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医薬品R&D段階でのNPV活用と課題解決策

医薬品R&D段階でのNPV活用と課題解決策

～不確実性の高い中での精度向上策と感度分析～
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アーカイブ配信のお申し込みは2024年11月21日まで承ります。

開催日

  • 2024年11月12日(火) 13時00分 ～ 16時50分

プログラム

第1部 医薬R&D段階での価値評価指標NPVの特徴/利点と活用の考え方

(2024年11月21日 13:00〜14:30)

　製薬企業の事業継続には、持続的な新薬の上市が必須であり、創薬力が源泉であることは言うまでもありませんが、社内パイプラインの中から将来有望な新薬候補を選択して投資優先度を高めることで、ビジネスの機会を最大化することも大切です。自社創薬だけでなく、社外からの導入や社外への導出の適切な判断も、事業継続を確からしくする手段であり、その判断の有益な指標としてNPVが活用されています。
　本講演では、演者の製薬企業での経験を含めて、「医薬R&D段階での価値評価指標NPVの特徴/利点と活用の考え方」について考えたいと思います。まずは、価値評価の目的について触れ、医薬R&DにおけるNPVとの特徴と利点については、製薬企業のビジネス環境を背景として、医薬R&DでのNPVの利点について触れたいと思います。NPVの活用の考え方では、NPVの数値に影響の大きい売上予測について、市場規模予測や製品シェア予測とNPVの関係性や感度分析を説明するとともに、意思決定とNPVについても考えたいと思います。

  1. 医薬R&D段階の価値評価の目的
    1. 自社パイプライン製品の価値評価
    2. 導入・導出製品の価値評価
  2. 医薬R&D段階の価値評価指標NPVの特徴と利点
    1. 医薬R&D段階のNPVの特徴
    2. 医薬R&D段階のNPVの利点
  3. NPVの活用の考え方
    1. NPVの活用の目的
    2. 売上予測とNPV
      1. 市場予測
      2. 製品シェア
      3. 売上予測と感度分析
    3. 意思決定とNPV
    • 質疑応答

第2部 医薬R&D事業価値評価とNPVなど、評価指標の課題とその解決策

〜あるある、こんな勘違い、分かったつもりが損失に〜

(2024年11月21日 14:45〜16:15)

　創薬R&D段階では限られたデータと仮説、TPP製品像に基づき、薬価を含む事業価値評価が行われる。演者はこれまでに100以上のプロジェクトの価値評価を実行してきた。プロジェクトチームでは創薬シーズ (川上) 思考とアンメット医療ニーズ (川下) 思考の双方から切磋琢磨する。突っ込みどころ満載のテーマでは、インタラクションは美徳だ。お互いにリスペクトしながらも、異なる視点からの突っ込みは欠かせない。戦略的に成功確率を上げてリスクテイク⇒臨床価値最大化⇒事業価値最大化を実現することができている。
　突っ込みを嫌う人は多いが、事業価値の最大化に直結する。一見大変に見えるが、実は楽しい。やりながらノウハウを蓄積/応用が始まるとお互いにやりがいが向上するからだ。
　本講では受講者からの突っ込み、Q&A、ディスカッションを歓迎する。もしご質問いただければ、臨場感ある生々しい展開 (インサイダー情報は非開示) を期待いただける。

  1. 投資判断、M&A、事業譲渡におけるNPVの役割
  2. NPVに影響を与える主要な要因
    〜患者数、薬価、製造原価、R&Dコスト、営業利益などの変動要因
  3. NPVへの影響を可視化する感度分析の利便性と活用
  4. 薬価戦略の重要性 〜薬価がNPVに与える最大の影響とその戦略
  5. 薬価予測とNPVの関係に 〜演者の経験事例を交えて解説
  6. NPVのパイプライン優先順位付けへの適用 〜その有効性と課題
  7. R&D進捗の定量評価と透明性の必要性
  8. NPVの限界を理解し、正しく活用するためのポイント
  9. NPV評価に対する疑問の原因は評価者の力量や恣意性
  10. NPVの割引率はどのように決められるか、その課題と解決策
  11. ライセンス交渉におけるNPVの役割〜Win – Winでない場合、損害賠償額の算定に使用されることも
  12. 演者の経験から学ぶ予測と戦略
    • 質疑応答

第3部 演者・受講者によるパネルディスカッション

(2024年11月21日 16:20〜16:50)

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講師

  • 大澤 一範 氏
    株式会社 社会情報サービス 調査事業 PMR局
    シニアアドバイザー
  • 長江 敏男 氏
    Pharma Business Consultant
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主催

株式会社 技術情報協会
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  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
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  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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    印刷物は後日お手元に届くことになります。
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