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5Gや自動車搭載レーダーで活用される高周波数帯における材料の電気・磁気的特性パラメータ測定法

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東京都 開催 会場 開催
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開催日

  • 2020年5月13日(水) 13時30分 ～ 16時30分

受講対象者

  • EMC・ノイズ対策・電磁波吸収・電磁波遮蔽が必要な機器の技術者、品質担当者
    • 車載電子機器
    • インバータ・コンバータ
    • パワーコンディショナ
    • 医療機器・ヘルスケア
    • モバイル機器
    • 高周波無線技術
    • 携帯電話
    • 無線LAN
    • 高速画像伝送
    • HDMI
    • ETC
    • ITS など
  • 電磁波吸収・電磁波遮蔽・ノイズ対策が必要な製品の技術者、製造技術者、品質保証担当者
  • 電波吸収体の技術者
  • 電波抑制で課題を抱えている技術者、担当者
  • ノイズ対策・電磁波関連材料に関心のある技術者・研究者・担当部門・初心者など

修得知識

  • 材料の電気的特性評価についての包括的概略及び具体的な方法や測定手順
  • 5Gで使用される28GHz帯や自動車用レーダーに使用される24GHz、77GHz、79GHz帯の周波数帯における回路基板
  • レドーム、自動車エンブレム等に用いられる材料の誘電率と誘電損失の測定方法

プログラム

　高周波領域の電磁波利用や様々な分野への応用が、盛んになっています。材料の誘電率、透磁率、透過・反射減衰特性といった電気・磁気特性パラメータは、電子部品やデバイスの伝搬特性や電磁遮蔽特性を決定します。特に高周波領域に対応する材料はより精緻な設計が必要になります。従って、それら電気・磁気特性パラメータの精密な測定と正確な値が大変重要になります。
　本講演では高機能・高性能材料を創製するために必要な電気・磁気特性パラメータの正確かつ簡便な測定方法を紹介します。

  1. 材料の電気・磁気的特性評価
  2. 高周波領域の利用
  3. 材料の状態
  4. 各種目的による測定要求
  5. 測定方法の種類
  6. 電気・磁気的特性にかかわる材料
  7. 用語、規格など
  8. 遠方界測定方法
  9. 方形導波管規格表
  10. 周波数変化法 (デモ測定)
  11. 斜入射法
  12. 電波吸収材料開発時シミュレーション
  13. 開放型共振器法 (デモ測定)
  14. プローブ法
  15. 導波管Sパラメータ法 (デモ測定)
  16. ストリップライン共振法
  17. 空洞共振器摂動法
  18. 透磁率測定方法
  19. 高周波領域測定方法まとめ
  20. 生産ライン向け装置開発
  21. 補足
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講師

  • 田口 実 氏
    キーコム 株式会社 分析部
    部長
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会場

ちよだプラットフォームスクウェア
東京都 千代田区 神田錦町3-21
ちよだプラットフォームスクウェアの地図
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主催

株式会社 シーエムシー・リサーチ
お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 45,000円 (税別) / 49,500円 (税込)
複数名
: 20,000円 (税別) / 22,000円 (税込) (案内をご希望の場合に限ります)

案内割引・複数名同時申込割引について

シーエムシーリサーチからの案内をご希望の方は、割引特典を受けられます。
また、2名以上同時申込で全員案内登録をしていただいた場合、1名様あたり半額の 20,000円(税別) / 22,000円(税込)となります。

  • Eメール案内を希望する方
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 40,000円(税別) / 44,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 40,000円(税別) / 44,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 60,000円(税別) / 66,000円(税込)
  • Eメール案内を希望しない方
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)

アカデミック割引

  • 1名様あたり 24,000円(税別) / 26,400円(税込)

学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院の教員、学生に限ります。

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