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リチウムイオン2次電池・次世代電池の課題を解決する新規な電池理論

リチウムイオン2次電池・次世代電池の課題を解決する新規な電池理論

東京都 開催 会場 開催
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概要

本セミナーでは、EV用電池として実用化されているリチウムイオン2次電池及び次世代電池について、現状やそれぞれが抱える課題・今後の展望を解説いたします。
また、様々な課題を解決し、更なる高性能化が期待できる新規な電池理論「片持ち論」 及び「篩膜理論」について、その原理・考え方から可能性などについて解説いたします。

開催日

  • 2019年8月29日(木) 13時30分 ～ 16時30分

受講対象者

  • 電池研究者・技術者
  • 自動車・自動車用部品技術者
  • EV化で影響を受ける技術者
  • 次世代電池に関心のある研究者

修得知識

  • 現行リチウムイオン2次電池の抱える課題
  • EV用次世代電池の開発動向および抱える課題
  • 新規電池理論の基礎知識

プログラム

　昨今、自動車分野においては、2019年中国NEV (ニューエネジーヴィークル) 規制に伴いEVの本格的普及が予測されており、EV用電池の動向が注目されている。
　本セミナーでは、EV用電池として実用化されているリチウムイオン2次電池及び次世代電池について、現状やそれぞれが抱える課題・今後の展望を解説する。 また、様々な課題を解決し、更なる高性能化が期待できる新規な電池理論「片持ち論」 (従来と異なり、負極カーボン中のリチウムイオンがカーボン壁のマイナスと引き合って安定に吸蔵される理論) 及び「篩膜理論」 (リチウムイオンは通過させるが、電解液分子は通過させない篩 (ふるい) 膜を用いる理論) について、その原理・考え方から可能性などについて解説する。

  1. 背景
    1. 講演内容
    2. 国内電池販売・生産実績
  2. リチウムイオン2次電池が抱える課題
    1. SEI (固体電解質界面) と電池劣化
    2. 発火事故例と原因
    3. デンドライトショート
    4. 電気化学的考察
    5. 突然死
  3. 次世代電池の現状及び抱える課題
    1. EV用リチウムイオン電池の見通し
    2. EV用電池の各社開発状況
    3. 改良型リチウムイオン電池の見通し
    4. 次世代電池の紹介と課題
    5. 全固体電池について
    6. 定置用としての各種電池の適性比較
  4. 新規な電池理論「片持ち論+篩 (ふるい) 膜」
    1. 現行理論の矛盾/両持ち論・クラスター論
    2. 新規な電池理論
    3. 計算化学による片持ち論の立証 (国プロ成果)
    4. 先端孔・篩膜の存在の立証
    5. 新規な電池理論「片持ち論・篩膜」の考察
  5. 総括
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講師

  • 佐野 茂 氏
    バッテリーコンシェルジュ
    代表
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会場

ちよだプラットフォームスクウェア
東京都 千代田区 神田錦町3-21
ちよだプラットフォームスクウェアの地図
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主催

株式会社 シーエムシー・リサーチ
お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 41,667円 (税別) / 45,000円 (税込)
複数名
: 18,519円 (税別) / 20,001円 (税込) (案内をご希望の場合に限ります)

案内割引・複数名同時申込割引について

シーエムシーリサーチからの案内をご希望の方は、割引特典を受けられます。
また、2名以上同時申込で全員案内登録をしていただいた場合、1名様あたり半額 (税込 20,000円)となります。

  • Eメール案内を希望する方
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 37,037円(税別) / 40,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 37,037円(税別) / 40,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 55,556円(税別) / 60,000円(税込)
  • Eメール案内を希望しない方
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 41,667円(税別) / 45,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 83,333円(税別) / 90,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 125,000円(税別) / 135,000円(税込)

アカデミック割引

  • 1名様あたり 23,148円(税別) / 25,000円(税込)

学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院の教員、学生に限ります。

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