技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
(2015年4月28日 10:30〜12:00)
(2015年4月28日 12:45〜14:15)
産業技術の発展に伴い、人類の社会活動と生活に便利な移動型あるいは携帯型の電気製品が続々登場し、世界中に普及しています。
特に電気自動車や第4世代 (4G) 移動通信システムに対応するためには、従来の蓄電池ではエネルギー密度不足が問題となっています。より高いエネルギー密度を有する蓄電池へのニーズが著しく高まっています。
現在あるクリーンな蓄電池の中で、エネルギー密度が最も高いのはリチウム (Li) イオン二次電池です。1991年にLiイオン二次電池が上市されると同時に、電池性能の向上およびコストダウンに向けて大きな努力が払われてきました。
その結果、エネルギー密度は初期のものに比べて約3倍に増大し、一方コストは1/10以下に下がりました。安全性も正極活物質としてオリビン型のLiFePO4を使用することにより確保されました。
しかしながら、そのLiイオン電池でも、現状の実効エネルギー密度は約120~160mWh/gであり、電気自動車の長距離ドライブあるいは4G携帯電話の長時間使用にはまだまだ不十分です。Liイオン二次電池のエネルギー密度は、主に正極の容量により制約されています。
現在開発中の正極の活物質から考えますと、Liイオン二次電池の実効エネルギー密度はせいぜい約250mWh/gに止まると予想されます。容量が著しく大きな活物質は現在のところまだ開発されていないために、大幅なエネルギー密度の向上は見込めません。
そこで、高エネルギー密度を示す、ポストLiイオン二次電池の開発が求められており、現在精力的な開発研究が行われています。
そのような主なるポストLiイオン二次電池として、1000mAh/g以上の大きな容量を示すイオウ化合物を正極とし、さらに電解質が固体系の“全固体Li/硫黄二次電池”、酸素あるいは空気/触媒系を正極とし、Li、Na、Ca、Mg、Al、Zn等の金属を負極とする“金属/空気二次電池”、そして電解液を通して正極と負極の間を出入りするこれまでのLiイオンの代わりにマグネシウムイオンのような多価カチオンを用いる、“多価カチオン二次電池”に大きな期待が寄せられています。
これらに加えて、Liイオン二次電池の正極活物質に用いられている遷移金属酸化物のLi塩の代わりに、安価で供給が容易な有機化合物を使用する“有機二次電池”もポストLiイオン二次電池の候補の1つとして大いに期待されています。本講演では、この“有機二次電池”の研究開発動向と今後の課題について、分かりやすく、かつ詳細に解説します。
(2015年4月28日 14:30〜16:00)
| 発行年月 | |
|---|---|
| 2021/4/26 | 全固体リチウムイオン電池の実用化と新たな材料市場 |
| 2020/12/1 | リチウムイオン電池の安全性確保と関連する規制・規格と表示ルール 2021 |
| 2020/3/19 | 低炭素社会とバッテリーアグリゲーション |
| 2019/11/29 | リチウムイオン電池の分析、解析と評価技術 事例集 |
| 2019/4/1 | 車載用LIBの急速充電性能・耐久性と市場 |
| 2019/1/31 | マテリアルズ・インフォマティクスによる材料開発と活用集 |
| 2018/11/30 | EV・HEV向け電子部品、電装品開発とその最新事例 |
| 2018/10/31 | リチウムイオン電池における高容量化・高電圧化技術と安全対策 |
| 2018/8/1 | 全固体リチウムイオン電池の展望 |
| 2018/7/31 | 全固体電池の基礎理論と開発最前線 |
| 2018/3/30 | 熱利用技術の基礎と最新動向 |
| 2018/2/26 | 再生可能エネルギーと大型蓄電システムの技術と市場 |
| 2017/11/30 | 次世代電池用電極材料の高エネルギー密度、高出力化 |
| 2017/9/29 | 触媒からみるメタン戦略・二酸化炭素戦略 |
| 2017/5/25 | EVに最適なバッテリーマネジメント技術と市場 |
| 2017/4/27 | 実務対応・LiBの規格と安全性試験のEV対応 2017 |
| 2017/3/10 | ZEV規制とEV電池テクノロジー |
| 2017/2/28 | 全固体電池のイオン伝導性向上技術と材料、製造プロセスの開発 |
| 2016/8/26 | リチウムイオン電池の製造プロセス&コスト総合技術 2016 |
| 2015/12/18 | 2015年〜2016年版 電力自由化市場総覧 (2016年 新春号) |