技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
本セミナーでは、脱炭素化の具体的取り組み事例と導入における課題、ポイントを詳解いたします。
- 今すぐに再エネのアクションをとるべきか –
(2022年7月28日 10:00〜11:30)
『脱炭素』は世界的な潮流となっています。それを受けて、日本政府も2050年カーボンニュートラル宣言をするなど、国内で事業活動を行う企業にも脱炭素、再エネ活用の波が押し寄せています。それにより、再エネ電力調達は企業にとって大きな経営イシューになっています。一方で、直近のロシアによるウクライナ侵攻によるエネルギー資源の争奪戦や、国内電力制度における脆弱性の露呈により、国内の電力市況については、異常な高騰を見せており、価格のボラティリティーも非常に大きい状況が続く見込みです。したがって、電力調達は企業にとって経営状況を左右し兼ねない事業リスクになりつつあります。
本セミナーでは、各企業で電力調達、サスティナビリティ推進などを行う実務責任者、担当者向けに、「エネルギー争奪戦」が繰り広げられる状況下において、「脱炭素経営」はどのように進めたら良いかについて、解説する。会社としての1ゴール・あるべき姿、2具体ポリシー、2調達手法の策定について、実務視点で概説する。本セミナーは、各企業の実務責任者及び担当者が、再エネ電力調達の実務の全体像を掴み、正しい情報・知識を身につけることを目的としている。
(2022年7月28日 12:15〜13:45)
異常気象が各地で頻発化する中、世界各国で脱炭素化と気候変動対策が打ち出されている。日本でも2050年までにカーボンニュートラルを目指す方針が示され、二酸化炭素の排出量を2030年度までに2013年比で46%削減する目標が掲げられた。早期の脱炭素化は容易ではないが、産業界も経団連が“カーボンニュートラル行動計画“を策定した。脱炭素には社会の省エネを一層、推進していくとともに、発電部門における再生エネや原子力の活用、さらに産業・業務部門における熱源の電化や非化石エネ利用が望まれる。エレクトロヒートは、産業・業務部門の省エネと電化により化石燃料の削減に貢献できる技術である。
講演では、エレクトロヒート技術の様々な情報を基に皆さまと一緒にこれからの電気加熱技術の役割や可能性について考えていきたい。
(2022年7月28日 14:00〜15:30)
2050年の脱炭素社会の実現に向けての一つの方策として、再生可能エネルギー電気を調達する動きが広がっています。欧米においては、コーポレートPPA (Power Purchase Agreement、電力購入契約) に基づき長期にわたり再エネ電気を確保する企業等が増えており、日本でも関心が高まっています。他方、発電側においては、2022年4月施行の再エネ特措法の改正により、従来の固定価格買取制度 (FIT制度) から、発電者が再エネ電気の市場取引を行いプレミアムを受け取るFIP制度に移行しました。
本セミナーでは、脱炭素社会の実現に向けた動きを概説し、再エネ電気調達のためのコーポレートPPAと、これと不可分な関連する環境価値取引について説明した上で、発電側にとって影響の大きい再エネ特措法改正、特にFIP制度について解説します。さら、改正法の影響を踏まえた、新たなビジネスへの取組みとしての及びアグリゲーションとその留意点について解説します。
- 産業電化とCO2フリー水素利用 –
(2022年7月28日 15:45〜17:15)
2020年10月の菅元総理大臣により2050年カーボンニュートラルの実現を目指すことが宣言され「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」 (2020年12月) 、「第6次エネルギー基本計画」 (2021年10月) が策定された。また、2021年12月、岸田首相は第207回国会冒頭の所信表明演説にて、電化と水素化を含めたクリーンエネルギー戦略の策定について言及した。国として再エネ電源の推進と需要対策として電化・水素化を謳い、今後、企業もそれらを実装するためのアクションが求められることとなった。
産業・運輸を中心に化石燃料の直接消費が最終エネルギー消費の約75%を占めており、これら需要の電化・水素化に向けた取組みについて概説する。
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
| 開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
|---|---|---|---|
| 2025/6/4 | 水素を活用したエネルギーシステムの展望 | 会場・オンライン | |
| 2025/6/4 | 水素キャリア材料の開発動向と今後の展望 | オンライン | |
| 2025/6/6 | GXで変わるクルマのエネルギー最前線 | 東京都 | 会場・オンライン |
| 2025/6/6 | エネルギー水素と産業用水素 今後10年の動向 | 東京都 | 会場・オンライン |
| 2025/6/9 | 分散型電源システムの最新動向と事業展開 | オンライン | |
| 2025/6/11 | 分散型電源システムの最新動向と事業展開 | オンライン | |
| 2025/6/12 | CO2分離膜の開発と分離・回収プロセスの設計 | オンライン | |
| 2025/6/13 | 水素酸化細菌によるバイオモノづくりのポテンシャルと社会実装に向けた課題と展望 | オンライン | |
| 2025/6/17 | 米国のデータセンター最新動向と日本の商機 | 東京都 | 会場・オンライン |
| 2025/6/19 | 再生可能エネルギー電気供給・調達 (コーポレートPPA) における留意点 | 東京都 | 会場・オンライン |
| 2025/6/20 | カーボンニュートラルに向けた東芝の水素ソリューション | 東京都 | 会場・オンライン |
| 2025/6/24 | 水素の社会実装に向けた環境省の最新政策と実証成果 | 東京都 | 会場・オンライン |
| 2025/6/26 | 「AIデータセンタービジネス」の新生態系 | 東京都 | オンライン |
| 2025/6/27 | CCUS (CO2分離回収・有効利用・貯留) の現状および各種課題点と今後の展望 | オンライン | |
| 2025/6/30 | CCUS (CO2分離回収・有効利用・貯留) の現状および各種課題点と今後の展望 | オンライン | |
| 2025/7/1 | 日米の次世代スマートメーターの進化と展望 | 東京都 | 会場・オンライン |
| 2025/7/8 | 超臨界CO2の基礎物性と応用技術 | オンライン | |
| 2025/7/8 | カーボンニュートラル時代のCO2排出削減への戦略とLCA動向について | オンライン | |
| 2025/7/9 | カーボンニュートラル時代のCO2排出削減への戦略とLCA動向について | オンライン | |
| 2025/7/11 | 燃料アンモニアの基礎と利用技術および最新動向 | オンライン |
| 発行年月 | |
|---|---|
| 2016/8/26 | 2016年版 リチウムイオン電池市場の実態と将来展望 |
| 2016/7/22 | 2016年版 スマートグリッド市場の実態と将来展望 |
| 2016/5/27 | 2016年版 スマートコミュニティ市場の実態と将来展望 |
| 2016/2/26 | 2016年版 車載用・産業用蓄電池市場の実態と将来展望 |
| 2016/1/29 | 2016年版 太陽光発電市場・技術の実態と将来展望 |
| 2015/12/18 | 2015年〜2016年版 電力自由化市場総覧 (2016年 新春号) |
| 2015/12/8 | 2016年版 二次電池市場・技術の実態と将来展望 |
| 2015/11/20 | 2016年版 燃料電池市場・技術の実態と将来展望 |
| 2015/10/30 | 2015年〜2016年版 電力自由化市場総覧 (2015年 秋号) |
| 2015/8/21 | 2015年版 リチウムイオン電池市場の実態と将来展望 |
| 2015/8/17 | バッテリー関連技術〔2015年版〕 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2015/8/17 | バッテリー関連技術〔2015年版〕 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版) |
| 2015/7/24 | 2015年版 電力自由化市場・関連技術の実態と将来展望 |
| 2015/6/30 | 導電性フィラー、導電助剤の分散性向上、評価、応用 |
| 2015/6/26 | 2015年版 民生機器用蓄電池市場の実態と将来展望 |
| 2015/6/26 | 2015年版 蓄電池・キャパシタ市場の実態と将来展望 |
| 2015/5/29 | 2015年版 水素燃料市場・関連技術の実態と将来展望 |
| 2015/4/24 | 2015年版 HEMS市場・関連機器の実態と将来展望 |
| 2015/3/27 | 2015年版 再生可能エネルギー市場の実態と将来展望 |
| 2015/2/27 | 2015年版 車載用・産業用蓄電池市場の実態と将来展望 |