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技術ロードマップの商品開発・新規事業への活用方法

技術ロードマップの商品開発・新規事業への活用方法

東京都 開催 会場 開催

開催日

  • 2020年7月16日(木) 10時00分17時00分

プログラム

第1部. 新事業への技術ロードマップ作成と有効な活用の仕方

(2020年7月16日 10:00〜13:00)

 顧客ニーズの多様化や競争環境の激化といった変化の中で、中長期的な先行開発を立て直すべく、技術ロードマップ構築に力を入れている企業が増えてきています。その一方で、「中期的な計画のはずが、短期的な顧客対応テーマが中心の計画になってしまっている」「技術ロードマップをつくったものの、末端まで検討内容が展開できていない」「メンテナンスがされず、商品開発、技術開発、人材開発に効果的に活用できていない」「技術ロードマップを作っているものの、絵に描いた餅となっており、達成がされない」という声も多く聞こえてきます。本講演では、効果的に技術ロードマップを構築・活用し、事業構想、商品開発に役立てるための視点を皆さんと一緒に考えていきたいと思います。

  1. 技術ロードマップが求められる背景
    • なぜ技術ロードマップを立案するのか?
    • 技術ロードマップ検討における“あるある”事象
    • 問題発生事例
  2. 技術ロードマップとは
    • 技術ロードマップとは
    • 技術ロードマップを用いた事業・商品開発力強化活動
    • 研究開発部門における技術ロードマップ構築活動
  3. 新規事業構想に技術ロードマップを活用するにあたって、注意すべき事
    • 目的・目標の設定
    • 情報の収集と分析
    • アイデア発想および実現方法
  4. 技術ロードマップ活用に関する他社事例
    • 質疑応答

第2部. 未来を見据えた技術ロードマップとは? またその作成と活用について

(2020年7月16日 13:45〜15:15)

 不確実性が増す中でどのようにしてテーマを発掘するのかは非常に難しくなっています。また、テーマを設定しても不確実性が高い状況ではその推進も難しくなってきています。そこで、不確実性が増す中、少しでも適切にR&Dを推進するための技術ロードマップについてその作成方法や運用について当方の経験に基づいてお話したいと思います。

  1. 技術ロードマップとは何か?
  2. 作成するための要点は?
  3. どのように運用するのがいいのか?
    • 質疑応答

第3部. 技術ロードマップの作成と運用及び、その諸課題

(2020年7月16日 15:30〜17:00)

 ロードマップは、自分のためスケジュール管理ツールであって、常に見直しが必要であり、また、市場や技術動向予測は常に変化することを前提に用いなければならない。したがって、長期ロードマップはあくまでも参考程度に考えておくことも重要である。本講演では、そもそもロードマップとは何か?・・ということを述べ、次にその作成と運用方法の事例を紹介する。その上で、ロードマップの作成と運用の難しさ (課題) を紹介する。

  1. ロードマップとは?
  2. ロードマップの作成と運用
  3. ロードマップの諸課題
  4. ご参考
    • 質疑応答

講師

  • 山中 淳一
    株式会社 日本能率協会コンサルティング R&Dコンサルティング事業本部 技術・開発戦略ユニット
    副グループ長
  • 宗像 基浩
    メルクエレクトロニクス株式会社 セミコンダクターマテリアルズ 薄膜ソリューションズ SOD開発部
    部長
  • 宮永 俊明
    日鉄ケミカル&マテリアル 株式会社 経営企画部
    ゼネラルマネジャー

会場

株式会社 技術情報協会
東京都 品川区 西五反田2-29-5 日幸五反田ビル8F
株式会社 技術情報協会の地図

主催

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受講料

1名様
: 55,000円 (税別) / 60,500円 (税込)
複数名
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複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、
    1名あたり 50,000円(税別) / 55,000円(税込) で受講いただけます。
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    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 100,000円(税別) / 110,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 150,000円(税別) / 165,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院の教員、学生に限ります。

本セミナーは終了いたしました。

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