技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

高活性医薬品を扱う設備での封じ込め技術

高活性医薬品を扱う設備での封じ込め技術

~健康ベース曝露限界値の設定から、封じ込め設備の設計、薬塵測定、洗浄評価まで~
東京都 開催 会場 開催

概要

本セミナーでは、健康ベース曝露限界値を用いる場合の洗浄基準、FDAによる新しいプロセスバリデーションの考え、EMA、PDAなどの最近の新しい動きなど、具体的な対処法を解説いたします。

開催日

  • 2014年3月31日(月) 10時30分 16時30分

受講対象者

  • 高活性医薬品を扱う技術者、品質管理担当者

修得知識

  • 健康ベース曝露限界値
  • OEL
  • コントロールバンディング
  • 封じ込め設備の設計
  • 呼吸保護具の選定
  • ラボにおける封じ込め
  • 薬塵測定
  • 洗浄評価

プログラム

 医薬品へのニーズの変化により、抗がん剤などの薬理活性の高い医薬品への指向が強まっている。このような高活性物質を扱う現場では、GMP要件としての交叉汚染防止と労働安全衛生上の作業員曝露防止の二つを同時に満足させる必要があり、封じ込め設備をバランスよく実現していく必要がある。
 本講演会では、封じ込めを巡る国内外の動向、封じ込めの基本的な事項、ハザードレベルの区分け、一次封じ込め設備および二次封じ込め設備の設計、リスクベースアプローチによる呼吸保護具の選定、封じ込めの新しい技術、既存設備の改造による封じ込め設備構築事例、ラボ設備での封じ込め、封じ込めエンジニアリング上のポイント、薬塵測定ガイドラインの最新内容を紹介する。
 あわせて、マルチパーパス設備で高活性物質を扱う場合、交叉汚染防止のためにより確実な洗浄が必要とされる。健康ベース曝露限界値を用いる場合の洗浄基準の例題、および、FDAによる新しいプロセスバリデーションの考え、EMA、PDAなどの最近の新しい動き、そして、具体的な対処を紹介する。

  1. 医薬品ニーズの変化
    • 高活性物質と封じ込めを巡る最近の動向
    • EH&S 対応の一環としての封じ込め
    • 抗がん剤のライフサイクル
  2. 専用化要件に関する動向
    • Eu-GMPにおける専用化要件見直しの動き
  3. 封じ込めの基本的な事項
    • 各種用語の定義
  4. OELとバンディング
    • トキシコロジーの基礎知識
    • 指標としてのOELの設定
    • 高活性物質の区分け
  5. 一次封じ込めの設計
    • リスクベースによる一次封じ込め設計手法
    • コントロールとしての封じ込め設備
  6. 封じ込め機器のいろいろ
    • 封じ込め機器の事例
    • 最適な組み合わせ
  7. フレキシブルコンテインメント
    • 基本的な考え、手法
    • 道具、適用事例
  8. 二次封じ込めの設計
    • 空調設備
    • 更衣室
    • ミストシャワー
    • 廃液処理
  9. 個人用保護具PPEと呼吸用保護具RPE
    • リスクベースによるRPEの選定
  10. 構築事例
    • 原薬工場
    • 固形製剤工場
    • 既存設備の改造事例
  11. 封じ込めエンジニアリングにおけるポイント
    • 作業手順の見える化
  12. 薬塵測定
    • SMEPACガイドライン第2版での改定内容
    • 測定の計画、準備、評価
    • 測定事例
  13. 洗浄評価を巡る最近の動向
    • 健康ベースでの洗浄残留評価基準
    • EMAのガイドライン
    • PDA TR29 ガイドライン
    • 洗浄評価の例題
    • 今後の対処
  14. 漏れ対応
    • スピルコントロールの重要性
    • ガイドラインにみるスピルコントロール
  15. ラボにおける封じ込め
    • ラボでのハザード物質の考え
    • ラボ用封じ込め機器
    • ラボにおける更衣手順の事例
  16. ナノ分野における封じ込めの技術動向
    • ナノ分野におけるコントロールバンディング
  17. FAQ

会場

江東区産業会館

第1会議室

東京都 江東区 東陽4丁目5-18
江東区産業会館の地図

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 47,600円 (税別) / 49,980円 (税込)

割引特典について

  • R&D支援センターからの案内登録をご希望の方は、割引特典を受けられます。
    • 1名でお申込みいただいた場合、1名につき47,250円 (税込)
    • 2名同時にお申し込みいただいた場合、2名で49,980円 (税込)
    • 案内登録をされない方は、1名につき49,980円 (税込)
本セミナーは終了いたしました。

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2024/6/14 分析法バリデーションのための統計解析入門と分析能パラメータ計算法および基準値設定法入門 東京都 会場・オンライン
2024/6/14 GVP対応講座 オンライン
2024/6/17 これからGMP監査及び自己点検などQA業務に携わる初級者のための入門講座 オンライン
2024/6/17 EOG滅菌のリスク (安全性・品質) と代替滅菌法事例 オンライン
2024/6/17 希少疾患におけるアンメットニーズ: ペイシェントジャーニーによる掘り起こしと分析、マーケティングや事業性評価への活用 オンライン
2024/6/17 新規モダリティ医薬事業価値最大化のための薬価戦略・事業化戦略策定のポイント オンライン
2024/6/18 海外当局によるGMP査察への準備と対応 オンライン
2024/6/18 開発から製造販売後までの一貫した安全性評価の取りまとめ方と効率的な資料作成方法 (基礎編 + 実践編) オンライン
2024/6/18 医薬品製造におけるフロー合成のGMP適用 / マイクロリアクターで良く起こるトラブル解消方法と対策事例 東京都 オンライン
2024/6/18 治験薬GMPの基本要件と実践のポイント オンライン
2024/6/18 医薬品QA業務 実務講座 オンライン
2024/6/18 開発から製造販売後までの一貫した安全性評価の取りまとめ方と効率的な資料作成方法 (基礎編) オンライン
2024/6/18 医薬品中の元素不純物分析のデータ試験・管理及びPMDA等の対応ポイント オンライン
2024/6/19 ASEAN各国の医薬品申請のための薬事制度と申請資料作成方法 オンライン
2024/6/20 ザ・治験薬のGMP2024 東京都 会場・オンライン
2024/6/20 QA部門のためのGMP文書・記録類の照査のポイント オンライン
2024/6/20 医薬品の知財制度と特許戦略 入門講座 オンライン
2024/6/20 経皮吸収製剤における評価と生物学的同等性試験のポイント オンライン
2024/6/20 事例を交えて学ぶ共同研究契約・共同出願契約等に関するポイントと実践的対処方法 オンライン
2024/6/21 試験検査室管理におけるGMP対応の重点チェックポイント オンライン

関連する出版物

発行年月
2013/6/1 画像診断機器(放射線) 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/5/31 在宅でのCDTM(共同薬物治療管理)の実践と薬局・薬剤師の次世代モデル
2013/5/30 新薬開発にむけた臨床試験(第I~III相臨床試験)での適切な投与量設定と有効性/安全性評価
2013/5/20 ドラッグデリバリーシステム 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/5/20 ドラッグデリバリーシステム 技術開発実態分析調査報告書
2013/3/27 医薬品・食品包装の設計と規制・規格動向 - 品質・安全・使用性向上のために -
2013/2/27 リスクマネジメント・CAPA(是正措置・予防措置)導入手引書
2013/2/5 放射線医療(癌診断・治療) 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/2/5 放射線医療(癌診断・治療) 技術開発実態分析調査報告書
2013/1/28 造粒・打錠プロセスにおけるトラブル対策とスケールアップの進め方
2012/3/29 治験中 / 市販後における3極安全性情報の収集・報告・評価実務と相違
2012/3/13 超入門 GMP基礎セミナー
2012/3/5 育毛剤・発毛剤 技術開発実態分析調査報告書
2012/2/16 システムの適格性確認および回顧的バリデーションの具体的実施方法
2012/2/14 LIMS導入に関する導入の留意点セミナー
2012/2/9 厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理GL」対応のための「回顧的バリデーション」および「リスクアセスメント」実施方法
2012/1/20 24年度診療報酬改定におけるDPC評価の全貌
2011/12/22 光学活性医薬品開発とキラルプロセス化学技術
2011/12/14 QCラボにおける厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理GL」対応セミナー
2011/12/10 製薬大手5社 技術開発実態分析調査報告書