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アレニウス式加速試験におけるプロット作成と予測値の取扱い

医薬品・食品・化粧品における

アレニウス式加速試験におけるプロット作成と予測値の取扱い

～信頼性ある安定性、品質保持期限を算出するための正しい手法を学ぶ～
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概要

本セミナーでは、医薬品・化粧品・食品分野における加速試験について取り上げ、試験条件の設定や測定項目選定の応用法、考え方について具体的事例とExcelを用いた演習を交えて詳解いたします。

開催日

  • 2023年3月20日(月) 10時00分 ～ 17時00分

プログラム

第1部 アレニウス式を活用した安定性予測と予測値の取扱い

(2023年3月20日 10:00〜13:00)

　医薬品をはじめ食品や化粧品などの化学物質の安定性を予測する場合、アレニウス式を用いた速度論的解析を行うことが一般的であり、この方法論に基づいた安定性予測方法が知られている。
　本講演では、化学物質の安定性を予測するために、アレニウス式を用いた速度論的な解析を、どのようにして進めてゆくのかについて、主に医薬品の事例をもとに紹介する。
　さらに、アレニウス式を適用する際に留意すべき点や予測値の取扱いについて、実例をもとに説明する。

  1. はじめに
    1. 安定性予測の対象
    2. 安定性試験の意義と安定性予測の目的
    3. 安定性の推定 (経験則)
  2. 反応速度論による安定性予測
    1. 研究の手順
    2. 反応速度に影響を及ぼす因子
    3. Arrhenius Plotによる安定性予測
    4. 安定性予測の問題点
    5. 速度論的な取扱いでの注意点
    6. 活性化エネルギー測定及びその評価に関する注意点
    7. 分解率を求める際の注意点
    8. 実用速度論
  3. 熱分析装置を用いた安定性予測方法
    1. 従来の安定性予測方法とその問題点
    2. 熱分析装置を用いた安定性予測のフロー
    3. 実施例
  4. まとめ
    • 質疑応答

第2部 演習で学ぶ~アレニウスプロットの作成とその測定数値の取り扱い

(2023年3月20日 14:00〜17:00)

　化粧品の経時安定性評価は、「室温下で3年以上安定であること」を推定することであり、加速試験の条件と比較期間の相関性を確保することが求められるといえる。
　例えば、「30°C下で3年間安定 (著しい変化がない) であるためには40°C6カ月の加速試験で安定 (著しい変化がない) であることが必要である」などである。
　つまり加速試験の目的は「室温下での変化を加速して再現できる」といえる。温度依存性 (温度が高くなれば、それにしたがって安定性が悪化する) の一般性質であれば「アレニウスの式」を用いて、温度と経時変化の相関を求めることができる。
　本セミナーでは、加速試験の結果をアレニウスプロットに表すことで、室温下における安定性を推定する計算方法を習得できる。また、基本的な統計手法である「相関と回帰」の関係を理解することで、因果関係を推定する手順を学ぶことができる。

  • はじめに
    • 薬機法の定義
  1. 化粧品の安定性評価
    1. ICHの安定性ガイドライン
    2. FDAの安定性指針
    3. 化粧品工業会の考え方
  2. 化粧品の経時安定性評価 (加速試験の手順)
    1. 安定性の温度依存性
    2. 低温安定性について
    3. 安定性試験のまとめ
  3. 経時安定性と反応速度論
    1. 反応速度論の概要
    2. 反応速度論の安定性試験への応用
    3. 1次反応とは
  4. 統計的考え方
    1. 相関関係とは
    2. 回帰 (因果) 関係とは
    3. 相関分析と回帰分析
    4. EXCELを用いた相関・回帰分析
    5. 次反応におけるアレニウス式の活用
    6. 乳液の経時変化の例
    7. アレニウス式を用いた検討
  5. 演習
    1. アレニウスプロットの作成演習
    2. 経時変化の推移グラフの作成演習
    3. アレニウスプロットの作成演習
    4. lnkの計算手順
    5. 反応速度式の作成演習
    6. 室温 (25°C) の経時変化予測式演習
  6. まとめ
    • 質疑応答
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講師

  • 岡本 昌彦 氏
    京都大学 学術研究展開センター 理工系部門
    副部門長
  • 深澤 宏 氏
    株式会社ウテナ
    常務執行役員 (開発統括部長)
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主催

株式会社 技術情報協会
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お問い合わせ

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複数名
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  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

ライブ配信セミナーについて

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  • ご視聴は、お申込み者様ご自身での視聴のみに限らせていただきます。不特定多数でご覧いただくことはご遠慮下さい。
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