技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

GVP対応講座

ZOOMを使ったライブ配信セミナー

GVP対応講座

~GVPに則った安全性業務とは / 今、GVPで求められていることとは~
オンライン 開催

開催日

  • 2020年6月8日(月) 13時00分 16時30分

修得知識

  • GVPの基本的事項
  • 情報収集の基本
  • 日本と海外規制当局の相違
  • GVP関連契約について

プログラム

 GVPに関する基本的事項から、最新の情報を交えながら、日本のみならずFDA・EMAへの対応も踏まえた形で、多方面からのGVP関連業務を学ぶことを目的とする。

プログラム

  1. はじめに
    1. GXPとは?
    2. GXPの歴史
    3. GVPとは?
    4. PVとは?
      • PMSって何?
      • PVとは何?
      • ファーマコヴィジランスとは?
      • 薬剤監視って何?
      • PMSとPVの違いは?
  2. 安全性情報の収集について
    1. どこの国の基準に準拠しているの?
      • EUでは、どこの国のInspectionを受けるの?
      • EMAが求めるPV体制
    2. 安全性情報とは?
      • 安全性情報の収集源とは
      • 大事なことは何?
      • 製造販売後安全管理業務手順書の作成
  3. 監査・査察と自己点検
    1. 査察とは?
    2. 監査とは?
    3. 自己点検とは?
    4. 監査と自己点検の違い
  4. 日本当局の懸念事項
    1. 当局が懸念している点は何か?
    2. 問題事例 (一部)
    3. では、どうすればよい?
  5. 措置・研究報告について
    1. こんな時どうするの? (品質に関連した事例)
  6. 日米欧のPV規制について
    1. 個別症例報告について
      • 治験時の関連性について
        • 日米欧による根拠情報収集の違い (治験編)
    2. 市販後の関連性について
    3. 治験時の重篤性について
      • 次の症例は重篤?
      • この症例処理について
      • 日本とその他の国で基準が異なる場合がある
      • EUから広がった非重篤事象の評価体制
    4. 市販後の重篤性について
    5. SAE発現日について
      • 事象発現日は?
      • 本報告の問題点
      • 重篤事象発現日に関するPoint
      • 各社の悩み
      • 自発報告に関して
    6. 治験時の新規性について
      • 死亡事象の取り扱い
      • 新規性に絡む当局報告要否
      • 以下の事象の新規性は?
      • 新規性:治験の場合のまとめ
    7. 市販後の新規性について
      • 新規性に絡む当局報告要否
      • 患者基本情報について
    8. 治験時の二重盲検試験の対応について
    9. 市販後における患者基本情報について
  7. Special situationについて
    1. 日本での対応
    2. 日米欧における有害事象か否かの判断に関わる相違
    3. 外国症例の情報入手日
    4. 日米欧による当局報告要否の相違
  8. 有害事象に該当せずについて
    1. 有害事象と副作用
    2. 有害事象,重篤/非重篤,副作用の関係について
  9. 治験から市販後に移行する際の留意点
    1. 承認前後で注意すべき点
  10. 最後に
    • 質疑応答

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 45,000円 (税別) / 49,500円 (税込)
複数名
: 22,500円 (税別) / 24,750円 (税込) (案内をご希望の場合に限ります)

案内割引・複数名同時申込割引について

R&D支援センターからの案内登録をご希望の方は、割引特典を受けられます。
案内および割引をご希望される方は、お申込みの際、「案内の希望 (割引適用)」の欄から案内方法をご選択ください。
複数名で同時に申込いただいた場合、1名様につき 22,500円(税別) / 24,750円(税込) で受講いただけます。

  • R&D支援センターからの案内を希望する方
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 42,000円(税別) / 46,200円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 67,500円(税別) / 74,250円(税込)
  • R&D支援センターからの案内を希望しない方
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
本セミナーは終了いたしました。

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2025/1/6 開発段階に応じた治験薬GMP対応とICH Q14 (分析法の開発) への取り組み オンライン
2025/1/6 EU規制をベースにしたPharmacovigilance監査の基礎 オンライン
2025/1/6 中小製薬企業のためのテーマ創出・研究開発・製品戦略の策定・推進 オンライン
2025/1/7 医薬品モダリティ (抗体/核酸/中分子/再生医療) の実用化とDDS技術の特許戦略 オンライン
2025/1/8 アレニウス式加速試験におけるプロット作成と予測値の取扱い オンライン
2025/1/8 GMP教育とQuality Culture醸成のポイント オンライン
2025/1/8 滅菌製品および無菌医薬品における微生物試験の実務とバリデーションのポイント オンライン
2025/1/8 薬価申請・原価計算方法の実際と交渉で有効なデータ取得・資料作成のポイント オンライン
2025/1/9 注射剤の異物検査の方法と基準設定及び異物低減方法 オンライン
2025/1/9 承認申請・メディカルライティングコース オンライン
2025/1/9 CTD/照会回答書作成のためのメディカルライティング オンライン
2025/1/9 原薬GMP基礎講座 オンライン
2025/1/10 NPV (Net Present Value) 計算による医薬品事業性評価の基礎知識 オンライン
2025/1/10 インド・中国における医薬品薬事戦略と現地対応ノウハウ オンライン
2025/1/14 日米欧当局のプロセスバリデーションにおける要求事項と承認申請にむけた準備について オンライン
2025/1/14 承認申請パッケージにおける海外データ利用と開発戦略 オンライン
2025/1/14 医療機器プログラムにおける該当性判断のポイントと事業化への留意点 オンライン
2025/1/14 承認申請にむけた個別症例安全性報告 (ICSR) の取り扱いと評価 オンライン
2025/1/14 QA業務 (GMP監査・自己点検) 入門講座 オンライン
2025/1/15 ファージセラピーの最新開発動向と次世代耐性菌対策への展望 オンライン

関連する出版物

発行年月
2017/9/29 疾患・病態検査・診断法の開発
2017/8/31 きのこの生理機能と応用開発の展望
2017/6/21 体外診断用医薬品開発ノウハウ
2017/4/25 非GLP試験での効率的な信頼性基準適用と品質過剰の見直し
2014/11/27 3極対応リスクマネジメントプラン策定とEU-GVPが求める記載事項/国内との相違点
2014/11/15 医薬品メーカ20社〔米国特許版〕 技術開発実態分析調査報告書
2014/11/15 医薬品メーカ20社〔米国特許版〕 技術開発実態分析調査報告書(CD-ROM版)
2014/7/30 高薬理活性医薬品・封じ込めQ&A集
2014/6/10 コンタクトレンズ用装着点眼剤 技術開発実態分析調査報告書(CD-ROM版)
2014/6/10 コンタクトレンズ用装着点眼剤 技術開発実態分析調査報告書
2013/9/2 原薬・中間体製造プロセスにおける課題と対策
2013/6/1 画像診断機器(放射線) 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/6/1 画像診断機器(放射線) 技術開発実態分析調査報告書
2013/5/31 在宅でのCDTM(共同薬物治療管理)の実践と薬局・薬剤師の次世代モデル
2013/5/30 新薬開発にむけた臨床試験(第I~III相臨床試験)での適切な投与量設定と有効性/安全性評価
2013/5/20 ドラッグデリバリーシステム 技術開発実態分析調査報告書
2013/5/20 ドラッグデリバリーシステム 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/3/27 医薬品・食品包装の設計と規制・規格動向 - 品質・安全・使用性向上のために -
2013/2/27 リスクマネジメント・CAPA(是正措置・予防措置)導入手引書
2013/2/5 放射線医療(癌診断・治療) 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)