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レオロジーを特許化・権利化するには

レオロジーを特許化・権利化するには

～その粘度や粘弾性値、特許として権利化できるかもしれません～
東京都 開催 会場 開催
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開催日

  • 2019年3月25日(月) 13時00分 ～ 16時30分

修得知識

  • 材料のレオロジー物性評価
  • 粘度・粘弾性測定のノウハウ
  • 粘弾性的現象論と分子論的メカニズムの関係づけ
  • レオロジーデータから特許として有効な技術的特性値を抽出するためのコツ

プログラム

　新材料の発明に際して特許を申請するとき、その請求項としては分子構造や組成が主であり、物性はそれに付随するものとして取り扱われるのが普通です。しかし、ある機能を実現するために材料のレオロジー的性質が極めて重要で技術の根幹となる場合、粘度や粘弾性値などが特許として権利化されることがあります。技術的対象を特定するために数値を限定した特許はパラメータ特許と呼ばれていますが、権利化のためには機能とレオロジー量との関係を明解に説明できることが要件となります。
　本セミナーでは、レオロジー特許について基礎科学と応用技術という観点から経験を交えてわかりやすく解説します。

  1. パラメータ特許の概要
  2. 粘度および粘度曲線の特許化
    1. 粘度挙動の基礎
      1. せん断流動場とせん断速度
      2. 定常せん断粘度の定義
      3. 非ニュートン流動 (擬塑性流動とダイラタント流動)
      4. 流動曲線と流動パターン
      5. 降伏応力
      6. チクソトロピー
      7. 履歴現象と平衡流動曲線
      8. 技術用語「チクソ性」のあいまいさ
    2. 粘性挙動とメカニズムとの関係
      1. 高分子の分子運動と分子形態
      2. 低濃度高分子溶液のゼロせん断粘度と分子量
      3. 高分子鎖の絡み合い
      4. 高濃度高分子溶液の非ニュートン流動
      5. 微粒子分散系のおける粒子間相互作用と凝集
      6. 凝集分散系の非ニュートン流動
    3. 粘度測定における問題点
      1. 二重円筒型粘度計におけるせん断速度の不均一性
      2. B型粘度計における粘度測定
      3. JISに規定されている粘度測定の特徴
    4. 粘度挙動に関する特許の例
      1. 粘度値による特許
      2. 流動曲線による特許
    5. 粘度特許の解釈と技術的あいまいさ
    6. 特性値としての降伏応力決定法の例
  3. 動的粘弾性値の特許化
    1. 粘弾性の基礎
      1. 弾性と粘性の基礎
      2. マックスウェルモデルと応力緩和
      3. フォークとモデルと遅延弾性
      4. 正弦振動ひずみと正弦振動応力
      5. 動的粘弾性 (複素弾性率) の定義
      6. 動的粘弾性曲線の特徴
      7. 動的粘弾性曲線による固体と液体の判別
    2. 動的粘弾性とメカニズムとの関係
      1. 高分子の分子運動と温度
      2. ミクロブラウン運動とガラス転移
      3. 無定形高分子における時間 – 温度換算則
      4. シフトファクターの温度依存性
      5. 高分子の粘弾性挙動と分子量
      6. 高分子における高次構造性と粘弾性
      7. 分散系における微粒子の凝集と三次元網目構造の形成
      8. 凝集分散系の線形領域における動的粘弾性曲線
      9. 凝集分散系の非線形粘弾性
    3. 粘弾性に関する特許の例
      1. 線形粘弾性値に関する特許
      2. 非線形粘弾性値に関する特許
    4. 粘弾性特許の解釈と技術的あいまいさ
    5. 粘弾性値によるプロセスの特許化
  4. 規格とレオロジー
    1. 粘度の規格基準
    2. 規格基準のあいまいさ
  5. パラメータ特許取得に係る経験と留意点
    1. 米国特許取得の経験談
    2. 学術論文と特許
    • 質疑応答
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講師

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会場

連合会館

4F 404会議室

東京都 千代田区 神田駿河台三丁目2-11
連合会館の地図
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主催

サイエンス＆テクノロジー 株式会社
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お問い合わせ

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(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 38,000円 (税別) / 41,040円 (税込)
複数名
: 20,000円 (税別) / 21,600円 (税込)

複数名同時受講の割引特典について

  • 2名様以上でお申込みの場合、
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  • 受講者全員が会員登録をしていただいた場合に限ります。
  • 同一法人内(グループ会社でも可)による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
  • 請求書および領収書は1名様ごとに発行可能です。
    申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」と記入ください。
  • 他の割引は併用できません。
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