2. 技術の棚卸し実施チーム
  • 3. 技術の棚卸しのプロセス
  • 4. 技術の棚卸しの他組織との連携実施プロセス
  • 5. 技術棚卸しのスケジュール
  • 6. まとめ
第3節 外部識者を入れた技術の棚卸の留意点
  • 1.技術の棚卸と外部識者を入れる目的
    • 1.1. 棚卸によって技術の価値を見極める
    • 1.2. 外部識者を入れる目的
  • 2.技術の棚卸における留意点
    • 2.1. 技術の体系化
    • 2.2. 技術の組み合わせ
  • 3.どのような外部識者を選ぶべきか
    • 3.1. ユーザー目線になれる外部識者
    • 3.2. 外部識者に技術の専門的知見は不要
第4節 技術の棚卸しと分類、整理の仕方
  • 1.はじめに
  • 2.技術の棚卸しの意義
    • 2.1. 事業やプロジェクトの中止に伴う技術棚卸し
    • 2.2. 新製品事業開発を目指す技術棚卸し
  • 3.技術の棚卸しの実務
    • 3.1. 技術の棚卸し計画
    • 3.2. 技術の棚卸しのための分類
      • 3.2.1. 分類区分の策定
      • 3.2.2. 策定した分類区分の予備検証
      • 3.2.3. 技術棚卸し作業と解析
    • 3.3. 技術棚卸しの技術開発管理制度への組み込み
  • 4.技術の棚卸しの事業経営への効果
  • 5.終わりに
第5節 棚卸しにおける技術・ノウハウの抜け・漏れ防止の工夫
  • 1.本講の議論展開について
    • 1.1. 技術から新規事業展開を見た方向
    • 1.2. 新規事業展開から技術を見た方向
  • 2.企業の事業展開とイノベーション
    • 2.1. イノベーションの分類
    • 2.2. 棚卸し技術・ノウハウの適用検討
  • 3.棚卸し技術やノウハウの抜けと漏れの防止対策
    • 3.1. 抜けと漏れの防止対策手順
    • 3.2. 「シーズ」からと「ニーズ」からの技術比較 (その1)
    • 3.3. 「シーズ」からと「ニーズ」からの技術比較 (その2)
第6節 技術の棚卸しのためのフォーマットの作り方
  • 1.コア技術とは
  • 2.技術の棚卸しとコア技術の明確化と人材育成
    • 2.1. 技術マップの作成
    • 2.2. 技術マップによる新規事業の技術アライアンス企画例
    • 2.3. コア技術強化と人材育成
  • 3.コア技術の強化・拡大は新規事業推進の要
第7節 技術人材の棚卸しと見える化の仕方
  • 1.技術人材の棚卸し
  • 2.「技術マップ」の全体像
第8節 新規事業テーマの創出における「歴史」の棚卸
  • 1.歴史の棚卸の背景
  • 2.自社 (業界) の歴史の棚卸の概要
    • 2.1. 自社の歴史の棚卸の概要
    • 2.2. 自社の歴史を棚卸す意義
      • 2.2.1. 技術と事業の断絶を回避する
      • 2.2.2. 説得力を高める
      • 2.2.3. 成功確率を上げる
    • 2.3. 自社の歴史の棚卸の方法
      • 2.3.1. その主力製品の開発を始めるにあたってのきっかけ
      • 2.3.2. 歴史のなかで苦労したこと
  • 3.業界の未来事実の棚卸
    • 3.1. 業界の未来事実の棚卸の概要
    • 3.2. 業界の未来事実の棚卸の意義
    • 3.3. 業界の未来事実の棚卸の方法
      • 3.3.1. 外部情報の収集
      • 3.3.2. 内部情報の収集
      • 3.3.3. 外部情報と内部情報の比較参照

第2章 自社保有技術・ノウハウの評価方法とコア技術の特定

第1節 コア技術とは何か?
  • 1.コア技術とは何か
    • 1.1. コア技術の定義と範囲
    • 1.2. コア技術の特性
      • 1.2.1. 無形性
      • 1.2.2. 複合性 (連鎖性)
      • 1.2.3. 展開性
      • 1.2.4. 伝承性
      • 1.2.5. 相対性
      • 1.2.6. 寿命の二面性
    • 1.3. コア技術の種類
      • 1.3.1. レシピタイプ
      • 1.3.2. 加工技術タイプ
      • 1.3.3. 生産プロセスタイプ
      • 1.3.4. 開発・設計プロセスタイプ
    • 1.4. コア技術の種類
第2節 自社技術におけるコア技術抽出の考え方と進め方
  • 1.技術の分類について
    • 1.1. 新規事業開発という目的から見た技術の分類
    • 1.2. 機能製品技術と新規事業のテーマ探索との関係
    • 1.3. 機能製品技術と要素技術との関係
  • 2.新規事業のテーマ探索のためのコア技術の抽出のやり方
    • 2.1. 既存製品と機能製品技術との関係
    • 2.2. 新規事業のテーマ探索のためのコア技術の抽出
第3節 コア技術の明確化とコア・コンピタンス構築
  • 1.はじめに
  • 2.コア・コンピタンスとは
  • 3.コア技術とは
  • 4.コア技術の明確化とコア・コンピタンス構築
  • 5.まとめ
第4節 コア技術選定における評価軸、評価項目の設定
  • 1.はじめに
  • 2.コア技術選定における評価項目の選定
    • 2.1. コア技術からの新規研究開発課題の設定の重要性
    • 2.2. コア技術を選び出す対象となる既存事業の考え方
    • 2.3. 技術の棚卸しとコア技術の選定
    • 2.4. 選定したコア技術からの研究開発テーマの設定の際の留意点
  • 3.さいごに
第5節 技術の可視化とコア技術設定のための技術評価
  • 1.技術の可視化
  • 2.コア技術設定のための技術評価
    • 2.1. 技術評価の視点
    • 2.2. 技術評価の方法
    • 2.3. 技術評価の体制
  • 3.技術評価に関する補足
第6節 コア技術を特定するための多角的な視点での評価法
  • 1.コア技術とは
    • 1.1. コア技術の定義
    • 1.2. コア技術の構成
    • 1.3. コア技術特定の流れ
  • 2.技術評価手法
    • 2.1. 事業への貢献可能性の評価
    • 2.2. 技術の成熟度の評価
    • 2.3. 競争優位性の評価
      • 2.3.1. 主観評価
      • 2.3.2. 客観評価
  • 3.コア技術の特定
    • 3.1. 技術ポートフォリオの作成
    • 3.2. コア技術の特定
第7節 技術・ノウハウの評価とコア技術の設定
  • 1.事業開発例
    • 1.1. マルトース (1.9.6.8.~) の開発
    • 1.2. プルラン (1.9.7.7.~) の開発
    • 1.3. カップリングシュガー (1.9.7.8.~) の開発
    • 1.4. トレハロース (1.9.9.4.~) の開発
    • 1.5. 研究開発に対するポリシー
  • 2.林原の技術・ノウハウの評価とコア技術の設定
  • 3.特許・知財戦略

第3章 コア技術の管理の仕方と強化、拡充の仕方

第1節 効果的なコア技術と技術プラットフォームの設定方法
  • 1.技術棚卸し
    • 1.1. 技術を効果的に洗い出す手順
    • 1.2. 技術の体系化と定義
    • 1.3. 技術の表現
    • 1.4. 技術棚卸しの事例
  • 2.技術評価とコア技術設定
  • 3.技術プラットフォーム設定
第2節 撤退した研究開発テーマの保管・財産化と棚卸しによる活用法
  • 1.はじめに
  • 2.研究開発テーマの中断,中止,撤退
  • 3.中断した研究開発テーマの保管・財産化すべき事物
  • 4.研究開発テーマ撤退前後の変化
  • 5.研究開発テーマ撤退後の棚にある成果物の活用
  • 6.新商品を開発しやすい社内の仕組
  • 7.マーケティング活動と研究開発活動の併用
  • 8.おわりに
第3節 3.M社における技術プラットフォーム構築とその運用
  • 1.はじめに イノベーショングローバルトレンド
  • 2.スリーエム社における基盤技術の管理と応用の仕方
    • 2.1. 基盤技術の成り立ち
    • 2.2. 基盤技術の多種業界への展開
    • 2.3. 中央研究所による基盤技術の維持・管理
    • 2.4. 社内オープンイノベーション 技術共有化
    • 2.5. 技術者だけのコミュニティー テクニカルフォーラム活動
    • 2.6. 1.5.%カルチャーで自由研究
    • 2.7. 社内オープンイノベーション 基盤技術展示場
    • 2.8. イノベーターを輩出するデユアルラダー制度
    • 2.9. 新製品を生み出すための知恵
      • 2.1.0 研究者へのモチベーション
      • 2.1.1. 社外オープンイノベーション
  • 3.おわりに
第4節 コア技術の設定と新たなコア技術獲得に向けたマネジメントの仕方
  • 1.技術の棚卸しの目的
  • 2.研究ビジョンの策定と並行した技術の棚卸し
  • 3.技術の棚卸しと技術の再定義
    • 3.1. 技術の定義づけ
    • 3.2. 技術の評価
    • 3.3. 技術開発ロードマップによる管理
第5節 事業戦略と技術戦略との整合によるコア技術の強化
  • 1.事業戦略と技術戦略との整合性を考える前に
  • 2.事業戦略と技術戦略の整合を図る方法

コア技術戦略の策定と技術ロードマップの作成

第1節 コア技術戦略策定のポイント
  • 1.そもそも技術とは何か?
  • 2.進化・発展し、ますます複雑化する技術
  • 3.技術の進化・発展の法則
  • 4.そもそも「コア技術」とは何か
  • 5.新規事業の中での「コア技術」をいかに活用するか
  • 6.インターネットをベースにした社会でのコア技術戦略策定のポイント
第2節 技術の「見える化」による技術戦略立案の基盤構築
  • 1.はじめに
  • 2.そもそも技術ロードマップはなぜ必要なのか!:その必然性と位置づけ
  • 3.技術ロードマップの作成に適した人材と配置
  • 4.技術ロードマップの作成:ニーズ/シーズがバランスした『シーディング (造語) 』
  • 5.SEEDING (翻訳) する対象マーケットの設定・アプローチの方法
  • 6.SEEDING (翻訳) プロセスの策定 :技術ロードマップ作成/TPF構築の方法論
  • 7.ニーズ型技術ロードマップ (TPF) の完成度を高めるエリアマーケティング
  • 8.技術ロードマップ (TPF) の適正な運用:“らしさ”を反映したステージゲート活用
  • 9.おわりに
第3節 コア技術を起点とした技術ロードマップ策定
  • 1.ロードマップとシナリオ・プランニングの関連性
  • 2.技術ロードマップと製品ロードマップの関連
    • 2.1 技術ロードマップと製品ロードマップを一体で作成することの価値
    • 2.2 技術ロードマップに記載される技術の種類について
    • 2.3 開発された製品とコア技術の関連性の事例
  • 3.プラットフォーム技術としてのコア技術の効率的・効果的活用のためのプラットフォームロードマップの作成
    • 3.1 プラットフォーム技術の定義
    • 3.2 プラットフォームロードマップを作成することの価値
  • 4.自前技術のみから社外技術活用のステージへ
    • 4.1 VUCAの時代に相応しいロードマップ作成の考え方
    • 4.2 アライアンスを視野に入れたロードマップの事例
第4節 未来予測、将来ビジョンの設定とコア技術戦略との整合性
  • 1.はじめに
  • 2.シナリオ・プランニングの手法
  • 3.シナリオ・プランニングを活用したコア技術開発戦略との整合性検討
  • 4. シナリオ・プランニングの活用の仕方
  • 5.おわりに
第5節 自社保有技術・知的資産の棚卸し・評価と戦略シナリオの策定
  • 1.技術・知的資産の棚卸し
    • 1.1 競争と協調に基づくビジネスサイクルの展開
    • 1.2 バックキャスティングで変化の予兆を捉える
    • 1.3 技術マーケティング
    • 1.4 知財戦略と技術マーケティング
  • 2.戦略シナリオの策定の事例
    • 2.1 要素技術の強さのみでは勝てない時代に
    • 2.2 「ブラックボックス」と「オープン」を合わせた標準戦略を駆使
第6節 技術ポートフォリオの作成と戦略技術の設定法
  • 1.既成の考え方・手法の問題点と解決方向
    • 1.1 問題提起にいたる基礎認識
    • 1.2 技術ポートフォリオの作成,戦略技術の設問における問題点の整理
      • 1.2.1 技術評価における客観性の不足
      • 1.2.2 技術評価の点が現在にあり,未来視点が不足
      • 1.2.3 戦略技術の定義とその設定プロセスが曖昧
    • 1.3 問題解決の基本方向と改善策
      • 1.3.1 特許価値評価結果 (「パテントスコア」) の技術評価への反映
      • 1.3.2 関連特許のIPCメイン・グループ平均成長率の技術評価への反映
      • 1.3.3 幅広い社内有識者の技術の「将来発展性」の評価
      • 1.3.4 「成長性」を加えた3.視点での戦略的な技術区分の設定
  • 2.技術ポートフォリオ作成の進め方
    • 2.1 3つの視点での技術評価
    • 2.2 技術ポートフォリオの作成
  • 3.戦略技術設定の進め方
    • 3.1 4つの戦略技術の定義
    • 3.2 未来志向の技術戦略へのフィードフォワード
第7節 コア技術戦略策定のポイント
  • 1.コア技術戦略
  • 2.コア技術戦略の課題
  • 3.コア技術戦略策定のポイント

第5章 技術・ノウハウの伝承と研究者の育成

第1節 技術・ノウハウの伝承と研究者の育成
  • 1.コア技術を見いだし、現在のバリューに磨き上げる。
  • 2.新たなニーズの発見
  • 3.コア技術はコア商品にある
  • 4.ビジネスはトンネル工事
  • 5.コア技術継承と人材育成は組織のモチベーション向上
第2節 技術の見える化と技能伝承の仕方
  • 1.長期・大型プロジェクトにおける技能伝承
    • 1.1 NASAでの考え方
    • 1.2 NASAで新たに生じた課題
    • 1.3 NASAでの対策
  • 2.知識・ノウハウの根源
    • 2.1 SECIモデルとは
    • 2.2 SECIモデルとNASAの取組の関係性
    • 2.3 暗黙知から形式知化へ
  • 3.長期・大規模から短期・広範への変化
    • 3.1 新世代の知識・ノウハウ伝承
    • 3.2 暗黙知を暗黙知のままで伝承する概念の台頭
    • 3.3 可視化という概念
第3節 技術の目利きのできる人材の育成
  • 1.技術の目利き
  • 2.これからの技術の目利き
  • 3.技術の目利きができる人材の育成
第4節 技術の棚卸しと技術伝承体制の築き方
  • 1.棚への保管
    • 1.1 棚のサイズ
    • 1.2 棚の素材
    • 1.3 棚に人は必要か?
  • 2.棚からの取り出し
    • 2.1 取り出しのルールは必要か?
    • 2.2 伝承的技術の棚卸し

第6章 コア技術ベースの研究開発テーマの発掘

第1節 技術の棚卸しとコア技術を活かした研究開発テーマの発掘
  • 1.コア技術の定義
  • 2.研究開発テーマの性質
  • 3.研究開発テーマの流れ
  • 4.研究開発テーマの定義
  • 5.研究開発テーマの条件
  • 6.テーマがコア技術に立脚する必要性と現場でよくある状況
  • 7.テーマ創出時の課題
  • 8.コア技術ベースでテーマ創出の方法
  • 9.テーマ創出を日常業務に組み込む必要
第2節 コア技術ベースの研究開発テーマの発掘
  • 1.背景
    • 1.1 グローバルな業界再編
    • 1.2 グループ再編
    • 1.3 グループとしての技術に関する課題
    • 1.4 R&Dをゼロベースで作る
  • 2.イノベーション
  • 3.基盤技術
  • 4.棚卸:技術を共有し活用する仕組み
第3節 M&A、事業統合後において技術の共有と融合を促進する2.つの仕掛け
  • 1.ものづくり企業におけるM&Aの成果と課題
    • 1.1 ものづくり企業におけるM&Aのタイプ
    • 1.2 M&Aのタイプとシナジー創出へむけた課題
  • 2.技術の捉え方と棚卸の考え方
    • 2.1 戦略的技術マネジメントの重要性
    • 2.2 技術マネジメントはなぜ難しいのか
    • 2.3 技術をどう捉えるか ~技術の5.階層モデル~
    • 2.4 技術の棚卸の鍵は「構造化」
    • 2.5 iMap (アイマップ) のフレームワーク
    • 2.6 iMapにおける2.つのアプローチ
  • 3.シナジーを生み出すための2.つの仕掛け
    • 3.1 2つの仕掛けの同時展開
    • 3.2 既存の組織に対する仕掛け ~技術の共有~
    • 3.3 組織の枠を超えて協働する仕掛け ~技術の融合~
  • 4.まとめにかえて
第4節 村田機械におけるコア技術ベースの研究開発テーマの発掘
  • 1.村田機械 (ムラテック) の紹介
  • 2.コア技術明確化の取り組み
    • 2.1 イノベーションを創出する組織とは・・・
    • 2.2 コア技術の明確化に必要な2.つの視点
    • 2.3 コア技術の明確化の手順
    • 2.4 プラットフォーム技術戦略
  • 3.新規分野における研究開発テーマの発掘と取り組み
    • 3.1 ロボット床面洗浄機の事例
    • 3.2 オープンイノベーションの基本的な考え方
    • 3.3 「新規事業の創出」を実現するための「3.つの要件」
  • 4.既存分野における研究開発テーマの発掘と取り組み
    • 4.1 社内連携の難しさ
第5節 クアーズテックに於けるコア技術ベースの研究開発テーマの発掘
  • 1.はじめに
  • 2.R&Dに於けるテーマ探索の2.つのアプローチ
  • 3.CTKKのR&Dグループに於ける研究開発テーマの発掘と創出
    • 3.1 技術の棚卸しから始める
    • 3.2 時代の先読み
    • 3.3 意志ある研究開発
  • 4.CTKKのR&Dグループに於ける研究開発戦略
    • 4.1 行動指針としてのコア・コンピタンス (自社ならでは“秘伝のタレ”)
    • 4.2 事業領域技術マップ
    • 4.3 ポートフォリオマネージメント
    • 4.4 2.つのロードマップ
  • 5.未来カタログの作成
  • 6.まとめ

第7章コア技術を活用した新規事業テーマの発掘と評価

第1節 コア技術の横展開による新規事業テーマの発掘
  • 1.コア技術を起点とした新事業機会探索における基本的考え方
    • 1.1 コア技術を起点とした新事業探索の重要性
    • 1.2 コア技術を起点とした新事業機会探索における落し穴
      • (1) 技術と市場との断絶
      • (2) 技術が有する可能性空間の見落とし
      • (3) 提供価値を介した技術と市場の結節
  • 2.MFT (Market/Function/Technology) 法を用いた新事業検討アプローチ
    • 2.1 MFT結節のための方法論
    • 2.2 具体的な検討アプローチ
      • (1) 用途機会仮説の出し尽くし
      • (2) 有望用途の見極め
第2節 自社保有技術の新しい用途を見つけ出す「アイデア発想法」
  • 1.用途開発とはコア技術で顧客の新たなニーズに応えること
  • 2.通常の技術開発と用途開発との違い
  • 3.顧客価値の提案
  • 4.技術シーズと顧客ニーズの対応
  • 5.新しい用途の候補
  • 6.用途開発のための特許調査
  • 7.用途開発に使用できるアイデア発想法
    • 7.1 異質の組み合わせによる用途開発
    • 7.2 コア技術の特性、特徴の把握
    • 7.3 特性、特徴を活かせる応用先 (用途) の探索
    • 7.4 技術シーズ→特性 (機能) →価値 (効用) →顧客ニーズ (用途)
  • 8.想定した用途の市場形成可能性の評価
第3節 新規事業開発における特許情報と市場情報・ビジネス情報の使い分け
  • 1.新規事業開発における特許情報の活用
  • 2.新規事業開発に必要とされる情報
  • 3.新規事業開発のパターンと情報の使い分け
    • 3.1 新規事業開発のパターン
    • 3.2 パターンに応じた情報の使い分け
    • 3.3 発想起点アプローチによる新規事業開発案の創出
    • 3.4 情報分析起点アプローチによる新規事業開発案の創出
    • 3.5 情報以外に新規事業開発において重要な要素
第4節 自社技術の棚卸し、評価と新規事業テーマの発掘
  • 1.自社技術の棚卸し
    • 1.1 人財の棚卸し
    • 1.2 オープンイノベーション展開
    • 1.3. 現状の課題を把握する
  • 2.自社技術の棚卸しとリーダー
  • 3.休眠特許の棚卸し
  • 4.FSによる評価
  • 5.まとめ
第5節 技術の棚卸しとコア技術による新規事業創出の仕組み
  • 1.研究開発部門を取り巻く環境変化
  • 2.技術プラットフォームとコア技術
    • 2.1 技術プラットフォーム
    • 2.2 コア技術とその課題
    • 2.3 コア技術から新規事業テーマ発掘と評価
  • 3.新規事業創出の具体事例
第6節 自社技術の再検討とそれを用いた新規事業テーマの発掘
  • 1.はじめに
  • 2.自社技術の再検討
    • 2.1 ナノインプリント技術
    • 2.2 ナノインプリントの転写例
    • 2.3 ナノインプリント装置の詳細
    • 2.4 ナノインプリント技術のアプリケーション
  • 3.新規事業テーマの発掘
    • 3.1 バイオミメティクス技術
    • 3.2 ナノインプリント技術のバイオミメティクスへの展開
    • 3.3 医療分野への展開
    • 3.4 防汚機能の評価方法
      • 3.4.1 カタツムリの殻の構造および撥油効果の確認
      • 3.4.2 水中撥油評価装置の概要
    • 3.5 バイオミメティクス構造の検討
    • 3.6 樹脂への転写実験
    • 3.7 胆管ステントの試作
    • 3.8 動物実験
  • 4.まとめ

第8章 コア技術を活用した新規事業テーマの立ち上げ方、育て方

第1節 自社のコア技術を活用した新規事業テーマの探索と育成
  • 1.新規事業とは
  • 2.新規事業テーマの探索と発掘
    • 2.1 アイデアの創出の手法
    • 2.2 技術の棚卸し
    • 2.3 領域の選定
    • 2.4 アイデア発掘
  • 3.事業化計画と推進
    • 3.1 事業化計画の骨子
    • 3.2 事業化計画の検証
第2節 新規事業テーマの立ち上げとマネジメント
  • 1.新規事業のアプローチ
    • 1.1 新規事業のアプローチ
      • 1.1.1 機会を捉えるか、強みを生かすか
      • 1.1.2 トップダウンか、ボトムアップか
      • 1.1.3 マネジメント・プロセス
    • 1.2 強みを生かすボトムアップのメリット・デメリットと課題
      • 1.1.2 強みを生かすボトムアップのメリット
      • 1.1.3 強みを生かす戦略のデメリット・限界
    • 1.3 新規事業のマネジメント・プロセスと課題
      • 1.3.1 「強みを生かすボトムアップ」の有効性
      • 1.3.3 「強みを生かすボトムアップ」の課題
  • 2.新規事業のマネジメント
    • 2.1 課題克服の方法
      • 2.2.1 もったいないの精神を忘れる
      • 2.2.2 顧客の問題を観察する
      • 2.2.3 自前主義から脱却する
      • 2.2.4 推進者の役割を明確にする
    • 2.2 事例に見る新規事業成功のポイント
      • 2.3.1 3Мのポストイット事業
      • 2.2.2 旭化成の電子コンパス事業
      • 2.2.3 事例の考察
第3節 コア技術を活用した新事業テーマ創出と成功のポイント

~ポリカーボネート樹脂表面ハードコート技術開発~

  • 1.新事業テーマ
  • 2.コア技術と発展の経緯
  • 3.PECVD (Plasma Enhanced Chemical Vapor Deposition) とは
    • 3.1 PECVD技術の原理
  • 4.月島の真空技術及びPECVD技術の歴史
    • 4.1 月島の真空技術
    • 4.2 月島は、何故、成膜技術の取得を計ったのか?
    • 4.3 その後の展開
    • 4.4 帝人殿とのパートナリング
    • 4.5 その背景
    • 4.6 大型化、立体化
  • 5.技術開発の成功と帝人殿の発表
  • 6.今後の展開

第4節 コア技術を活用した新事業テーマの発掘
  • 1.はじめに
  • 2.コア技術とはなにか?
  • 3.コアな技術による新事業テーマの発掘
  • 4.おわりに
第5節 コア技術を活用した新事業テーマの発掘と立ち上げ方
  • 1.はじめに
  • 2.新事業・新商品のテーマ発掘の基本的な考え方
    • 2.1 新事業・新商品のネタ探し
    • 2.2 コア技術の考え方
    • 2.3 世の中の動向を踏まえた市場・顧客の考え方
    • 2.4 成功の確度を上げる
    • 2.5 狙う市場の定め方の例
  • 3.新事業・新商品のテーマ発掘と立上げの例
    • 3.1 自動車用試験装置の分野
    • 3.2 再生医療の分野
  • 4.まとめ
第6節 コア技術を活用した新事業テーマの発掘と立ち上げ方
  • 1.新規テーマの重要性と困難性
  • 2.新規研究開発の生産性
  • 3.筋の良いテーマ選定
  • 4.新規テーマの探し方/コア技術を活用した新規テーマの拡大
    • 4.1 既存事業延長線上での新規テーマ設定
    • 4.2 イノベーション/「知」の結合
    • 4.3 コア技術を活用した新規テーマの拡大、コア技術の拡張
    • 4.4 メガトレンド
  • 5.成功確率を高める新規テーマ開発推進のマネジメント
    • 5.1 定期的なチェック&レビュー
    • 5.2 早めに市場に問う
    • 5.3 分野で攻める
    • 5.4 外部資源の活用
    • 5.5 手戻りを防止する開発現場のマネジメント
  • 6.まとめ
第7節 コア技術を活用した新事業テーマの発掘と育て方
  • 1.玩具新事業テーマ設定の技術の棚卸
  • 2.おもちゃメーカーの考えるロボットのいる世界
  • 3.おはなしロボットの開発
  • 4.コミュニケーションロボットを4.年間販売して
  • 5.技術の再定義
  • 6.これからの未来

第9章 コア技術を活用したオープンイノベーションの実施法

第1節 コア技術を活用したオープン・イノベーションの実践で新事業創造する
  • 1.オープン・イノベーションの二つの方向
    • 1.1 はじめに
    • 1.2 オープン・イノベーションの二つ流れ
    • 1.3 新たな価値創造に向けて
  • 2.大阪ガス・オープンイノベーション時代の取り組み
    • 2.1 オープン・イノベーションで切り拓く新規事業創造
    • 2.2 保有する技術 (コア技術) を活用したビジネス化
    • 2.3 新市場創造に向けて
  • 3.「オープン・イノベーション」へパラダイムチェンジ
    • 3.1 空前のオープン・イノベーションブーム
    • 3.2 コア技術のビジネス化例-素材・材料メーカーの事例
    • 3.3 異分野技術から新規コアテクノロジー創生
  • 4.保有技術 (コア技術) のビジネス化事例
  • 5.オープン・イノベーションを進めるための人材
    • 5.1 オープン・イノベーションに必要な人材
    • 5.2 コア技術 (シーズ) を生み出す人材
    • 5.3 企業人材
第2節 コア技術の棚卸しとオープンイノベーションの進め方
  • 1.コア技術について
    • 1.1 コア技術とは
    • 1.2 コア技術の選定法
  • 2.技術の棚卸し
    • 2.1 目的
    • 2.2 方法
  • 3.コア技術の強化と発展
  • 4.コア技術を核としたオープンイノベーションの進め方
    • 4.1 オープンイノベーションが必要となっている背景
    • 4.2 オープンイノベーションの進め方
第3節 NTTデータにおけるコア技術を活用したオープンイノベーションの実施
  • 1.これまでの社内事業創出活動の限界
    • 1.1 アイディア創出フェーズ
    • 1.2 ビジネスモデル育成フェーズ
    • 1.3 ビジネス化フェーズ
  • 2.突破口としてのオープンイノベーション
    • 2.1 アイディア創出フェーズ
    • 2.2 ビジネスモデル育成フェーズ
    • 2.3 POCフェーズ
    • 2.4 ビジネス化フェーズ
  • 3.ビジネスコンテストという仕掛けづくり
    • 3.1 劇場型オープンイノベーション
  • 4.コアサービスがあるからこそ生きてくる仕掛けづくり
    • 4.1 できる限りオープンにコアサービスを見せていく
    • 4.2 直接、コアサービスメンバとつなぐ仕掛けづくり
    • 4.3 実際に1.0案件中7.案件の連携が始まる
  • 5.今後の課題
    • 5.1 最終的にソリューションに仕立て上げる社員の数が必要となる
    • 5.2 社内イノベータ留学制度の発足
第4節 産総研におけるコア技術を活用したオープンイノベーションの取り組み
  • 1.棚卸しの枠組みをどう捉えるか
    • 1.1 棚卸しから意外な成果を
    • 1.2 棚卸しの5.W1.H
    • 1.3 技術がしまい込まれる理由
    • 1.4 探索先を社内に限らない
  • 2.大学や公的研究機関の技術をターゲットとした棚卸し
    • 2.1 陳列されていない技術への探索
    • 2.2 世界のデータベースと機関リポジトリ
    • 2.3 目利き人材の活用
    • 2.4 検索スキル
  • 3.組み合わせる知恵とリーダーシップ
    • 3.1 産総研コンソーシアム
    • 3.2 技術研究組合
第5節 オープンイノベーションのための技術の棚卸しと新事業創出の仕組み
  • 1.グローバルマーケティング
  • 2.ロードマップ創出手法 (バックスキャタリング手法)
  • 3.ポジショニングには自社のプラットの取り込みが重要
  • 4.コンセプトアウト的テーマの創出と研究開発の実践
  • 5.研究開発の速さとテーマの低コスト化
  • 6.イノベーションは依然シリコンバレー

第10章 失敗事例から学ぶコア技術を活用した新事業創出のポイント

第1節 新規事業創造の壁とコア技術戦略
  • 1.新規事業創造の困難性
    • 1.1 既存知識の壁
    • 1.2 資源解釈の壁
    • 1.3 市場と組織の壁
  • 2.新規事業に挑む
    • 2.1 資源の溜めを持つ
    • 2.2 全体最適な知識を生かす
    • 2.3 強みを見極める
    • 2.4 ストーリーを構築する
  • 3.新規事業を全社戦略と関係づける
第2節 失敗事例から学ぶコア技術を活用した新事業テーマの立ち上げ、推進
  • 1.競争優位性
    • 1.1 知財権による防御
    • 1.2 設備投資と製造コスト
    • 1.3 ニッチ市場
    • 1.4 コア技術
  • 2.旭化成のコア技術事例
  • 3.新事業テーマの立ち上げ (失敗から学んだこと)
    • 3.1 市場ニーズを見極める
    • 3.2 世の中の動向を読む
    • 3.3 技術シーズ型と市場ニーズ型
  • 4.最後に
第3節 コア技術からの新事業テーマの中止・撤退事例
  • 1.はじめに
  • 2.コア技術に基づく中長期に亘る研究開発
  • 3.失敗事例とその要因
    • 3.1 失敗事例
    • 3.2 失敗に到る要素
    • 3.3 失敗に学ぶこと
    • 3.4 事実と概念
  • 4.コア技術とは
  • 5.コア技術からの新事業テーマ
  • 6.テーマ完遂のためのマネジメントと人財育成
  • 7.研究開発への実験計画法の活用
  • 8.おわりに

執筆者

  • 株式会社 三菱総合研究所 原田 晃次
  • 浅井技術経営オフィス 浅井 政美
  • 知財務 株式会社 古庄 宏臣
  • 元・住友化学 今井 昭夫
  • 元・日本ビクター 株式会社 今岡 英一郎
  • 東北大学 高橋 富男
  • T&M研究会 六車 忠裕
  • 株式会社 日本総合研究所 時吉 康範
  • コンセプト・シナジー 株式会社 高杉 康成
  • 株式会社 リーディング・イノベーション 芦沢 誉三
  • 元・大手外資系メーカー 佐々木 信
  • 元・大手化学メーカー 古宮 行淳
  • 株式会社 日本能率協会コンサルティング 近藤 晋
  • PwCコンサルティング (同) 宇野 暁紀
  • 元・林原 福田 惠温
  • 株式会社 日本能率協会コンサルティング 近藤 晋
  • 阿波製紙 株式会社 外谷 栄一
  • 元・住友スリーエム 古藤 健二郎
  • ライオン 株式会社 安達 宏
  • 株式会社 古森コンサルタンツ 古森 創
  • ニューチャーネットワークス 株式会社 高橋 透
  • 株式会社 ダイセル 中野 達也
  • 株式会社 ニチコン 阿部 惇
  • 元・富士通 株式会社 村西 明
  • 沖電気工業 株式会社 杉尾 俊之
  • 株式会社 日本能率協会コンサルティング 木村 壽男
  • ブリヂストン 株式会社 鈴木 薫
  • テルモ 株式会社 松村 啓史
  • 滋賀医科大学 小笠原 敦
  • 三井化学 株式会社 藤田 照典
  • 東洋カプセル 株式会社 高橋 雅人
  • 株式会社 如水 中村 大介
  • 日本ペイントホールディングス 株式会社 小畑 裕作
  • 株式会社 ケミストリーキューブ 平木 肇
  • 村田機械 株式会社 中尾 敬史
  • クアーズテック 株式会社 中西 秀夫
  • アーサー・ディ・リトル・ジャパン 株式会社 原田 裕介
  • アイディエーション・ジャパン 株式会社 長谷川 公彦
  • 株式会社 イーパテント 野崎 篤志
  • 大和ハウス工業 株式会社 池端 正一
  • 元・宇部興産 株式会社 木内 政行
  • リソテックジャパン 株式会社 関口 淳
  • 株式会社 ニコン 風見 一之
  • 日沖コンサルティング事務所 日沖 健
  • 月島機械 株式会社 牧 虎彦
  • 高級アルコール工業 株式会社 川合 清隆
  • シンフォニアテクノロジー 株式会社 河村 博年
  • 元・ハリマ化成 株式会社 稲葉 正志
  • 株式会社 タカラトミー 木村 貴幸
  • ナインシグマ・アジアパシフィック 株式会社 松本 毅
  • 鳥居薬品 株式会社 奥村 康
  • NTTデータ 株式会社 残間 光太朗
  • (国研) 産業技術総合研究所 関根 重幸
  • 元・旭化成 花畑 博之
  • 日本大学 高井 透
  • 元・旭化成 外村 正一郎
  • ユニチカ 株式会社 松本 哲夫

出版社

お支払い方法、返品の可否は、必ず注文前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本出版物に関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(出版社への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

体裁・ページ数

A4判 377ページ

ISBNコード

978-4-86104-725-1

発行年月

2018年9月

販売元

tech-seminar.jp

価格

40,000円 (税別) / 44,000円 (税込)

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2024/3/22 特許調査・知財業務への生成AI/ChatGPTの活用法 オンライン
2024/3/27 共同研究開発の契約実務とトラブル対策 東京都 会場
2024/3/28 ステージゲート・プロセスの基本・本質の理解とテーマの評価・意思決定での活用 オンライン
2024/3/28 特許情報からみたBeyond 5G 材料開発戦争 2023 オンライン
2024/3/28 未来予測のための情報収集とそのまとめ方、読み解き方 オンライン
2024/3/29 パテントマップの作成と研究開発テーマの発掘、アイデア創出への活用 オンライン
2024/3/29 R&D技術者のための技術ベンチマーキング実践セミナー オンライン
2024/4/3 自社の長期的・持続的成長のための自社保有技術の棚卸と未来志向でのコア技術の設定 オンライン
2024/4/5 新商品・新規事業創出、新市場開拓のための「BtoBマーケティング」 オンライン
2024/4/5 研究開発テーマにおける費用対効果の基礎と算出・評価方法 オンライン
2024/4/9 技術マーケティングによるR&Dテーマの設定 東京都 会場
2024/4/10 研究開発マネジメントと未来洞察を活用した新規事業テーマ創造 オンライン
2024/4/10 R&D技術者のための技術ベンチマーキング実践セミナー オンライン
2024/4/11 パテントマップの作成と研究開発テーマの発掘、アイデア創出への活用 オンライン
2024/4/12 研究開発・技術部門が行う情報収集とそのセオリー、ノウハウ オンライン
2024/4/15 オープンイノベーションによる新事業創出と事業化への仕組み作り オンライン
2024/4/16 後発で勝つための市場分析と経営層への説明・説得の仕方 オンライン
2024/4/16 市場・製品・技術ロードマップの作成プロセスとその活動の全体体系 オンライン
2024/4/16 企業人が使う機器分析入門 オンライン
2024/4/16 研究開発テーマにおける費用対効果の基礎と算出・評価方法 オンライン