技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
視聴期間は2023年1月16日〜2月3日を予定しております。
お申し込みは2023年1月30日まで承ります。
本セミナーでは、薬価制度、薬価算定の基礎、薬価算定事例、希望薬価取得ノウハウについて、講師の経験した事例を基にわかりやすく解説いたします。
「オーファンドラッグ開発戦略と事業性評価の考え方 – Post Covid – 19のリアルワールドデータを利活用したオーファンドラッグ開発戦略 – 」と題して講演させて頂いたところ、薬価算定の基礎から詳しく教えて欲しいというお声を多数頂きましたので、今回のセミナーを企画させて頂きました。
賛否両論ある日本の薬価制度ではあるが、その制度に基づいて薬価が算定されるため、日本において薬を患者さんに利用頂くには、その薬価制度を理解して創薬段階からの事業性評価と薬価戦略、開発戦略の計画実行は不可避である。
また、薬価戦略はそのまま中長期経営計画など経営戦略、事業戦略にも繋がるため、各社そのノウハウにいては社外秘で、各社独自の発展を遂げているのが実情であろう。
本セミナーでは、薬価制度を理解して、薬価算定の基礎から詳しく教えて欲しいという皆様のニーズにお応えして、薬価制度、薬価算定の基礎、薬価算定事例、希望薬価取得ノウハウと大きく4つのテーマでお話ししたい。
R&D支援センターからの案内登録をご希望の方は、割引特典を受けられます。
案内および割引をご希望される方は、お申込みの際、「案内の希望 (割引適用)」の欄から案内方法をご選択ください。
「案内の希望」をご選択いただいた場合、1名様 42,000円(税別) / 46,200円(税込) で受講いただけます。
複数名で同時に申込いただいた場合、1名様につき 22,500円(税別) / 24,750円(税込) で受講いただけます。
| 開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
|---|---|---|---|
| 2025/7/24 | 今、改正GMP省令により医薬品・医薬部外品製造業者が求められる適切なGMP文書とは | オンライン | |
| 2025/7/25 | 難水溶性薬物のための製剤技術の理論と実際 | オンライン | |
| 2025/7/25 | ラボと製造におけるCSVとデータインテグリティ | オンライン | |
| 2025/7/25 | トラブル事例から学ぶ問題なく技術移転 (製造と試験) を行うために知っておくこと | オンライン | |
| 2025/7/25 | 医薬品製造における逸脱・異常/変更管理のクラス分けと逸脱予防策 | オンライン | |
| 2025/7/25 | 試験室におけるExcelスプレッドシートのバリデーション方法・運用管理のポイント | オンライン | |
| 2025/7/25 | 医薬品工場における空調バリデーションおよび維持管理のポイント | 東京都 | 会場 |
| 2025/7/28 | GMP査察・監査に対応したペストコントロールプログラムの開発と課題への対処 | オンライン | |
| 2025/7/28 | 医薬品/原薬/添加物/包装材等を対象とした中国医薬品開発の基礎と応用 | オンライン | |
| 2025/7/28 | GMP超入門講座 | オンライン | |
| 2025/7/28 | 非臨床研究・信頼性基準試験/GLP試験の信頼性を確保するCAPA実践基礎セミナー | オンライン | |
| 2025/7/28 | GMP医薬品工場建設 (計画・設計・施工) およびバリデーションのポイント | 東京都 | 会場 |
| 2025/7/28 | バイオ/抗体医薬品における品質管理の基礎とトラブル対応 | オンライン | |
| 2025/7/29 | 局方/GMPに対応する原薬・製剤の不純物評価・リスク管理および原薬出発物質の選定/妥当性/CQA・CPP設定 | オンライン | |
| 2025/7/29 | ICH-GCPが要求する医薬品開発・臨床QMSの効果的かつ効率的運用 | オンライン | |
| 2025/7/29 | バイオ/抗体医薬品における品質管理の基礎とトラブル対応 | オンライン | |
| 2025/7/29 | 非臨床試験の信頼性確保のポイントと適合性書面調査対応 | オンライン | |
| 2025/7/29 | 最近の裁判例の論点をふまえた核酸医薬品の特許戦略 | オンライン | |
| 2025/7/29 | 海外製造所に対して実施する監査のためのGMP英語表現 入門講座 | オンライン | |
| 2025/7/29 | FDA PV規制:当局が考える安全管理業務・体制と日本企業としての対応 | オンライン |