技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
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~新型コロナウイルスmRNAワクチン開発の軌跡~
(2021年5月27日 10:00〜12:00)
ワクチンをはじめサイトカインや増殖因子などの種々のmRNAパイプライン開発が海外のmRNAバイオテックにより進行していた中で、2019年末にCOVID-19のパンデミックが起こり、各社の開発トッププライオリティーは、新型コロナウイルスSARS-CoV-2のワクチンに一斉に変わった。全世界が医療危機に直面し、それを救うためのワクチン開発を後押しする巨額の研究開発費助成が世界中から集まりだしたからだ。
本講演では20年1月11日に中国政府がSARS-CoV-2の塩基配列を公表してから僅か11ヶ月後に米国で緊急使用許可 (EUA) となったモデルナのmRNA-1273およびファイザー/ビオンテックのBNT162b2 (コミナティ) などのCOVID-19 mRNAワクチンについて、各社プレスリリースとそれと同時に行われたコンファレンスコールの全てを取材してまとめた著書 (1) を参照しながら紹介したい。
(2021年5月27日 12:45〜15:15)
現在、医薬品開発において、mRNAを用いた創薬研究が注目されています。具体的には、人工的に構築したmRNAをヒトに投与し、ヒトの体内でmRNAからタンパク質が作り出されることで、疾患治療を行うものです。mRNAとして投与されるため、DNAに組み込まれる心配がなく、核酸分子でありながら治療用タンパクを産生するため、核酸医薬とタンパク医薬の両方の特長を有する医薬品として期待が高まっています。
このようなmRNAを用いた創薬研究を推進するためには、mRNA医薬品に関連する特許動向を分析して、その分析結果に基づいて、今後の研究開発の方向性を検討することが重要です。本講演では、このような視点から、mRNA医薬品の特許動向について説明し、今後の研究開発の課題と方向性について解説します。
(2021年5月27日 15:30〜17:00)
患者の体内でタンパク質を産生させるmRNA医薬が、医薬品開発の新しい戦略として注目されている。特に現在、COVID-19に対するmRNAワクチンは強力な成果を挙げつつあり、その有効性が実証されている。またワクチン以外でも、がん免疫治療、再生医療、遺伝性疾患治療において治験が行われており、安全なゲノム編集技術としても期待されている。一方、mRNAは生体内で核酸分解酵素により速やかに分解されるため、細胞内にmRNAを送り届け、効率のよい機能発現に導く技術が必須である。
本セミナーでは、このような技術として、mRNA医薬の化学修飾技術ならびにドラッグデリバリーシステム (DDS) 技術について紹介する。
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
発行年月 | |
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2013/2/5 | 放射線医療(癌診断・治療) 技術開発実態分析調査報告書 |
2013/1/28 | 造粒・打錠プロセスにおけるトラブル対策とスケールアップの進め方 |
2012/3/29 | 治験中 / 市販後における3極安全性情報の収集・報告・評価実務と相違 |
2012/3/13 | 超入門 GMP基礎セミナー |
2012/3/5 | 育毛剤・発毛剤 技術開発実態分析調査報告書 |
2012/2/16 | システムの適格性確認および回顧的バリデーションの具体的実施方法 |
2012/2/14 | LIMS導入に関する導入の留意点セミナー |
2012/2/9 | 厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理GL」対応のための「回顧的バリデーション」および「リスクアセスメント」実施方法 |
2012/1/20 | 24年度診療報酬改定におけるDPC評価の全貌 |
2011/12/22 | 光学活性医薬品開発とキラルプロセス化学技術 |
2011/12/14 | QCラボにおける厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理GL」対応セミナー |
2011/12/10 | 製薬大手5社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/11/7 | eCTD申請 「-ここまで身近になったeCTD申請-」 |
2011/9/1 | 厚労省ER/ES指針対応実施の手引き |
2011/8/29 | グローバルスタンダード対応のためのCSV実施方法 |
2011/8/24 | 厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理GL」対応 "SOP作成"実践講座 |
2011/8/3 | 「回顧的バリデーション」および「リスクアセスメント」実施方法 |
2011/7/10 | 抗癌剤 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/7/5 | 分析機器やLIMSのバリデーションとER/ES指針 |
2011/7/1 | コンピュータバリデーション実施の手引き |