技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

GMPヒューマンエラー抑制・低減コース

GMPヒューマンエラー抑制・低減コース

東京都 開催 会場 開催

開催日

  • 2017年2月10日(金) 10時30分 16時30分
  • 2017年2月21日(火) 10時30分 16時30分

プログラム

2017年2月10日「GMP作業者に向けた効果的、現実的な教育訓練内容と評価方法/教育記録管理方法」

 GMPを熟知していない新人でも、実地訓練 (OJT) を実施すれば医薬品の製造業務は可能である。
 しかし、ヒューマンエラーを抑制するには、教育ツールとなるSOPや教育訓練の方法に工夫がいる。
 本講ではヒューマンエラー対策としてSOPやOJTにどのような配慮が必要かを事例を交えて解説する。

  1. 製造部門品質部門職員の要件
  2. 教育訓練責任者の業務
  3. スキルマップ (力量表) とは
  4. スキル登録 (資格認定) までの手順
  5. リスクマネジメントスキルがいる
  6. 教育ツールとなるSOPの整備
    • SOPの留意点
  7. OJT教育の事例
    1. 教え方の4ステップ
    2. 入出荷・保管作業の教育
    3. 秤量作業、液調製作業の教育
    4. サンプリング作業の教育
    5. 手洗浄作業の教育
    6. 清掃消毒作業の教育
    7. 工程検査作業の教育
    8. 目視検査作業の教育
    9. 無菌作業員への教育
    10. 査察対応者の養成
    11. QA員の養成
    12. 工事業者等外部立ち入り者への教育
  8. 教育訓練の有効性検証
  9. OJTの再評価
  10. ヒューマンエラーはなぜ起きる?
  11. 個人由来エラーの3分類
  12. SHEL分析
  13. ヒューマンエラー対策をまとめると
    • 質疑応答・名刺交換

2017年2月21日「GMP記録の最低限の量・効率とヒューマンエラー・逸脱を低減するGMP手順書・記録書の書き方・工夫」

 上位文書の手順書だけではミスなく製造/品質管理業務を遂行することはできない。
 下位文書のSOP整備と教育訓練が適切であってはじめて期待される業務が遂行される。
 また、適切な記録がされることで出荷可否判定、製品品質照査が可能となる。
 適切な「指図、記録」とはどのようなものかを事例を交えて紹介する。

  1. 省令の求める手順書とSOPの関係
  2. 整備すべきSOP群は各社で異なる
  3. ヒューマンエラーの主な原因
  4. SOPは教育訓練 (OJT+座学) のツール
  5. How – toを教えるだけでは不十分
  6. 基本要件+期待要件
  7. 人は自ら悟ったことは身につく
  8. 人は知恵を働かせたい動物
  9. 必要なSOPs
    1. 衛生管理のSOP例
    2. 製造管理のSOP例
    3. 品質管理のSOP例
    4. GDP関連のSOPも必要
  10. SOP作成時の留意点
    1. SOPの作成手順
    2. SOPの不備例
  11. 記録に期待すること
  12. 記録の作成
  13. 記録の留意点
  14. 記録書への記録事項
  15. 電子記録の留意点
  16. 参考 WHOデータ/記録の管理手順に関するガイダンス
    • 質疑応答・名刺交換

講師

会場

品川区立総合区民会館 きゅりあん
東京都 品川区 東大井5丁目18-1
品川区立総合区民会館 きゅりあんの地図

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 57,000円 (税別) / 61,560円 (税込)
複数名
: 30,000円 (税別) / 32,400円 (税込)

複数名同時受講の割引特典について

  • 2名様以上でお申込みの場合、
    1名あたり 30,000円(税別) / 32,400円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 57,000円(税別) / 61,560円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 60,000円(税別) / 64,800円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 90,000円(税別) / 97,200円(税込)
  • 受講者全員が会員登録をしていただいた場合に限ります。
  • 同一法人内(グループ会社でも可)による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
  • 請求書および領収書は1名様ごとに発行可能です。
    申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」と記入ください。
  • 他の割引は併用できません。
本セミナーは終了いたしました。

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2024/12/10 CSR、SDGsを考慮した食品飲料、無菌医薬品、化粧品、医療機器等包装容器の電子線滅菌について オンライン
2024/12/10 再生医療を含めた国際共同治験の進め方と各ステージ毎における対応手法 オンライン
2024/12/10 中小製薬企業のためのテーマ創出・研究開発・製品戦略の策定・推進 オンライン
2024/12/10 QMS構築によるオーバークオリティ判断と治験効率化にむけた活用 オンライン
2024/12/10 医薬品開発段階での処方・製法変更におけるBE試験の考え方と生物学的同等性確保のための開発戦略 オンライン
2024/12/11 医薬品ライセンス基礎講座 2日間講座 オンライン
2024/12/11 開発段階に応じた治験薬GMP対応とICH Q14 (分析法の開発) への取り組み オンライン
2024/12/11 炎症性腸疾患における治療・薬剤選択の実際と今後の展望 オンライン
2024/12/11 動物用医薬品・体外診断薬における薬事規制と国内外市場動向 オンライン
2024/12/11 医薬品モダリティ (抗体/核酸/中分子/再生医療) の実用化とDDS技術の特許戦略 オンライン
2024/12/11 ADCを含む次世代抗体医薬の知財戦略および強い特許明細書・クレームの書き方 オンライン
2024/12/11 EU規制をベースにしたPharmacovigilance監査の基礎 オンライン
2024/12/11 医薬品開発におけるマーケティングリサーチ手法およびデータの捉え方・活用のポイント オンライン
2024/12/11 標準品の品質試験法設定の基礎と注意点 オンライン
2024/12/12 開発段階 (求められる要件) に応じたQbDによる製剤開発と品質規格・Validation実施範囲 オンライン
2024/12/12 GLP省令の基礎知識とGLP試験における現場調査 (試験操作調査と施設調査) 手法 オンライン
2024/12/12 バイオ医薬品の原薬製造における外来性感染性物質のクリアランスと安全性試験 オンライン
2024/12/12 残留溶媒に関する規制と申請上の留意点、規格値設定の考え方 オンライン
2024/12/12 医薬品開発における非臨床安全性評価とCTDの記載・信頼性確保 オンライン
2024/12/12 原薬GMP/ICH Q7・Q11の要件理解と原薬プロセスバリデーション実施時の注意点 オンライン

関連する出版物

発行年月
2018/5/18 創薬のための細胞利用技術の最新動向と市場
2018/4/25 統計学的アプローチを活用した分析法バリデーションの評価及び妥当性
2018/1/30 バイオ医薬品のCTD-Q作成 - 妥当性の根拠とまとめ方 -
2017/9/29 疾患・病態検査・診断法の開発
2017/8/31 きのこの生理機能と応用開発の展望
2017/6/21 体外診断用医薬品開発ノウハウ
2017/5/10 分析法バリデーション実務集
2017/4/25 非GLP試験での効率的な信頼性基準適用と品質過剰の見直し
2014/11/27 3極対応リスクマネジメントプラン策定とEU-GVPが求める記載事項/国内との相違点
2014/11/15 医薬品メーカ20社〔米国特許版〕 技術開発実態分析調査報告書(CD-ROM版)
2014/11/15 医薬品メーカ20社〔米国特許版〕 技術開発実態分析調査報告書
2014/7/30 高薬理活性医薬品・封じ込めQ&A集
2014/6/10 コンタクトレンズ用装着点眼剤 技術開発実態分析調査報告書
2014/6/10 コンタクトレンズ用装着点眼剤 技術開発実態分析調査報告書(CD-ROM版)
2013/9/2 原薬・中間体製造プロセスにおける課題と対策
2013/8/28 化粧品・医薬部外品およびその原料の安全性評価と規格・試験法設定
2013/6/1 画像診断機器(放射線) 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/6/1 画像診断機器(放射線) 技術開発実態分析調査報告書
2013/5/31 在宅でのCDTM(共同薬物治療管理)の実践と薬局・薬剤師の次世代モデル
2013/5/30 新薬開発にむけた臨床試験(第I~III相臨床試験)での適切な投与量設定と有効性/安全性評価