技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

超入門 厚生労働省ER/ES指針、21 CFR Part 11とコンピュータバリデーション

セミナー収録DVD

超入門 厚生労働省ER/ES指針、21 CFR Part 11とコンピュータバリデーション

概要

本DVDは、2011年5月25日に開催したセミナー「 超入門 厚生労働省ER/ES指針、21 CFR Part 11とコンピュータバリデーション講座 」を収録したDVDです。

ご案内

 コンピュータバリデーション (CSV) に関する超入門編です。はじめてバリデーションを学ぶ方に最適なセミナーです。
 CSV規制の歴史をご紹介したうえで、2008年に改定されたGAMP 5をわかりやすく解説します。
 さらにCSVに加えて、難解な厚生労働省ER/ES指針、21 CFR Part 11を初心者にわかりやすく解説します。

目次

  • 1. 医薬におけるバリデーション
  • 2. 適格性評価とは
  • 3. CSV入門
  • 4. CSV規制の歴史
  • 5. システムライフサイクル入門【前編】【後編】
  • 6. GAMP 5入門【前編】【中編】【後編】
  • 7. 電子化のリスク
  • 8. 厚労省ER/ES指針入門
  • 9. 21 CFR Part 11入門

セミナーのプログラム

 コンピュータバリデーション (CSV) に関する超入門編です。はじめてバリデーションを学ぶ方に最適なセミナーです。CSV規制の歴史をご紹介したうえで、2008年に改定されたGAMP 5をわかりやすく解説します。さらにCSVに加えて、難解な厚労省ER/ES指針、21 CFR Part 11を初心者にわかりやすく解説します。

  1. システム信頼性保証の考え方
    • 品質とは
    • 品質管理とは
    • 品質保証とは
    • リスクとは
    • SOPとは
    • 文書と記録
  2. 電子化のリスク
    • 電子化の基本知識
    • 電子記録・電子署名におけるリスク
    • 規制当局の懸念とは
    • システムが適正にバリデートされれば、電子記録の信頼性は紙媒体よりも高い
    • 規制当局は、紙媒体よりも電子で査察を行いたい
    • 監査証跡は最後の砦である
    • 監査証跡を吹っ飛ばす行為には3種類ある。
    • ハイブリッドシステムは、署名 (記名・捺印) を紙媒体化したのみであり、記録は電子である
    • ハイブリッドシステムは中途半端な電子化である。
  3. 関連法令・ガイドライン
    • 21 CFR Part 11、厚労省ER/ES指針等による電子化は規制緩和である
    • 電子署名法、e-文書法、厚生労働省令第44号には、監査証跡という概念がない
      (電子署名によって非改ざんを証明)
    • 電子署名法とは
    • e-文書法とは
    • 厚生労働省令第44号とは
    • 電子カルテのガイドラインとは
  4. 超入門: 厚労省ER/ES指針
    • 厚労省ER/ES指針とは
    • 厚労省ER/ES指針発行の経緯
    • 厚労省ER/ES指針条文解説
    • 厚労省ER/ES対応の方法
    • 厚労省ER/ES対応の課題と問題点
  5. 超入門: 21 CFR Part 11解説
    • 21 CFR Part 11指針とは
    • 21 CFR Part 11指針発行の経緯
    • 21 CFR Part 11条文解説
    • 21 CFR Part 11対応の方法
    • 21 CFR Part 11対応の課題と問題点
    • 21 CFR Part 11改定について
    • リスクベースド・アプローチとは
    • 電子署名は事後否認ができないものでなければならない。
  6. コンピュータバリデーション入門
    • CSVとは
    • GAMPとは
    • GAMP4とGAMP5の違い
    • システムライフサイクルとは
    • IQ,OQ,PQとは
    • トレーサビリティとは
    • 作成すべき文書 (SOP) と記録
  7. コンピュータ化システム適正管理ガイドライン概要
    • ガイドライン改定の経緯
    • 新ガイドラインの概要
    • 新ガイドライン対応のために実施すべき事項
    • 新ガイドライン対応の課題と問題点
    • 質疑応答・名刺交換

執筆者

村山 浩一

株式会社 イーコンプライアンス

代表取締役

出版社

お支払い方法、返品の可否は、必ず注文前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本出版物に関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(出版社への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

体裁・ページ数

DVD (約360分) 0ページ

発行年月

2011年5月

販売元

tech-seminar.jp

価格

45,000円 (税別) / 49,500円 (税込)

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2024/11/13 ニトロソアミン不純物/NDSRI分析・評価手法と留意点 オンライン
2024/11/14 GMP管理ではない (non-GMP) 原材料供給業者の製造・品質管理の要求事項/監査 (書面・実地) のポイントと監査時のチェックリスト・着眼点 オンライン
2024/11/14 責任役員 (上級経営陣) にむけたGMP、GQP教育訓練と法令順守体制の整備 オンライン
2024/11/14 体外診断用医薬品/機器の開発・薬事・保険適用の基礎講座 オンライン
2024/11/14 海外当局査察にむけた準備すべき (したほうがよい) 翻訳文書とSOPの英文翻訳例・査察対応 オンライン
2024/11/15 医薬品・食品・化粧品工場における異物混入の具体的防止対策 東京都 会場・オンライン
2024/11/15 薬価算定/制度の要点と加算取得に向けた薬価戦略のポイント オンライン
2024/11/15 局方/GMPに対応する不純物の評価・管理及び原薬出発物質の選定/妥当性/CQA・CPP設定 オンライン
2024/11/15 ライフサイエンス領域における医療トレンドとポストコロナビジネスに求められる対応手法 オンライン
2024/11/15 再生医療等製品・遺伝子治療薬開発のための生物由来原料基準/カルタヘナ法 徹底解説 オンライン
2024/11/15 希少疾患における治療薬開発の最新戦略とアプローチ オンライン
2024/11/15 治験・臨床研究に関わる補償・賠償の実務対応 オンライン
2024/11/16 CMC部門・研究部門での電子実験ノート利用における規制の実務対応 オンライン
2024/11/18 製造設備のバリデーション実施項目・各段階の様式例と適合性調査にむけた文書作成管理 オンライン
2024/11/18 インド・中国における医薬品薬事戦略と現地対応ノウハウ オンライン
2024/11/19 ラボと製造の現場におけるデータインテグリティ実務とCSV 監査証跡の定期レビューとQAレビュー オンライン
2024/11/19 原薬製造のプロセスバリデーション実施方法とスケールアップ・MF登録申請 オンライン
2024/11/19 ICH Q12,Q14の要件と承認後変更管理 (PACMP) の具体的進め方 オンライン
2024/11/19 空調システムの維持管理とバリデーション オンライン
2024/11/19 治験薬GMP入門 オンライン

関連する出版物

発行年月
2017/9/29 疾患・病態検査・診断法の開発
2017/8/31 きのこの生理機能と応用開発の展望
2017/6/21 体外診断用医薬品開発ノウハウ
2017/4/25 非GLP試験での効率的な信頼性基準適用と品質過剰の見直し
2014/11/27 3極対応リスクマネジメントプラン策定とEU-GVPが求める記載事項/国内との相違点
2014/11/15 医薬品メーカ20社〔米国特許版〕 技術開発実態分析調査報告書(CD-ROM版)
2014/11/15 医薬品メーカ20社〔米国特許版〕 技術開発実態分析調査報告書
2014/7/30 高薬理活性医薬品・封じ込めQ&A集
2014/6/10 コンタクトレンズ用装着点眼剤 技術開発実態分析調査報告書
2014/6/10 コンタクトレンズ用装着点眼剤 技術開発実態分析調査報告書(CD-ROM版)
2013/9/2 原薬・中間体製造プロセスにおける課題と対策
2013/6/1 画像診断機器(放射線) 技術開発実態分析調査報告書
2013/6/1 画像診断機器(放射線) 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/5/31 在宅でのCDTM(共同薬物治療管理)の実践と薬局・薬剤師の次世代モデル
2013/5/30 新薬開発にむけた臨床試験(第I~III相臨床試験)での適切な投与量設定と有効性/安全性評価
2013/5/20 ドラッグデリバリーシステム 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/5/20 ドラッグデリバリーシステム 技術開発実態分析調査報告書
2013/3/27 医薬品・食品包装の設計と規制・規格動向 - 品質・安全・使用性向上のために -
2013/2/27 リスクマネジメント・CAPA(是正措置・予防措置)導入手引書
2013/2/5 放射線医療(癌診断・治療) 技術開発実態分析調査報告書