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高分子の粘弾性挙動と時間-温度換算則の活用事例

高分子の粘弾性挙動と時間-温度換算則の活用事例

~粘弾性挙動の解釈 / マスターカーブの作成方法 / 残留応力の経時変化予測~
オンライン 開催

視聴期間は2024年6月25日〜7月5日を予定しております。
お申し込みは2024年6月25日まで承ります。

概要

本セミナーでは、プラスチックの粘弾性について基礎から解説し、粘弾性挙動の解釈法とその利用法、粘弾性挙動に伴う残留応力の発生機構と低減化法について、事例を交えて解説いたします。

開催日

  • 2024年6月25日(火) 10時30分 2024年7月5日(金) 16時30分

受講対象者

  • 高分子材料の成形で課題を抱えている担当者
  • 高分子材料を用いた製品の設計担当者
  • 高分子材料を用いた製品の品質保証担当者
  • 高分子材料に関連する技術者・開発者・研究者、品質担当者

修得知識

  • プラスチックの基本特性である粘弾性挙動の基礎
  • 成形不良の要因となる粘弾性挙動の影響
  • 粘弾性挙動の時間-温度換算則の基礎
  • 粘弾性挙動のマスター曲線の作成
  • マスター曲線の各種事象への適用方法

プログラム

 高分子材料の力と変形の比例定数である材料定数は、時間と温度依存性を有し緩和弾性係数や貯蔵弾性係数と呼ばれ、著しい粘弾性挙動を示す。高分子成形品の成形過程で生ずる残留応力の発生要因や残留応力が時間や温度に伴って変化するつまり経時的な事象は、この粘弾性挙動に起因するところが大である。ここではまず、高分子材料の粘弾性特性の基礎とその解釈法について説明します。
 次に、残留応力の発生メカニズムを素材の粘弾性挙動と関連付けて説明します。そして、残留応力の経時変化を予測できる時間-温度換算則の概念を説明します。最後に、時間-温度換算則の他事象 (例えば繊維強化複合材料の力学的挙動) への活用方法について説明します。

  1. 第1部 粘弾性挙動の基礎とその解釈
    1. 粘弾性挙動とは
    2. 粘弾性挙動の解釈法と利用方法
    3. 粘弾性に伴う特異現象
      • クリープ挙動
      • 緩和挙動
  2. 第2部 粘弾性挙動による残留応力
    1. 高分子材料の応力-ひずみ関係式
    2. 残留応力の発生要因の分類
    3. 冷却過程で生じる残留応力の発生機構
    4. 硬化過程で生じる残留応力の発生機構
  3. 第3部 時間-温度換算則とその解釈
    1. 時間-温度換算則の基礎概念
    2. 粘弾性挙動のマスター曲線の作成方法
    3. 時間-温度移動因子
      • アーレニュウス型
      • WLF型
  4. 第4部 粘弾性挙動の時間-温度換算則の活用方法
    1. 時間-温度換算則を用いた残留応力の開放予測方法
    2. 時間-温度換算則を用いたクリープ変形・応力緩和の予測方法
    3. 時間-温度換算則を用いたCFRPのひずみ・応力の経時的変化の予測方法
    • 質疑応答

講師

主催

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お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 50,000円 (税別) / 55,000円 (税込)
複数名
: 45,000円 (税別) / 49,500円 (税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

アーカイブ配信セミナー

  • 当日のセミナーを、後日にお手元のPCやスマホ・タブレッドなどからご視聴・学習することができます。
  • 配信開始となりましたら、改めてメールでご案内いたします。
  • 視聴サイトにログインしていただき、ご視聴いただきます。
  • 視聴期間は2024年6月25日〜7月5日を予定しております。
    ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。
  • セミナー資料は別途、送付いたします。
本セミナーは終了いたしました。

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