技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
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本セミナーでは、用途によっても変わることがあるリチウムイオン電池搭載製品の表示ルールについて取り上げ、複雑難解なリチウムイオン電池の安全性規格・試験、用途別の表示ルールを解説いたします。
新型コロナウイルスの再拡大が収まらない中で、脱炭素の動きは極めて活発化している。グローバルに見れば、発電のCO2削減や、再生可能エネルギーの導入などが根本的な問題解決であろうが、自動車のEV化が突出した形で進行している。各国ともに、ガソリン自動車 (乗用) の製造中止を、2030年あるいは2035年に置いて、EVなどの製造を進めている。
EV化が本質的な問題解決になるか否かは、かなり議論があるが、上記の2030年〜2035年時点では、2、000GWhをわずかに下回る量のリチウムイオン電池が必要となる。2020年時点での主要国の総GWh数は240～300GWhと推定されるので、なんと10年足らずで巨大な電池生産を構築することになる。
上記の電池生産には、コスト、性能と何よりも安全性のクリアが求められる。左記の問題が幸いにも解決したとして、最後に残るのは大量の廃電池の、処理と資源リサイクルの負担である。正極材を中心とする有価元素、Co、NiとLiのリサイクル、3R/4R無しには、千桁GWhの電池生産は成り立たない。
本ウェビナーにおいては、上記の問題意識をベースに、不明点の多い3R/4Rの課題に可能な限り定量的に数字で考えてみたい。
本ウェビナーでは、2021年6月にシーエムシー・リサーチより発行した成書「EV用リチウムイオン電池のリユース・リサイクル2021 ～特性、規格、安全性とビジネス動向～」の第3章～第5章 (第3章:講義1、第4章:講義2、第5章:講義3) を中心に講義するが、それ以外の章も適宜参照して解説する。
シーエムシーリサーチからの案内をご希望の方は、割引特典を受けられます。
また、2名様以上同時申込で全員案内登録をしていただいた場合、1名様あたり半額の 20,000円(税別) / 22,000円(税込)となります。
学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院の教員、学生に限ります。
| 発行年月 | |
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