GMPレギュレーションを踏まえた
設備適格性評価/設備バリデーションとマルチプラント対応
東京都 開催
会場 開催
要求仕様書、バリデーションマスタプラン、設計適格性評価やIQ/OQ/PQ/校正及び生産保全のポイントを解説!
概要
本セミナーでは、設備適格性評価への具体的な取り組みと保守・点検の実施方法を、事例を交えて詳解いたします。
また、マルチプラント設備でのバリデーションへの対応について解説いたします。
開催日
-
2011年2月28日(月) 10時30分
~
16時35分
受講対象者
- GMP監査 (構造設備) に関与されているQA担当者
- 医薬品製造における洗浄の担当者、管理者
- 医薬品の品質保証担当者
- 医薬品製造設備の技術者、設計者、管理者
- 製造の前段階の担当者
修得知識
- 構造設備に必要な要件
- 設備適格性評価への具体的な取り組みと実施方法
- GMPガイドラインをベースにした設備管理の方法
- 設備適格性評価、校正、保守点検の事例
- マルチプラント設備でのバリデーションへの対応
プログラム
第1部 (10:30~15:00)
GMPをふまえた設備適格性評価[設備バリデーション]と保守・点検管理 (事例解説)
趣旨
構造設備にどのようなことが必要な要件なのか、そのために設備適格性評価をどのように取り組めばよいか、また、設備適格性評価を設備の保守・点検にどのように結びつけ実施したらよいかなど、設備管理の仕方について、GMP基準、原薬GMPガイドライン及びGMP指針をベースに解説します。
設備適格性評価はバリデーションに含まれる。このため、要求仕様書、バリデーションマスタプラン、設計適格性評価をはじめとして、IQ/OQ/PQ/校正及び生産保全のポイント及び具体事例について解説します。なお、具体事例としては包装設備 (PTP包装) に関する設備適格性評価及び校正、保守点検について事例で解説します。
- 医薬品製造における “重要なかなめのひとつ”
GMPハードの目的はどのようなことか?
- 査察で重視される構造設備サブシステム
- 医薬品の開発~製造ステージにおける設備管理の位置付け
- 医薬品構造設備 (工場) の構築及び保守点検に
どのようなことに具体的に留意しなければならないか?
- 汚染要因とその分析
- 区域の清浄度
- 防虫・防鼠対策
- 動線で考慮すべきこと
- ゾーニングで考慮すること
- 清浄度基準
- 清浄度区域の差圧
- 製薬用水
- 計測機器の校正
- 設備適格性評価 (設備バリデーション) を具体的に
どのような手順及び内容で実施するか?
- バリデーション基準
- 原薬GMPガイドライン (Q7A)
- 要求仕様書
- バリデーションマスタープラン
- 設備適格性評価の対象
- 設計時適格性評価手順書の作成事例の解説
- 設計時適格性評価 (DQ) のポイント
- DQ事例
- 設備据付時適格性評価 (IQ) のポイント
- IQ事例
- 校正
- 運転時適格性評価 (OQ) のポイント
- OQ事例
- 性能適格性評価 (PQ) のポイント
- 包装設備 (PTP包装) の適格性評価事例の解説
- 設備の保守・点検のポイント
- 保守・点検の基本事項
- 保守・点検体系 (生産保全体制確立) のポイント
- 保守・点検で考慮すべき事項
- PTP設備における校正管理事例の解説
- 充填・包装設備の保守・点検事例の解説
第2部 (15:15~16:35)
高薬理活性製品を含むマルチプラント設備でのバリデーションへの対応
趣旨
従来より原薬製造設備をマルチパーパス化していく流れがある。昨今では、これに高薬理活性物質を扱う事例が加わっている。品質の確保上、「洗浄」は大きな課題であり、高薬理活性物質を扱う場合にはなおさらである。一方、確実な封じ込めの実現も必要とされる。洗浄と封じ込めを同時に考えていく必要性が高まっている。
- マルチプラントでの洗浄・封じ込めの位置づけ
- 品質を確保するための洗浄・封じ込めの位置づけ
- 異物混入、交差汚染の要因
- 原薬マルチプラントでの洗浄しやすい設計の概要
- 洗浄しにくい場所への対応
- 高薬理活性物質を扱う場合の対応
- 封じ込めのためのコントロール
- WIP
- 洗浄負荷を軽減するための方策
- 洗浄評価の問題/キャリーオーバーの問題
講師
若山 義兼 氏
高槻医薬品GMP/食品ISOリサーチ
代表
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主催
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お問い合わせ
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)
受講料
1名様
:
45,000円 (税別) / 47,250円 (税込)
複数名
:
38,000円 (税別) / 39,900円 (税込)
複数名同時受講の割引特典について
- 2名で参加の場合1名につき 7,350円割引
- 3名で参加の場合1名につき 10,500円割引 (同一法人に限ります)