HEMS市場実態/予測・関連機器・関連部品/技術

2015年版 HEMS市場・関連機器の実態と将来展望

～HEMS・BEMS・FCMS・CEMS ～スマートコミュニティ社会へ将来展望シリーズ～ Home Energy Management System編～

ご案内

　経済産業省が、HEMS (ヘムス) 導入の促進のために助成金制度を設けるなど、HEMSが注目を集めています。現状のHEMSは、家電の消費電力を可視化 (見える化) する機能が主体で一部に制御機能を輸しています。
　エネルギー管理システム (EMS) とは、電力使用量の可視化、節電 (CO2削減) の為の機器制御、ソーラー発電機等の再生可能エネルギーや蓄電池の制御を行うシステムです。管理の対象によりHEMS、BEMS、FECS、CEMSという名称が付けられています。HEMS (ヘムス) が住宅向け、BEMS (ベムス) が商用ビル向け、FEMS (フェムス) は工場向け、CEMS (セムス) はこれらを含めた地域となります。
　HEMSはスマートホームの一部として連動し、省エネ性や利便性の向上を実現します。HEMS機器は相互接続性を確保することで、複数メーカーの家電製品でシステムを構成することが可能になり、より利便性が向上します。また、HEMSの大きな課題は家電のコントロールの規格化です。現在、HEMSの規格統一に様々な活動が行われています。
　スマートハウスを実現するためのHEMSの通信プロトコルは欧米ではSEP2.0という規格を推進していますが、日本では「ECHONET-Lite」という規格を独自に策定。よってHEMSとスマートメーター間の通信が共通化されることでCEMSとの接続が実現されます。

1. HEMS・BEMS・CEMSの市場概況と動向
- (1) HEMS (Home Energy Management System) の概要と動向
- (2) BEMS (Bullding Energy Management Sysm) の概要と動向
- (3) HEMS・BEMS・FEMS・CEMSの無線化
- (4) HEMSアライアンス (共同検討体制)
- (5) 環境共創イニシアチブ (SII) について
- (6) HEMS機器導入支援事業
- (7) BEMSアグリゲータ名称一覧
- (8) HEMS導入事業に係わる補助対象機器一覧
- (9) メーカー別・暦年別補助対象機器一覧表
  - ① HEMS世界/国内市場推移・予測 (台数・金額) (2011～40年度)
  - ② HEMS地域別市場推移・予測 (台数) (2011～40年度)
  - ③ HEMS国内市場推移・予測 (台数・金額) (2011～40年度)
  - ④ HEMS国内メーカーシェア (台数・金額) (2014～15年度)
  - ⑤ HEMS国内メーカー別市場推移・予測 (台数) (2013～20年度)
2. HEMS用デバイスの動向と展望
- (1) EMS用デバイスの概要と動向
- (2) 回路部品・デバイスの概要と動向
- (3) 高周波部品・デバイスの動向と展望
  - 電解コンデンサ
  - 固定抵抗器
  - インダクタ
  - 水晶発振子
3. HEMS用デバイスの動向と展望
- (1) HEMS主要製品の概要と仕様
  - エネゲート(株)
  - 東芝ライテック(株)
  - 東日本電信電話(株)
  - パナソニック(株)
  - 三菱電機(株)

第Ⅱ章 HEMS関連市場の動向と展望

1. スマートハウスの背景と定義
2. スマートハウスによる新ビジネス
- (1) スマートハウスの機能を活用する事業
- (2) スマートハウス内のシステム構成
- (3) スマートハウスの参入企業状況
  - ① スマートハウス世界/国内市場推移・予測 (2011～40年度)
  - ② スマートハウス地域別市場推移・予測 (2011～40年度)
  - ③ スマートハウス地域別構成比率 (金額ベース)
  - ④ スマートハウス国内構成市場別推移・予測 (2011～40年度)
  - ⑤ スマートハウス国内構成市場別構成比率 (2015・20年度)
  - ⑥ スマートハウスメーカー別市場推移・予測 (2015～40年度)
  - ⑥ スマートハウスメーカー別市場推移・予測 (2011～17年度)
  - ⑦ スマートハウスメーカー国内シェア (戸数ベース)
  - ⑧ 新設住宅着工と数推移・予測 (2005～15年度)
  - ⑨ 戸建て住宅国内販売シェア (2014～15年度)
- (4) スマートハウスの動向と製品例
3. スマートハウス構成市場の動向と展望
- (1) 省エネ家電・設備の概要について
- (2) 省エネ機器・設備の動向について
- (3) 住宅用太陽光発電の動向と展望
- (4) 家庭用蓄電池の動向と展望
- (5) 電気自動車関連機器の動向と展望
- (6) マイクロ風力発電市場の動向と展望
4. LED照明市場の動向と展望
- (1) LED照明市場概況と動向
5. LED照明主要メーカーの動向と展望 (2011～17年度)
- (1) 岩崎電気株式会社
- (2) 遠藤照明株式会社
- (3) コイズミ照明株式会社
- (4) 東芝ライテック株式会社
- (5) パナソニック株式会社
6. スマート白物家電の動向と展望
- (1) スマート白物家電の概要と動向
- (2) スマート白物家電メーカーの動向
7. エコキュート・クッキングヒーターの動向と展望
- (1) エコキュートの概要と動向
- (2) IHクッキングヒーター市場の動向と展望
  - 参考: ネット・ゼロ・エネルギーハウス (ZEH)
    ※ 以上、各市場推移予測/シェア/構成比率 (グラフ)

第Ⅲ章スマートメーター市場の動向と展望

1. スマートメーター市場概況と動向
- (1) スマートメーターの概要と動向
- (2) スマートメーター世界市場の概況
  - ① スマートメーター世界市場推移・予測 (台数) 2011～40年度
  - ② スマートメーター世界市場推移・予測 (金額)
  - ③ スマートメーター地域別市場推移・予測 (台数) 2011～40年度
  - ④ スマートメーター地域別市場推移・予測 (金額)
  - ⑤ スマートメーター地域別構成比率 (台数・金額)
  - ⑥ スマートメーター世界メーカーシェア (台数) 2014～15年度
  - ⑦ スマートメーター世界メーカーシェア (金額)
- (3) スマートメーターの国内動向と展望
  - ① スマートメーター国内市場推移・予測 (台数) 2011～40年度
  - ② スマートメーター国内市場推移・予測 (金額)
  - ③ スマートメーター国内メーカーシェア (台数) 2014～15年度
  - ④ スマートメーター国内メーカーシェア (金額)
  - ⑤ スマートメーターメーカー出荷台数推移・予測 2011～17年度
  - ⑥ スマートメーターメーカー出荷金額推移・予測 2011～17年度
- (4) スマートメーター仕様に関する基本的な考え方
- (5) スマートメーター導入にかかる経緯について
- (6) スマートメーターの仕様に関する提言

第Ⅳ章 BEMS・CEMS関連市場の動向と展望

1. BEMS・CEMSの現状と展望
2. スマートコミュニティの構想と動向
- (1) スマートコミュニティの構想
- (2) スマートコミュニティの動向
3. 定置用蓄電池の実態と展望
- (1) 新エネルギーと定置用蓄電池
- (2) 定置用蓄電池の動向と展望
- (3) リチウムイオン電池の課題と今後
- (4) レドックス・フロー電池の動向
- (5) NAS (ナトリウム硫黄) 電池の動向
- (8) リチウム空気電池 (蓄電池) の動向
  - ① リチウムイオン電池 (LiB) 世界市場推移・予測 (2008～40年度)
  - ② 産業・業務用リチウムイオン電池世界市場推移・予測 (2008～40年度)
  - ③ NAS電池世界市場推移・予測 (2008～40年度)
  - ④ レドックス・フロー電池世界市場推移・予測 (2015～40年度)
4. 大型蓄電池関連メーカーの動向と展望 (2012～25年度)
- (1) 因幡電機産業(株)
- (2) エナックス(株)
- (3) エリーパワー(株)
- (4) (株)GSユアサ
- (5) JFEエンジニアリング(株)
- (6) 住友電気工業株式会社
- (7) 株式会社正興電機製作所
- (8) 株式会社 (株)東芝
- (9) ニチコン株式会社
- (10) 日本ガイシ株式会社
5. 電気自動車 (EV) の動向と展望
- (1) 電気自動車の市場概況と動向
  - ① 電気自動車世界市場推移・予測/シェア
  - ② 電気自動車地域別世界市場推移・予測 (2008～40年度)
6. 電気自動車メーカーの動向と展望 (2013～20年度)
- (1) トヨタ自動車株式会社
- (2) 日産自動車株式会社
- (3) 三菱自動車工株式会社
  ※ 以上、各市場推移予測・シェア・構成比率 (グラフ)

第Ⅴ章 HEMS関連企業の動向と展望

※ 調査項目・個票:2013年度～2020年度

(1) 因幡電機産業株式会社
(2) 大崎電気工業株式会社
(3) サンヨーホームズ株式会社
(4) 住友林業株式会社
(5) 積水ハウス株式会社
(6) 大和ハウス工業株式会社
(7) 株式会社東芝
(8) トヨタホーム株式会社
(9) ニチコン株式会社
(10) 日本電気株式会社
(11) パナソニック株式会社
(12) パナホーム株式会社
(13) 株式会社日立製作所
(14) 日立マクセル株式会社
(15) 富士通株式会社
(16) ) 富士電機株式会社
(17) ミサワホーム株式会社
(18) 三井ホーム株式会社
(19) 三菱電機株式会社

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出版社

株式会社日本エコノミックセンター

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体裁・ページ数

B5判並製本 210ページ

発行年月

2015年4月

販売元

tech-seminar.jp

価格

70,000円 (税別) / 77,000円 (税込)

媒体と価格 (すべて税別)

印刷版	70,000円
CD-ROM (PDF)	70,000円
プレミアムCD-ROM (PDF + Excel)	90,000円
印刷版 + CD-ROM (PDF)	90,000円
印刷版 + プレミアムCD-ROM (PDF + Excel)	110,000円

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開始日時		会場	開催方法
2025/11/7	CO2原料メタノールの合成技術と社会実装の展望		オンライン
2025/11/7	容量市場・需給調整市場の基礎と最前線論点 (全2回)		オンライン
2025/11/7	ゼロから学ぶ電気事業と需給調整市場		オンライン
2025/11/10	交流インピーダンス測定の基本とデータ解析の実践法		オンライン
2025/11/18	定置用蓄電池の市場・政策動向とビジネスチャンス	東京都	会場・オンライン
2025/11/19	交流インピーダンス測定の基本とデータ解析の実践法		オンライン
2025/11/19	産業分野の排熱回収技術とバイナリー発電の原理、特徴、適用例		オンライン
2025/11/20	産業分野の排熱回収技術とバイナリー発電の原理、特徴、適用例		オンライン
2025/11/21	水素・アンモニア・メタノールの低コスト化に向けた技術革新と用途展開の最新動向について		オンライン
2025/11/21	核融合 (フュージョン) エネルギー、小型核融合炉技術の基礎と課題		オンライン
2025/11/21	2050年再生可能エネルギー9割の未来その科学的根拠と国際議論の最新動向		オンライン
2025/11/27	電力需給逼迫と電力価格、蓄電池を取り巻く日本企業の事業戦略		オンライン
2025/11/28	ペロブスカイト太陽電池の高効率化・高耐久性化と今後の展望		オンライン
2025/12/3	スズ系ペロブスカイト太陽電池の材料、プロセス技術		オンライン
2025/12/4	グリーン水素製造技術を見据えた水電解の役割		オンライン
2025/12/4	原子力発電安全性向上の取り組みと新規制への対応	東京都	会場・オンライン
2025/12/11	レオインピーダンスによる電池材料・機能性材料のその場解析		オンライン
2025/12/15	グリーン水素製造技術を見据えた水電解の役割		オンライン
2025/12/18	グリーン水素と水電解 Power-to-Gas コストの方向性と電極触媒	東京都	オンライン
2026/1/20	次世代革新炉の最新動向と現状の課題・今後の展望		オンライン

発行年月
2024/2/25	2024年版水素エネルギー市場の実態と将来展望
2024/1/26	2024年版太陽光発電市場・技術の実態と将来展望
2023/11/24	2024年版脱炭素エネルギー市場・技術と将来展望
2023/9/8	2024年版スマートエネルギー市場の実態と将来展望
2023/7/7	2023年版次世代住宅市場・技術の実態と将来展望
2023/6/9	2023年版リチウムイオン電池市場の実態と将来展望
2023/5/31	アンモニアの低温・低圧合成と新しい利用技術
2023/3/10	2023年版二次電池市場・技術の実態と将来展望
2023/2/17	2023年版水素エネルギーの市場予測と将来展望
2023/1/20	2023年版太陽光発電市場・技術の実態と将来展望
2022/11/21	海洋エネルギーの活用技術 (CD-ROM版)
2022/11/21	海洋エネルギーの活用技術
2022/11/11	2023年版スマートグリッド市場の実態と将来展望
2022/9/30	水素の製造とその輸送、貯蔵、利用技術
2022/7/15	2022年版スマートエネルギー市場の実態と将来展望
2022/5/20	2022年版スマートコミュニティ市場の実態と将来展望
2022/3/18	2022年版スマートハウス市場の実態と将来展望
2022/2/18	2022年版二次電池市場・技術の実態と将来展望
2022/1/21	2022年版太陽光発電市場・技術の実態と将来展望
2021/12/16	カーボンニュートラルに向けた中低温産業排熱の最新利用技術と実践例

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