技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

非臨床試験の信頼性確保の為の生データ・実験ノートの取扱いとQC・QA実施

非臨床試験の信頼性確保の為の生データ・実験ノートの取扱いとQC・QA実施

~生データと実験ノート / 試験計画書・試験報告書作成 / 試験記録と監査 / 適合性書面調査対応など~
大阪府 開催 会場 開催

概要

本セミナーでは、リスクの回避方法や書面調査への対応、GLPや試験計画書からの逸脱への対応を実例に沿って説明いたします。

開催日

  • 2017年6月7日(水) 12時30分 16時30分

修得知識

  • 生データと実験ノート
  • 試験計画書・試験報告書の作成
  • 試験記録と監査
  • 適合性書面調査対応など

プログラム

 いずれの業務も品質の高い成果物は、その組織と個々人の高い信頼に繋がることは申すまでもございません。ただ、定型的な信頼性確保の方法や客観的な基準は曖昧な事が多く、日々の努力に負うことが避けられません。信頼性の確保のために効率的で定型的な方法や自己点検があれば、安心して本来の業務に集中できるでしょう。また、不具合がみつかった場合の適切な対処法も大切です。
 新薬の非臨床試験は、ヒトに最初に適用され、命に係わる情報でもあり、信頼性の確保としえ、30数年前にGLP (Good Laboratory Practice) 基準が規制当局より通知されました。その後、臨床試験ではGCP、製造工程ではGMPに発展しました。これら各々は、信頼性の確保に関する特別なものではなく、業務の特性にあわせたものです。
 そのため、GLP非対象 (Non – GLP) の非臨床試験であっても、信頼性の確保を疎かにできません。承認申請では、信頼性を検証するための書面調査が行われ、対策としてGLPの適用は理にかなったものです。このような試験では、GLPの主要な基準としてSOP (標準操作手順書) 、生データ・実験ノートの取り扱い、試験法やデータのチェック (QC) 、監査体制の構築 (QA) 、従事者の教育、資料保管管理の利用により効率的な信頼性の確保が可能です。
 今回、書面調査やGLP適合性調査を通して、生データ・実験ノートの取り扱いとQC・QA実施の信頼性の確保について解説して参ります。また、受託研究機関による非臨床試験の委託が一般的となり、GLP試験に直接携わる機会の少ない方、非臨床安全性試験の標準化によるスキルの向上と信頼性の確保を望まれる試験従事者の方にも、ポイントを押さえた説明に努めますので、多くのご参加をお待ちしております。

  1. はじめに
    1. 信頼性に係わるポイント
    2. 試験の実施方法と時期
    3. GLP/規制と信頼性
    4. ICH等のガイドラインと信頼性
    5. 自己点検・社内調査/QCと信頼性保証/QA
    6. 適合性調査 (信頼性) の目的
  2. 試験実施と生データ・実験ノートのポイント
    1. 試験計画書と標準操作手順書 (SOP) の役割
    2. 試験計画書やSOPの逸脱
    3. 試験と施設の組織と役割
    4. 試験記録 (生データ) の最終化/修正のポイント
  3. 試験報告書と信頼性確保のポイント
    1. ICH CTDへの取組み
    2. 試験計画書・逸脱と報告書の作成
    3. 単独試験と複数場所試験
    4. 試験報告書と承認申請書
  4. 試験記録と調査 (QC/QA)
    1. 試験の委託と複数場所試験
    2. GLPと非GLPの調査
    3. QCとQAのポイント
    4. 試験実施と予期せぬ事態
    5. GLP試験と適合性調査
    6. 資料の管理と保管/期間
  5. 適合性書面調査と結果
    1. 適合性調査のポイント
    2. 結果と対応
  6. おわりに
    • 言語による品質への拘りと多様性
  7. 質疑応答 (Q&A)

会場

滋慶医療科学大学院大学

9F 視聴覚大講義室

大阪府 大阪市 淀川区宮原1-2-8
滋慶医療科学大学院大学の地図

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 46,278円 (税別) / 49,980円 (税込)

割引特典について

  • R&D支援センターからの案内登録をご希望の方は、割引特典を受けられます。
    • 1名でお申込みいただいた場合、1名につき43,750円 (税別) / 47,250円 (税込)
    • 複数名で同時にお申し込みいただいた場合、1名につき23,139円 (税別) / 24,990円 (税込)
    • 案内登録をされない方は、1名につき46,278円 (税別) / 49,980円 (税込)
本セミナーは終了いたしました。

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2024/8/30 品質管理試験室にむけたQC点検と信頼性確保 / 分析法バリデーションに必要となる統計解析 / 基準値設定・分析法変更/技術移転時の同等性評価 (3コース) 東京都 会場・オンライン
2024/8/30 アメリカの医療保険制度・規制当局の考え方をふまえた医療機器のFDA規制対応 オンライン
2024/9/2 新条例下での中国NMPA申請の留意点と改正後の最新動向 オンライン
2024/9/2 無菌医薬品包装規制および完全性評価手順・各種漏れ試験方法のポイント オンライン
2024/9/3 試験室管理レベルアップのための重要項目とその対応策 オンライン
2024/9/3 環境モニタリングの測定時およびアラート・アクションレベル設定時の留意点 オンライン
2024/9/4 希少疾病用医薬品の薬価算定の実際と適正な利潤獲得のための薬価戦略 オンライン
2024/9/4 医薬品開発のための非臨床試験 オンライン
2024/9/4 希少疾患における治療薬開発の最新戦略とアプローチ オンライン
2024/9/4 医療機器GVPの基礎と実務対応及び注意点 オンライン
2024/9/4 教育訓練の実効性評価の具体的な方法/逸脱対策 オンライン
2024/9/4 R&D領域のデューデリジェンスで確認すべき (した方がいい) ポイントと不透明な段階におけるリスクヘッジの考え方 オンライン
2024/9/4 ラボにおける監査証跡/レビューの項目・頻度・レベルと分析機器毎のレビュー例 オンライン
2024/9/5 GMP違反を防ぐ教育訓練とQuality Culture醸成 東京都 オンライン
2024/9/5 医療機器、無菌製剤、原料、包装容器等のガンマ線と電子線の照射殺菌滅菌の特徴とその使い分け並びに、米国FDAの医療機器代替滅菌プログラムでも注目されるガンマ線代替法としての変換X線照射殺菌技術解説 オンライン
2024/9/5 再生医療等製品の輸送方法の開発、安定性試験の実施 オンライン
2024/9/5 臨床研究法において製薬企業及び医療機関が留意すべき事項 オンライン
2024/9/5 PPK/PD 解析・E-R解析の基礎および薬剤応答の予測への活用 オンライン
2024/9/6 医薬品GMPにおける試験室管理 オンライン
2024/9/6 肥満症の臨床・治療ニーズと今後の治療薬開発戦略 オンライン

関連する出版物

発行年月
2013/6/1 画像診断機器(超音波) 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/5/31 在宅でのCDTM(共同薬物治療管理)の実践と薬局・薬剤師の次世代モデル
2013/5/30 新薬開発にむけた臨床試験(第I~III相臨床試験)での適切な投与量設定と有効性/安全性評価
2013/5/20 ドラッグデリバリーシステム 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/5/20 ドラッグデリバリーシステム 技術開発実態分析調査報告書
2013/3/27 医薬品・食品包装の設計と規制・規格動向 - 品質・安全・使用性向上のために -
2013/2/27 リスクマネジメント・CAPA(是正措置・予防措置)導入手引書
2013/2/20 消臭・脱臭・除菌機器 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/2/20 消臭・脱臭・除菌機器 技術開発実態分析調査報告書
2013/2/5 放射線医療(癌診断・治療) 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/2/5 放射線医療(癌診断・治療) 技術開発実態分析調査報告書
2013/1/28 造粒・打錠プロセスにおけるトラブル対策とスケールアップの進め方
2012/7/4 薬事法・景品表示法 実践 戦略パック
2012/3/29 治験中 / 市販後における3極安全性情報の収集・報告・評価実務と相違
2012/3/24 高機能急性期病院にとっての2012年度診療報酬改定の影響と対策
2012/3/13 超入門 GMP基礎セミナー
2012/3/5 育毛剤・発毛剤 技術開発実態分析調査報告書
2012/2/16 システムの適格性確認および回顧的バリデーションの具体的実施方法
2012/2/14 LIMS導入に関する導入の留意点セミナー
2012/2/9 厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理GL」対応のための「回顧的バリデーション」および「リスクアセスメント」実施方法