技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
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本セミナーでは、自社技術をどこまでオープンにし、どこまでをクローズにすべきか、そして、どのように研究者の失望・反発を抑えて社外技術を導入するかについて詳解いたします。
(2016年3月28日 11:00〜12:30)
東レでは、近年、研究・開発効率を高めるために社外連携、特にオープン・イノベーションを積極的に活用している。その理由は、スピード、コスト、技術レベルにおいて、競合他社に対する優位性を保ち、かつ顧客企業の要望を満たすためである。
東レでは、コア技術は自前主義で極限追求 (進化・深化) し、コア技術を補完する技術をオープン・イノベーションで獲得し、商品化を加速する戦略をとる。この戦略は業種や商品のステージでも異なる。当日は様々な業種によるオープン/クローズ戦略の違いを紹介し、比較、検討する。講演の中では、東レが取り組む様々なオープン・イノベーション活動も紹介する。
(2016年3月28日 13:15〜14:45)
現在、多くの企業において継続的に収益をあげ続けるために新商品、新規事業を次々に創出することが必要不可欠となっている。オープンイノベーション戦略はそのための一つの有効な考え方であるが、何をどこまでオープンにし、どういったことはクローズにするべきかを決定することが重要な課題の一つとなっている。
今回は、オープン・クローズの選択する上で重要なプロセスとなる、自社の技術資源分析 (技術の棚卸) の進め方について村田製作所での事例を中心に紹介する。
(2016年3月28日 15:00〜16:30)
大阪ガスグループでは、技術開発のスピードアップや効率化のために、自社技術と社外の知見を融合する「オープン・イノベーション」を積極的に推進しています。2009年からニーズの公開に踏み切り、2010年に「オープン・イノベーション室」を新たに設置してオープン・イノベーションの流れをさらに進化させてきました。2014年までの6年間で、外部に354件のニーズを公開し約3550件の提案があり、そのうち約1400件を社内に紹介し157件が活用につながっています。
本講演では、オープン・イノベーションの国内外の最新動向と大阪ガスグループの取組みについて説明いたします。
開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
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2024/4/3 | 自社の長期的・持続的成長のための自社保有技術の棚卸と未来志向でのコア技術の設定 | オンライン | |
2024/4/3 | 眼科DDS開発動向とその低侵襲化技術 | オンライン | |
2024/4/5 | 新商品・新規事業創出、新市場開拓のための「BtoBマーケティング」 | オンライン | |
2024/4/5 | 研究開発テーマにおける費用対効果の基礎と算出・評価方法 | オンライン | |
2024/4/9 | 技術マーケティングによるR&Dテーマの設定 | 東京都 | 会場 |
2024/4/10 | 研究開発マネジメントと未来洞察を活用した新規事業テーマ創造 | オンライン | |
2024/4/10 | R&D技術者のための技術ベンチマーキング実践セミナー | オンライン | |
2024/4/11 | パテントマップの作成と研究開発テーマの発掘、アイデア創出への活用 | オンライン | |
2024/4/11 | 知財戦略の効果確認、レビューの仕方と経営層への報告 | オンライン | |
2024/4/12 | 研究開発・技術部門が行う情報収集とそのセオリー、ノウハウ | オンライン | |
2024/4/15 | オープンイノベーションによる新事業創出と事業化への仕組み作り | オンライン | |
2024/4/15 | 知財戦略の基礎と策定から実践のポイント | オンライン | |
2024/4/16 | 後発で勝つための市場分析と経営層への説明・説得の仕方 | オンライン | |
2024/4/16 | 市場・製品・技術ロードマップの作成プロセスとその活動の全体体系 | オンライン | |
2024/4/16 | 企業人が使う機器分析入門 | オンライン | |
2024/4/16 | 研究開発テーマにおける費用対効果の基礎と算出・評価方法 | オンライン | |
2024/4/16 | 営業秘密漏洩対応と予防策 | オンライン | |
2024/4/16 | 研究開発者のためのパテントマップ入門 | オンライン | |
2024/4/18 | 生成AIをめぐる著作権問題の最前線 | 東京都 | 会場・オンライン |
2024/4/18 | 開発者が主導する「事業につながる開発テーマ」創出法 | 東京都 | 会場 |
発行年月 | |
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2011/9/15 | 電線7社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/9/10 | 旭化成グループ9社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/9/1 | スクリーン印刷 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/8/25 | ボイラー 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/8/20 | キャノン (2011年版) 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/8/10 | ごみ焼却 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/8/5 | ポリスチレン 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/7/25 | ビール4社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/7/15 | 菓子 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/7/10 | 抗癌剤 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/7/5 | カーナビゲーション (2011年版) 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/6/30 | 医療機器 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/6/15 | トヨタ、ホンダ、日産3社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/6/10 | ガス3社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/5/25 | 事務用品・什器備品12社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/5/20 | セメント業界5社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/5/15 | 日立グループ11社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/4/15 | 大手合成繊維7社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/4/10 | 日本電気 (NEC) 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/3/20 | 有機EL (2011年版) 技術開発実態分析調査報告書 |