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医薬品工場における攻めの設備保全

医薬品工場における攻めの設備保全

~GMPとTPMで進める設備改善と人材育成~
オンライン 開催

概要

本セミナーは、医薬品工場における維持点検のための積極的設備保全について基礎と実践をDXの視点を加えて解説いたします。

配信期間

  • 2026年9月3日(木) 12時30分 ~ 2026年9月13日(日) 16時30分

お申し込みの締切日

  • 2026年9月3日(木) 12時30分

修得知識

  • 攻めの設備保全の基本と実践
  • 設備保全に対するGMP要求とTPM展開
  • QRMベースの設備保全
  • 生産性向上のための設備保全およびDX

プログラム

 医薬品工場の設備保全では、GMPや品質保証を中心に捉えLean生産やTPMの視点が不足するものが多い。一方でTPMを取り入れたものにはGMP理解と準拠が弱く、両者を包括的に推進する設備保全が求められる。
 本セミナーはその要請に応えるとともに、維持点検のための消極的設備保全から、品質保証と生産性改善の中核をなす積極的設備保全について基礎と実践をDXの視点を加えて提供するものである。

  1. 守りから攻めの設備保全へ
    1. 医薬品工場の設備保全の課題
    2. TPM展開による人材育成と生産性向上
    3. 設備保全のDXの推進
  2. リーン生産とTPM
    1. 保全活動から全員参加の生産保全へ
    2. GMP要求事項
  3. GMP管理下の自主保全と専門保全
    1. 製造現場オペレーターによる自主保全
    2. 自主保全と専門保全の協力・連携
    3. 設備専門技能者による専門保全
    4. 点検、校正、交換の記録
    5. 故障と不具合の措置記録
    6. 設備ログブック
    7. 定期的バリデーション
    8. 変更管理とバリデーション
  4. 生産性向上のための設備保全およびDX
    1. 生産性の指標
    2. 生産/設備不具合/修理の同時見える化と共有
    3. 故障・不具合のパレート図
    4. 故障とバスタブ曲線
    5. MTBF, MTTR
    6. 画像・動画の活用
    7. Down Time Zeroの設備への挑戦
    8. 期待・効果
  5. 品質リスクベースの設備保全
    1. 故障・品質リスク
    2. QRMベースの機器保全
    3. QRMベースの計器校正
    4. QRMベースの部品在庫
    5. 設備保全の体系
    6. 設備保全手順書
    7. 異常・逸脱とCAPA
  6. 長期設備計画
    1. 機械部品のオーバーホール
    2. 電子部品の更新、延命対策
  7. AI/IoTと設備保全のDX
    1. 予知保全におけるIoT活用
    2. CMMSによる統合設備保全支援
    • 質疑応答

講師

主催

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お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 45,000円 (税別) / 49,500円 (税込)
複数名
: 40,000円 (税別) / 44,000円 (税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 40,000円(税別) / 44,000円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 80,000円(税別) / 88,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 120,000円(税別) / 132,000円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 160,000円(税別) / 176,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 190,000円(税別) / 209,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

アーカイブ配信セミナー

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  • 視聴期間は2026年9月3日〜13日を予定しております。
    ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。
  • セミナー資料は別途、送付いたします。
本セミナーは終了いたしました。

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