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高分子難燃化・不燃化の基礎と難燃性評価およびその規制動向
高分子難燃化・不燃化の基礎と難燃性評価およびその規制動向
大阪府 開催
会場 開催
本セミナーは終了いたしました。
概要
本セミナーでは、高分子難燃化・不燃化について基礎から解説し、難燃性評価と最新の規制状況を紹介いたします。
開催日
- 2020年3月2日(月) 12時30分 ～ 16時30分
受講対象者
- 難燃性が求められる製品の技術者、品質担当者、管理者
- 電気電子機器
- OA機器
- リチウムイオン電池
- 電線
- ケーブル
- 車両・自動車・船舶
- 建築材料
- 繊維
- フィルム
- 部品製造
- 素材開発
- 透明性樹脂
- 生分解性ポリマー
- 無機難燃剤配合エコ材料
- リチウムイオン電池 電解質など
- 難燃剤・難燃材料に関連する技術者、品質担当者
- 高分子難燃材料の成形加工時の課題を抱えている担当者
修得知識
- 難燃材料・難燃剤の基礎
- 難燃性の定量的評価
- 難燃性の規制
- 難燃樹脂材料の開発動向
プログラム
初級から中級者向けの内容です。トピックスとして、臭素系難燃剤/助剤の規制動向を取り上げます。
高分子材料の難燃化について、 (1) 難燃剤毎の難燃機構、 (2) 先端分野でナノを用いた難燃化の実際、 (3) 不燃化機構 (木材、燃料電池材料等) をベースに解説します。
評価とその規制では、 (1) 難燃材料の評価方法 (UL改正最新動向及び用途での評価方法、車載材料、繊維、電気・電子材料等) 、 (2) 難燃性の定量化 (UL難燃性の定量化について) 、 (3) 規制 (RoHS～Epeatまで、アンチモン、フッ素) 、 (4) 難燃材料の開発動向について、分かり易く、ビデオ映像も交えて解説いたします。
- 高分子難燃及び不燃化の基礎
- はじめに
- 難燃材料とは
- 難燃機構と技術概要
- 臭素系難燃剤難燃機構の考察
- 熱分解とそのタイミング
- 分解物とその作用
- ラジカルトラップとチャー形成における考察
- リン系難燃剤難燃機構の考察
- ベース樹脂の性質
- リン系難燃剤の分解とその難燃性
- リン系難燃剤の注意点
- ナノ系難燃剤難燃機構の考察
- ナノ系難燃剤の概念
- その実例と難燃性
- 不燃化の考察
- 難燃樹脂の不燃性
- 液体不燃化に関する考察
- はじめに
- 難燃性の評価とその規制
- 樹脂材料の難燃試験
- UL-94 (5V改正状況)
- 限界酸素指数
- コーンカロリメータ
- 新UL試験の実施例
- その他の試験方法
- 発煙量
- 電線ケーブル試験
- 車両試験 等
- 難燃性の定量化
- 難燃樹脂の法的規制動向
- RoHs
- WEEE
- Rearch
- EPEAT
- 特化物指定の三酸化アンチモン動向
- その他の規制
- 難燃樹脂材料の動向
- ハロゲン難燃樹脂の課題と開発動向
- ノンハロゲン難燃樹脂の課題と開発動向
- リン系難燃剤の開発動向
- リン系難燃剤以外の難燃樹脂の課題と開発動向
- バイオマス材料の難燃化
- 電池材料の難燃化
- 難燃剤のみらい
- 特許動向
- 樹脂材料の難燃試験
- 質疑応答
会場
主催
お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。
受講料
1名様
:
45,000円 (税別) / 49,500円 (税込)
複数名
:
22,500円 (税別) / 24,750円 (税込)
(案内をご希望の場合に限ります)
案内割引・複数名同時申込割引について
R&D支援センターからの案内登録をご希望の方は、割引特典を受けられます。
案内および割引をご希望される方は、お申込みの際、「案内の希望 (割引適用)」の欄から案内方法をご選択ください。
複数名で同時に申込いただいた場合、1名様につき 22,500円(税別) / 24,750円(税込) で受講いただけます。
- R&D支援センターからの案内を希望する方
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 42,000円(税別) / 46,200円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 67,500円(税別) / 74,250円(税込)
- R&D支援センターからの案内を希望しない方
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
アカデミック割引
- 1名様あたり 10,000円(税別) / 11,000円(税込)
学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院の教員、学生に限ります。
本セミナーは終了いたしました。
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