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生体センシング・生体信号処理技術とヘルスケアデータ活用事業・サービス展開への必須知識 (2日間)

生体センシング・生体信号処理技術とヘルスケアデータ活用事業・サービス展開への必須知識 (2日間)

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概要

本セミナーでは、ウェアラブルデバイスやウェアラブルセンシング技術の基礎、開発に求められる技術のポイント、取得データの活用の仕方について分かりやすく解説いたします。

開催日

  • 2021年3月22日(月) 10時00分 ～ 16時40分
  • 2021年4月13日(火) 10時30分 ～ 17時20分

修得知識

  • ウェアラブルセンシング技術の基礎知識
  • ウェアラブル技術の最新研究・開発動向
  • ウェアラブルデバイスのアプリケーション/ビジネス動向
  • デジタルヘルスケアビジネスの最新動向およびビジネス展開の留意点
  • 医療・ヘルスケア領域における新規参入・異業種連携の戦略の方向性のヒント
  • 生活習慣病の自己管理予防法
  • ウェアラブルセンサの情報
  • COVID-19対策
  • ヘルスケアデータ利活用に関する法規制
  • ヘルスケアデータを利活用するビジネスにおける法的整理・実務上の留意点
  • 個人情報保護法やプライバシーに関する法政策の最新事情

プログラム

2021年3月22日 生体センシング・生体信号処理技術とヘルスケアデータ活用事業・サービス展開への必須知識

第1部 ウェアラブルセンシングによる生体情報・行動情報取得の現状と今後の展望

～生体センシングのトレンド・要素技術・要求ニーズ・応用展開～

(2021年3月22日 10:00〜12:00)

　人間の生体情報や行動情報を取得・活用することへのニーズが高まっており、ウェアラブルセンシング技術が注目されています。IoTや5Gサービスの進展により、ウェアラブルデバイスの利用形態の多様化とともに、今後多くの分野への展開が期待されます。
　本講演では、近年のウェアラブルセンシングの動向について述べ、センシングの対象と目的の観点から、ウェアラブルセンシング技術を中心とした生体センシング手法について説明し、具体的な研究開発事例や活用例を紹介します。

  1. 生体センシングのトレンドと技術
    1. 生体センシングの近年の動向
    2. 生体センシングの対象と要求ニーズ ～生体情報と行動情報～
    3. ウェアラブル生体センシングの要素技術
    4. 生体センシング手法 – 近年研究開発が進むセンシング手法の測定方式と技術 –
      1. ウェアラブル生体センシング
      2. 非接触・無拘束生体センシング
  2. 生体センシングの活用事例
    1. 医療・ヘルスケア分野への応用
    2. スポーツ・フィットネス分野への応用
    3. その他産業分野への応用
  3. まとめ ～今後の展望～
    • 質疑応答
第2部 デジタルヘルスケアビジネスの最新動向と医療・ヘルスケア領域への新規参入・異業種連携の戦略の方向性

(2021年3月22日 14:00〜15:00)

　増大する社会保障費の抑制を一つの背景に、医療・ヘルスケアにおけるICT・デジタル活用による予防・診療の高度化・効率化が進展してきた。加えてCOVID – 19の蔓延が契機となり、オンライン診療やヘルスケア情報の共有が広がりを見せるなどデジタルヘルスケアが一層注目を集めている。従来、デジタルヘルスケアのビジネス化には医療・ヘルスケアデータの収集・利活用等にハードルがあったが、規制の一部緩和や、社会と個人の健康や衛生に対する意識および行動のシフトが起こる中で、変化が起きつつある。デジタルやデータを活用して医療・ヘルスケア事業へ新規参入を企図する先行企業は、ケイパビリティの補完や相乗効果の創出を目的とした異業種連携を図り、より大きな社会課題へアプローチを始めている。
　本講演では、デジタルヘルスケアビジネスの最新動向と、医療・ヘルスケア領域へ事業参入・展開を企図する企業の戦略の方向性の一案を示す。

  1. 日本における医療・ヘルスケアの現状
    1. 日本における医療の現状および医療・ヘルスケア改革の方向性
    2. 健康増進分野の可能性と課題
  2. デジタルヘルスケアの国内外市場の動向
    1. 海外市場動向
    2. 国内市場動向
  3. COVID-19に伴うデジタルヘルスケアの変化
  4. 国内ビジネス化のハードル・留意点
    1. マネタイズの実現
    2. 医療情報の収集・活用のハードル
      • 改正個人情報保護法
      • 次世代医療基盤法 等
    3. ビジネス化までのリードタイム
  5. デジタルヘルスケアおよび医療・ヘルスケア領域への新規参入・異業種連携の戦略の方向性
    1. データ利活用
    2. データとリアルサービスの融合
    3. 医療・健康領域のエコシステム
    4. 新事業創出に向けた戦略的提携
    • 質疑応答
第3部 医師が必要とした生活習慣・生体情報データとウェアラブルセンサ開発

～コロナ対策にも活用可能な最新の開発状況～

(2021年3月22日 15:10〜16:40)

　これまで、健康長寿社会を目指した生活習慣 (Life Style:LS) 病予防や自己管理 (Self-Management:SM) のための各種センサ開発とその活用を行ってきた。現在では、新型コロナウイルス (COVID-19) が蔓延し、これらのセンサによる早期発見、重症化検知などの応用のための研究を行っているので紹介する。

  1. LS病予防やSMのための各種センサとその応用
    • Health Wrist Watch (HW) によるLSの計量化 (LSindex) と生活リズム分析
    • ベルトセンサ (深部体温、心電、呼吸、体動、自律神経活動など) によるVital Monitoring System (Vitalgram®-ICTシステム/アフォードセンス社)
    • 早朝尿による深部体温・尿量・尿塩分計測など、またこれらの活用法
    • その他
  2. COVID-19対策への応用
    • 感染症の基本は早期発見・隔離・治療であり、COVID-19感染においては特に重症化予防が重要である。演者らが新たに開発した上記センサは高感度微熱検知が可能となり、新たな唾液安全採取器も開発したが、これらを用いて疑い有るものは速やかにPCR検査などで早期発見するシステムの拡充が急がれる。また、多くの感染者は施設や自宅での待機を余儀なくされているが、Vitalgram® ICTシステムはスマホを介してMonitoringできるので、重症化早期発見に役立つと考えている。
    • 質疑応答

2021年4月13日 生体センシング・生体信号処理技術とヘルスケアデータ活用事業・サービス展開への必須知識

第1部 バイオ・化学センサ技術動向とウェアラブルデバイス搭載・IOTバイオセンサへの展開

(2021年4月13日 10:30〜12:00)

　生体の有する分子認識を利用したバイオセンサは、健康医療、環境保全、食の安全安心などの分野に応用されている。在宅などいろいろな現場で診断可能なウェアラブルなバイオセンサー開発も行われており、IoTデバイスとしてSoceity5.0 に向けたツールとしての有用性も示唆されている。
　本講演では、バイオセンサーの基礎から応用に至るまでの研究及び開発状況について概説する。

  1. バイオセンサーの基礎
  2. バイオセンサーの構成、歴史
  3. 電気化学センサーを用いたPOCTバイオセンサー
    1. 酵素センサー
    2. 遺伝子センサー
    3. 免疫センサー
    4. 電気化学発光バイオセンサー
    5. EC-SERSバイオセンサー
  4. ナノバイオセンサー
    1. CNTバイオセンサー
    2. LSPRバイオセンサー
  5. マイクロ流体バイオセンサー
    1. デジタルバイオ分子デバイス
    2. 高速PCRデバイス
    3. シングル細胞デバイス
  6. IoTバイオセンサー
  7. まとめ
    • 質疑応答
第2部 非接触・非侵襲による生体計測と状態推定技術の現状・課題と開発事例

(2021年4月13日 13:00〜14:00)

　近年の新型コロナウィルスの蔓延に伴い、非接触による生体計測と状態推定に関する技術への関心が集まってきている。本項では、非接触計測に関する一般的な知識や現状での課題を解説する。また、特に血圧変動推定に関する取り組みを例に、本研究グループの現状の取り組みについて紹介する。

  1. イントロ・概要
  2. 非接触による生体計測
    1. 各分野における計測の必要性と対象,目的
      1. 医療分野
      2. ヘルスケア分野
      3. その他の分野
    2. 各計測方法の計測機序
  3. 開発事例:一般的開発事例
    1. 心活動計測
    2. 呼吸・代謝活動計測
  4. 開発事例:非接触・非侵襲による血圧計測
    1. 血圧の基礎知識
      1. 一般的定義
      2. 生理・医療診断上の意義
    2. 血圧の計測機器
      1. 一般的計測機器
      2. カフレス血圧計
      3. 動向と課題
    3. 非接触による計測の方法論
    4. 当研究グループの検討事例と状況
  5. 開発事例:その他の事例
    1. その他の研究グループの検討事例
    2. 発表者の研究グループの検討事例と状況
    • 質疑応答
第3部 生体信号の特徴と信号処理・データマイニングの基本ノウハウ

～医学分野/非医学分野の違い、ものづくり/調査・研究での活用～

(2021年4月13日 14:10〜15:40)

　ものづくりや調査・研究のために生体信号を利用してみようと考えている方が、最初に考えなければならないことの数々を中心に、生体信号処理のノウハウの基本的な点について紹介・解説します。

  1. 信号処理工学における生体信号
    1. 生体信号とは何なのか
    2. 生体信号処理を行う目的
    3. 信号処理技術と生体情報分析
    4. 生体信号処理のための前処理
    5. 生体信号処理法の定石
  2. 生体信号に対するデータマイニング
    1. データマイニング一般論
    2. 医学分野における生体信号に対するデータマイニング
    3. 非医学分野における生体信号に対するデータマイニング
    4. 生体信号処理と機械学習
    5. ものづくりにおける生体信号処理の活躍どころ
    6. 調査・研究における生体信号処理の活躍どころ
    7. 生体信号データマイニングプロセスの設計法
  3. まとめ
    • 質疑応答
第4部 ヘルスケアデータの利活用における法規制と具体的なユースケースにおける実務上の留意点

(2021年4月13日 15:50〜17:20)

　近年、ヘルスケアデータの利活用への期待が高まっておりますが、ヘルスケアデータには様々な法規制が関係してくるため、その利活用に当たっては、個人情報保護法 (1章) 、次世代医療基盤法 (2章) 、各種倫理指針 (3章) 、情報セキュリティ (4章) のルールを理解する必要があります。特に、2020年・2021年の個人情報保護法改正がヘルスケアデータの利活用にどのような影響を与えるかについては、関心が高まっているところです。一方、このような法規制の観点のみならず、ヘルスケアデータを利活用するビジネスを検討するにあたっては、従来、 (1) ヘルスケアアプリ、 (2) レセプト・DPCデータの販売、 (3) AI開発といった具体的なユースケースにおいてどのような法的整理がなされ、どのような点に実務上留意すべきなのかを理解することが重要になります (5章) 。
　本セミナーでは、個人情報保護・プライバシーの分野を主に取り扱う講師が、ヘルスケアデータの利活用の際に留意すべき法規制と具体的なビジネスにおける実務上のポイントを解説します。

  1. ヘルスケアデータと個人情報保護法
    1. 日本の個人情報保護法の体系 (いわゆる2000個問題)
    2. 個人情報保護法のルール
    3. 改正個人情報保護法とヘルスケアデータの利活用への影響
  2. ヘルスケアデータと次世代医療基盤法
    1. 次世代医療基盤法の概要
    2. 次世代医療基盤法に基づくヘルスケアデータの利活用
  3. ヘルスケアデータと倫理指針
    1. 倫理指針の適用関係
    2. 人を対象とした医学系研究に関する倫理指針
  4. ヘルスケアデータと情報セキュリティ
    1. 情報セキュリティの法律
    2. 医療情報と情報セキュリティ (3省2ガイドライン)
  5. ヘルスケアデータを利活用するビジネスの実例と実務上のポイント
    1. ヘルスケアアプリ
    2. レセプト・DPCデータの販売
    3. AI開発
    • 質疑応答
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講師

  • 杉本 千佳 氏
    横浜国立大学 大学院 工学研究院
    准教授
  • 浅野 泰史 氏
    PwCコンサルティング合同会社
    シニアマネージャー
  • 杤久保 修 氏
    横浜市立大学 医学部社会予防医学教室
    名誉教授 / 特任教授
  • 民谷 栄一 氏
    大阪大学 大学院 工学研究科
    教授
  • 鈴木 哲 氏
    関西大学 システム理工学部 機械工学科
    准教授
  • 阪田 治 氏
    東京理科大学 工学部 電気工学科
    教授
  • 野呂 悠登 氏
    TMI総合法律事務所
    弁護士
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主催

サイエンス＆テクノロジー 株式会社
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お問い合わせ

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複数名
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複数名受講割引

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    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 60,800円(税別) / 66,880円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
  • 同一法人内 (グループ会社でも可) による複数名同時申込みのみ適用いたします。
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