技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

標準品の品質試験法設定の基礎と注意点

標準品の品質試験法設定の基礎と注意点

~品質試験法に用いられる分析技術とは / 品質試験法設定のための統計学的とは~
オンライン 開催

配信期間

  • 2022年7月28日(木) 13時00分2022年8月26日(金) 16時00分

お申し込みの締切日

  • 2022年7月28日(木) 13時00分

プログラム

 標準品と標準物質は、定義上は区別されるべきものだが、その区別はそれほど意識されていない。分野によっては慣用的に定義とは異なる使われ方もある。
 本セミナーではまずその定義と区別について明らかにする。次に、標準品の品質試験法設定の技術的な基礎と、試験結果の統計的な扱いについて解説する。統計に関しては出来るだけ分かりやすく解説し、直感的な理解をしていただこうと思う。試験法では「定量NMR法」についても解説する。定量NMR法は絶対定量法なので、“いわゆる標準品”がなくても定量できる。以上のことを踏まえて各種医薬品 (合成医薬、生物医薬、生薬) の標準品について述べる。

  1. はじめに
  2. 標準品と標準物質
    1. 標準品と標準物質の違い
    2. 医薬品の試験に用いる標準品の定義
    3. 標準品の分類
  3. 自家標準品あるいは二次標準物質について
  4. 分析技術と統計解析
    1. 分析法バリデーションの概略
    2. 統計解析の基礎
    3. 信頼区間
    4. 検量線に関する統計解析について
    5. 相対定量法 (HPLC法など)
    6. 検量線の統計解析
    7. 絶対定量法としての定量NMR法
      • 定量NMR法の原理
      • 定量NMR法の注意点
      • 定量NMR法の事例
  5. 化学医薬品の標準品
    1. 特性値について
    2. 規格試験法
    3. 事例
  6. 生物医薬品
    1. 特性値について
    2. 規格試験法
    3. 事例
  7. 生薬
    1. 特性値について
    2. 規格試験法
  8. おわりに
    • 質疑応答

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 45,000円 (税別) / 49,500円 (税込)
複数名
: 22,500円 (税別) / 24,750円 (税込) (案内をご希望の場合に限ります)

案内割引・複数名同時申込割引について

R&D支援センターからの案内登録をご希望の方は、割引特典を受けられます。
案内および割引をご希望される方は、お申込みの際、「案内の希望 (割引適用)」の欄から案内方法をご選択ください。

「案内の希望」をご選択いただいた場合、1名様 42,000円(税別) / 46,200円(税込) で受講いただけます。
複数名で同時に申込いただいた場合、1名様につき 22,500円(税別) / 24,750円(税込) で受講いただけます。

  • R&D支援センターからの案内を希望する方
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 42,000円(税別) / 46,200円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 67,500円(税別) / 74,250円(税込)
  • R&D支援センターからの案内を希望しない方
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)

アーカイブ配信セミナー

  • 録画したセミナーを、後日にお手元のPCやスマホ・タブレッドなどからご視聴・学習することができます。
  • 視聴期間は2022年7月28日〜8月26日となります。ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。
  • ご視聴は、お申込み者様ご自身での視聴のみに限らせていただきます。不特定多数でご覧いただくことはご遠慮下さい。
  • 講義の録音、録画などの行為や、権利者の許可なくテキスト資料、講演データの複製、転用、販売などの二次利用することを固く禁じます。
本セミナーは終了いたしました。

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2026/7/23 GMPラボにおける電子記録管理、データインテグリティ対応 オンライン
2026/7/23 GMP/GQP文書の作成、管理、データインテグリティ対応 オンライン
2026/7/23 バイオ医薬品の原薬製造における外来性感染性物質のクリアランスと安全性試験および申請における留意点 オンライン
2026/7/23 核酸医薬の品質評価と分析法開発の実務 オンライン
2026/7/24 製造/ラボにおける監査証跡の運用方法とレビュー手順・効率的対応へのヒント オンライン
2026/7/24 未然防止のためにFTAを効率的に使いこなすポイント 東京都 会場・オンライン
2026/7/24 品質管理の応用と実践 オンライン
2026/7/24 GMP・GQPにおけるQA部員の教育訓練 (GMP文書・記録類の照査) 入門講座 オンライン
2026/7/27 医薬品工場建設の各ステージにおけるプロジェクトマネジメントのポイント オンライン
2026/7/27 信頼性の高い研究成果を得るための公正な研究プロセスと試験データのQuality・基準 オンライン
2026/7/28 医薬品工場建設の各ステージにおけるプロジェクトマネジメントのポイント オンライン
2026/7/28 Target Trial Emulation (標的試験エミュレーション) の基礎 オンライン
2026/7/28 抗体医薬・抗体薬物複合体 (ADC) を始めとしたバイオ医薬品の特性解析 (構造解析) とペプチドマップ、糖鎖プロファイルの規格及び試験方法設定のポイント オンライン
2026/7/28 AI時代に対応した医薬品の事業性評価プロセスの再設計と実務への導入ポイント オンライン
2026/7/28 品質管理の基礎 (2) オンライン
2026/7/29 医薬品/原薬/添加物/包装材等を対象とした中国医薬品開発の基礎と応用 オンライン
2026/7/29 医薬品・バイオ技術のライセンスと研究提携における「経済条件」の決め方及びリスク対策 オンライン
2026/7/29 再生医療等製品・遺伝子治療薬開発のための生物由来原料基準 (改訂) /カルタヘナ法 徹底解説と対応の進め方 オンライン
2026/7/30 不良ゼロへのアプローチ 東京都 会場・オンライン
2026/7/30 医薬品/原薬/添加物/包装材等を対象とした中国医薬品開発の基礎と応用 オンライン

関連する出版物

発行年月
2021/10/11 抗ウイルス薬
2021/9/22 パージファクター活用 (スコアリングと判定基準) 及びニトロソアミン類のリスク評価 (書籍版 + ebook版)
2021/9/22 パージファクター活用 (スコアリングと判定基準) 及びニトロソアミン類のリスク評価
2021/8/31 創薬研究者・アカデミア研究者が知っておくべき最新の免疫学とその応用技術
2021/8/26 薬事規制・承認審査の3極比較と試験立案・臨床データパッケージ/CMCグローバル申請 (製本版+ebook版)
2021/8/26 薬事規制・承認審査の3極比較と試験立案・臨床データパッケージ/CMCグローバル申請
2021/5/27 [Global] 治験/市販後での安全性情報の収集・評価・報告要否とPVベンダーコントロール
2021/5/27 [Global] 治験/市販後での安全性情報の収集・評価・報告要否とPVベンダーコントロール (書籍 + ebook版)
2021/3/30 経験/査察指摘/根拠文献・規制から導く洗浄・洗浄バリデーション:判断基準と実務ノウハウ (製本版+ebook版)
2021/3/30 経験/査察指摘/根拠文献・規制から導く洗浄・洗浄バリデーション:判断基準と実務ノウハウ
2020/11/6 QC工程表・作業手順書の作り方
2020/7/28 紙データの電子化プロセスとスプレッドシートのバリデーション/運用/管理
2020/6/30 米国での体外診断用医薬品の開発/審査対応 実務集
2020/4/27 各国要求及び治験環境と現地の実情
2020/3/30 当局要求をふまえたデータインテグリティ手順書作成の要点
2020/2/27 海外データ (試験施設) /海外導入品の信頼性基準適用と効率的なデータ利用・CTD申請
2019/8/30 ヒューマンエラーの発生要因と削減・再発防止策
2019/8/1 データインテグリティ規程・手順書
2019/6/27 EU GVP Module I /ISO9001要求をふまえたQuality Management System の実装と運用
2019/6/27 FDAが要求するCAPA導入の留意点