技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

コンピュータバリデーション

中級編

コンピュータバリデーション

東京都 開催 会場 開催

以下、CSV関連セミナーとの同時申し込みで特別割引にて受講いただけます。

新ガイドライン対応のためのSOPや供給者監査チェックリストなど、サンプルを配布いたします。
e-Learning教材にて復習を行っていただけます。

概要

本セミナーでは、厚生労働省ER/ES指針・CSVへの具体的な実施方法、文書作成方法、査察対応の際の留意点について詳解いたします。

開催日

  • 2012年10月17日(水) 10時30分 ~ 16時30分

受講対象者

  • 製薬企業の品質部門、IT部門、管理者、実務担当者
  • 製薬関連のコンサルタント
  • IT企業の製薬関連部門 管理者、実務担当者
  • 厚生労働省ER/ES指針、21 CFR Part11を基礎から学びたい方
  • 厚生労働省ER/ES指針、21 CFR Part11の実践的対応を学びたい方
  • CSV 入門編を受講された方

修得知識

  • CSV SOPの作成方法
  • バリデーション成果物の作成方法
  • ITシステムののバリデーションの実施方法

予備知識

  • CSVの基本的な知識

プログラム

 最近になってグローバルのコンピュータ化システムに対する規制要件に大きな動きがありました。2008年にはGAMP 5が発行されました。またEMAでは、ANNEX 11の改定が行われました。これは今後のグローバルスタンダードになり得るものです。
 一方、日本でもER/ES指針査察が開始され、2012年4月1日からは、コンピュータ化システム適正管理ガイドラインが施行されます。
 本セミナーでは、CSVやER/ES指針対応を実践してきた経験から、適切かつ高効率な対応方法を解説いたします。
 実際のCSV文書を開示しながら、成果物の作成方法とノウハウを徹底的に伝授いたします。これまで入門コースを受講された方にとって、次のステップアップとなる講座です。

  1. グローバルの規制要件の動向
    • GAMP 5概要
    • GAMP 4からGAMP 5への変更点
    • FDAとレギュレーション
    • FDA “Pharmaceutical cGMPs for the 21st Century: A Risk-based Approach” とは
    • PATとは
    • ASTEM 2500とは
    • リスクベースドアプローチとは
    • GMPとICH Q8, Q9, Q10
    • CAPAとは
    • PIC/Sのガイドライン
    • FDAとEMEAの共同査察
    • 厚労省CSV指針について
    • 三極の規制要件の相違
  2. リスクベースドアプローチとは
    • リスクとは
    • リスクをどうやって見積るか
    • リスクの評価方法
    • ICH Q9とGAMP 5の要求事項
    • ソフトウェアカテゴリとリスクベースドアプローチ
    • 品質リスクマネージメントガイドラインとは
    • コンプライアンスコストと品質リスク
  3. 実践的CSV実施方法
    • 実践的なCSV SOPのサンプル解説
    • サプライヤーオーディットの実施方法とチェックリスト
    • リスクベースドアプローチの考え方とチェックリスト
    • システムインベントリーの作成方法
    • ユーザ要求仕様書の書き方
    • バリデーション計画書の書き方
    • 機能仕様書の書き方
    • テスト計画書の書き方
    • テストスクリプト、テストログの書き方
    • PQ報告書の書き方
    • バリデーション報告書の書き方
  4. CSV SOP作成方法
    • GAMP 5対応CSV SOPサンプル解説
    • ER/ES指針対応SOPサンプル解説
    • システム毎に作成するべきSOPの種類とサンプル
  5. コンピュータ化システム適正管理ガイドライン対応のための留意点
    • 新ガイドライン対応のために実施すべき事項
    • 新ガイドライン対応の課題と問題点
    • CSV実施体制の確立
    • 新ガイドライン対応SOP作成の考え方
    • システムインベントリの作成方法

講師

  • 村山 浩一 氏
    株式会社 イーコンプライアンス
    代表取締役

会場

連合会館

502号室

東京都 千代田区 神田駿河台三丁目2-11
連合会館の地図

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 45,000円 (税別) / 47,250円 (税込)
本セミナーは終了いたしました。

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2026/11/16 最終的に滅菌される医療機器の包装セミナー オンライン
2026/11/16 医薬品製造での不正を防ぐ「環境づくり」と「現場力向上」へのパラダイムシフト オンライン
2026/11/16 三極 (日米欧) の違いを踏まえた治験薬のGMP管理と有効期間設定 オンライン
2026/11/16 医薬品の供給停止を防ぐGMP実務 オンライン
2026/11/16 事業性評価における感度分析ノウハウ オンライン
2026/11/16 医薬品製造における (GMPが適用されないサプライヤも含む) サプライヤ管理方法・選定・評価と品質契約の注意点 オンライン
2026/11/16 共同研究契約等の契約実務の基礎とトラブル防止策 オンライン
2026/11/16 バイオ医薬品のCTD-Q (Module 2.3及びModule 3) 作成アプローチ オンライン
2026/11/16 マイクロバイオーム創薬による各種モダリティのアプローチと国内外の研究開発動向/CMC・製造の観点も踏まえた社会実装への課題克服 オンライン
2026/11/16 バリデーション入門講座 オンライン
2026/11/16 抗体医薬品における特許戦略 (アミノ酸配列の特定範囲、機能的クレーム有効性など) と 侵害回避・特許調査方法 オンライン
2026/11/17 GMP入門講座 オンライン
2026/11/17 医薬品製造における小さな異常 (インシデント) 、逸脱および変更管理の取扱い方と逸脱予防策 オンライン
2026/11/17 最新モダリティの承認に求められるリスクマネジメントプラン (RMP) とGPSPに準じた製造販売後調査の進め方 オンライン
2026/11/17 改正薬機法や指針の改正を踏まえた医薬品リスク管理計画 (RMP) についてリスク最小化策の最適化と効果評価 オンライン
2026/11/17 GMP品質試験におけるOOS・OOT対応とデータ信頼性確保の実務 オンライン
2026/11/17 医薬品・バイオ特許におけるIPランドスケープの実践 オンライン
2026/11/17 バリデーション入門講座 オンライン
2026/11/17 医薬品製造施設のGMP対応における計画・設計要件とURS作成 オンライン
2026/11/18 GMP文書・記録の作成とDI・査察対応 オンライン

関連する出版物

発行年月
2014/6/10 コンタクトレンズ用装着点眼剤 技術開発実態分析調査報告書(CD-ROM版)
2014/6/10 コンタクトレンズ用装着点眼剤 技術開発実態分析調査報告書
2013/9/2 原薬・中間体製造プロセスにおける課題と対策
2013/6/1 画像診断機器(放射線) 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/6/1 画像診断機器(放射線) 技術開発実態分析調査報告書
2013/5/30 新薬開発にむけた臨床試験(第I~III相臨床試験)での適切な投与量設定と有効性/安全性評価
2013/5/20 ドラッグデリバリーシステム 技術開発実態分析調査報告書
2013/5/20 ドラッグデリバリーシステム 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/3/27 医薬品・食品包装の設計と規制・規格動向 - 品質・安全・使用性向上のために -
2013/2/5 放射線医療(癌診断・治療) 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/2/5 放射線医療(癌診断・治療) 技術開発実態分析調査報告書
2013/1/28 造粒・打錠プロセスにおけるトラブル対策とスケールアップの進め方
2012/3/13 超入門 GMP基礎セミナー
2012/3/5 育毛剤・発毛剤 技術開発実態分析調査報告書
2012/2/16 システムの適格性確認および回顧的バリデーションの具体的実施方法
2012/2/14 LIMS導入に関する導入の留意点セミナー
2012/2/9 厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理GL」対応のための「回顧的バリデーション」および「リスクアセスメント」実施方法
2011/12/22 光学活性医薬品開発とキラルプロセス化学技術
2011/12/14 QCラボにおける厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理GL」対応セミナー
2011/12/10 製薬大手5社 技術開発実態分析調査報告書