技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
本セミナーでは、知財インテリジェンス活動の実践事例を挙げ、IPLの導入、普及のポイントと他部門との連携、組織体制の作り方 / 事業部門、経営層、社外に向けた活動について詳解いたします。
(2024年7月24日 10:30〜12:00)
企業において知財担当部門は、自社の技術情報を全体的かつ俯瞰的に把握している。加えて近年のデータベースの発達により、社外の技術情報に対してのアクセスも容易になってきた。すなわち「情報」を継続的に取り扱っている知財担当部門が知財インテリジェンス活動を担うことは、自然な流れである。
このような背景から、実践ツールといえるIPL (IPランドスケープ) が注目されていているわけであるが、実際自社の事業において活用し、経営戦略等に落とし込み、さらに売り上げや利益面での金銭的な成果を得ようとすると、ハードルが高い。
そこで講師の実務を通じて見えてきた課題を含めて、導入から実践と活用までの流れを紹介することで、自社にとって最適なアプローチを探る材料を述べていきたい。
(2024年7月24日 13:00〜14:30)
レゾナックは旧昭和電工と昭和電工マテリアルズ (旧日立化成) が統合し、2023年に発足しました。弊社は統合新会社の誕生を「第2の創業」と位置づけ、世界トップクラスの機能性化学メーカーを目指してさらなる変革を進めています。
今回は、弊社知的財産部が第2の創業の中で進めてきたIPランドスケープ等のインテリジェンス活動や、他部門との連携の仕組みづくりについてご紹介いたします。
(2024年7月24日 14:45〜16:15)
「攻めの知財」に於いてIPランドスケープ (IPL) は必須のコンセプトツールに位置付けられる。単に知財を可視化するだけでなく、それらがどのように作用して事業価値・社会価値に変わるかのメカニズム仮説を立てるところまでやれてはじめてIPLと言えるのだと思う。知財・無形資産に投資する確からしさを高める為、可視化から仮説構築のプロセスで試行錯誤を重ねてきた。そこでの気付き・学びは何だったか。IPLを使いこなせる人材・組織づくりはどうしたらよいか。
本セミナーでは、実際の企業知財マネジメント現場での実例をベースに、知財経営に向けた体質強化についてもご紹介したい。
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
---|---|---|---|
2025/2/25 | インドの医療機器ビジネスの現状と関連法規の留意点 | オンライン | |
2025/2/26 | ノウハウの秘匿化戦略と先使用権の立証、実践ポイント | オンライン | |
2025/2/26 | 医薬品開発におけるプロジェクト事業性評価の基礎と意思決定の考え方 | オンライン | |
2025/2/26 | 進歩性の意味、理解できていますか? | オンライン | |
2025/2/28 | 医薬品マーケティング・市場予測 | オンライン | |
2025/2/28 | 競合他社に優位に立つための特許情報解析 | オンライン | |
2025/2/28 | 知財実務者のためのAI活用セミナー:生成AIで実現する業務効率化とデータ解析 | オンライン | |
2025/3/3 | インドの医療機器ビジネスの現状と関連法規の留意点 | オンライン | |
2025/3/5 | 医薬品開発におけるプロジェクト事業性評価の基礎と意思決定の考え方 | オンライン | |
2025/3/6 | 特許情報分析の基本と実践ノウハウ | オンライン | |
2025/3/6 | 生成AIを活用した特許明細書の作成方法 | オンライン | |
2025/3/7 | 知財KPIの設定とIPランドスケープの実践事例 | オンライン | |
2025/3/7 | 競合他社に優位に立つための特許情報解析 | オンライン | |
2025/3/7 | 知財実務者のためのAI活用セミナー:生成AIで実現する業務効率化とデータ解析 | オンライン | |
2025/3/11 | 他社特許の分析手法と弱点の見つけ方 | オンライン | |
2025/3/12 | ものづくり人材を育て成果を出す組織をつくる技術部門マネジメント | オンライン | |
2025/3/12 | 抗体医薬品と核酸医薬品に関する特許調査手法および最適な特許戦略構築のポイント | オンライン | |
2025/3/13 | パテントマップの作成と開発・知財・事業戦略の策定と実践方法 | オンライン | |
2025/3/13 | 知財戦略の立て方と効果の確認およびその判断基準 | オンライン | |
2025/3/14 | 共同開発・開発委託・共同出願の契約実務 | オンライン |
発行年月 | |
---|---|
2012/5/1 | 界面活性剤 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版) |
2012/5/1 | 界面活性剤 技術開発実態分析調査報告書 |
2012/5/1 | リチウムイオン電池 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版) |
2012/4/20 | デジカメ主要8社の静止画信号処理技術 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版) |
2012/4/20 | デジカメ主要8社の静止画信号処理技術 技術開発実態分析調査報告書 |
2012/4/15 | Intel 【米国特許版】 技術開発実態分析調査報告書 |
2012/4/10 | 電動アシスト自転車 技術開発実態分析調査報告書 |
2012/4/5 | 非鉄金属10社 技術開発実態分析調査報告書 |
2012/3/30 | 火力発電 技術開発実態分析調査報告書 |
2012/3/25 | スマートグリッド 技術開発実態分析調査報告書 |
2012/3/15 | 車載用電池 技術開発実態分析調査報告書 |
2012/3/10 | 中堅電子部品12社 技術開発実態分析調査報告書 |
2012/3/5 | 育毛剤・発毛剤 技術開発実態分析調査報告書 |
2012/2/29 | 造船・重機6社 技術開発実態分析調査報告書 |
2012/2/25 | フォトレジスト 技術開発実態分析調査報告書 |
2012/2/25 | 断熱材 技術開発実態分析調査報告書 |
2012/1/30 | 省エネ住宅 技術開発実態分析調査報告書 |
2012/1/25 | 炭素繊維大手3社 技術開発実態分析調査報告書 |
2012/1/25 | 火災警報器 技術開発実態分析調査報告書 |
2012/1/20 | 燃料電池【2012年版】 技術開発実態分析調査報告書 |