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車載機器・部品の信頼性向上を実現する放熱・耐熱技術

車載機器・部品の信頼性向上を実現する放熱・耐熱技術

東京都 開催 会場 開催
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概要

本セミナーでは、センサ・アクチュエータ・ECU・インバータなどの車載機器・車載部品の信頼性を確保する手段を、放熱・耐熱の観点から実例を交え解説いたします。

開催日

  • 2018年4月27日(金) 10時30分 ～ 16時30分

受講対象者

* 実務で熱対策設計を行われている方

修得知識

  • 熱設計の基礎、ポイント
  • 製品単品で熱設計を考えるのではなく、他の構成製品との関係で様々な検討が必要であること

プログラム

　自動車の電子化に伴い、電子製品の放熱設計が重要になっています。電子製品は、車両燃費向上のために、小型軽量化が求められています。小型軽量化を実現し熱設計において信頼性を考慮した設計はますます難しくなっています。
　本講座では、信頼性と放熱性のバランスを取った設計の重要性を、具体的事例を交え説明いたします。また、機電一体製品への対応方法についても紹介いたします。

  1. エレクトロニクスの概要
    1. 環境対応
    2. 安全技術 (自動運転)
  2. 車載機器への要求
    1. 信頼性の重要性
    2. 車載搭載環境
    3. 実装技術と熱設計の関係
    4. 車両燃費向上のために電子部品に求められる要求の背景
  3. 小型実装技術
    1. センサ製品の小型化技術と熱の影響
    2. 樹脂基板製品の小型化技術
    3. セラミック基板製品のパッケージング
  4. 熱設計の基礎
    1. 熱伝達の原則 (確認)
    2. 熱抵抗の概念と熱回路網
    3. 半導体ジャンクション温度の概念
    4. 接触熱抵抗の重要性
  5. 電子製品における放熱・耐熱技術
    1. 半導体の高温動作対応技術
    2. 樹脂基板 (製品) の放熱技術
    3. 電子部品の放熱設計の考え方
    4. 実製品における温度計測の注意点
    5. 熱と信頼性
    6. 実車両上の電子製品の放熱設計事例
    7. 放熱材料の開発の考え方
    8. 機電一体製品の熱設計事例
    9. 構造関数
  6. インバータにおける実装・放熱技術
    1. 両面放熱構造の必要性
    2. 接触熱抵抗低減の構造上の工夫
    3. 接触熱抵抗低減の実装上の工夫
    4. 樹脂封止技術と信頼性
    5. 樹脂封止構造のメリットと懸念点
  7. 将来動向
    1. 機電一体製品における断熱設計
    2. 熱の流れを意識した設計と計測
    3. プラットフォーム設計
    4. SiCデバイスへの期待と課題
    5. 車載電子製品の開発の方向性
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講師

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会場

ちよだプラットフォームスクウェア

5F 501

東京都 千代田区 神田錦町3-21
ちよだプラットフォームスクウェアの地図
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主催

株式会社 シーエムシー・リサーチ
お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 46,296円 (税別) / 50,000円 (税込)
複数名
: 21,759円 (税別) / 23,500円 (税込) (案内をご希望の場合に限ります)

案内割引・複数名同時申込割引について

シーエムシーリサーチからの案内をご希望の方は、割引特典を受けられます。
また、2名以上同時申込で全員案内登録をしていただいた場合、2名様目以降は半額 (税込 23,500円)となります。

  • Eメール案内を希望する方
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 43,519円(税別) / 47,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 65,278円(税別) / 70,500円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 87,037円(税別) / 94,000円(税込)
  • Eメール案内を希望しない方
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 46,296円(税別) / 50,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 92,593円(税別) / 100,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 138,889円(税別) / 150,000円(税込)

アカデミック割引

  • 1名様あたり 13,889円(税別) / 15,000円(税込)

学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院の教員、学生に限ります。

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