技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

3極GMP・無菌操作法改正を踏まえたクリーンルーム維持管理の必須項目と作業者教育

3極GMP・無菌操作法改正を踏まえたクリーンルーム維持管理の必須項目と作業者教育

~規制要件の把握と日常での具体策~
東京都 開催 会場 開催

概要

本セミナーでは、無菌操作法で改正された主要項目、環境モニタリング・アイソレータ・RABSについての要件を解説いたします。

開催日

  • 2012年11月28日(水) 10時30分 16時30分

プログラム

第1部 ≪無菌操作法の主要改正項目を解説≫3極に対応するクリーンルームの維持管理

(2012年11月28日 10:30~13:00)

講師:元 塩野義製薬(株) 製造部 長岡 明正 氏

 注射剤の製造においては注射剤に共通な重要品質特性である無菌性・不溶性微粒子 (異物) ・エンドトキシン試験に適合するためには、クリーンルームの維持管理が大切である。
 本講座では注射剤に共通する重要品質特性を保証するために三極に対応した空調設備 (クリーンルーム) の設計、維持管理及び洗浄、殺菌について解説する。
 また、2006年7月監視指導麻薬対策課から事務連絡として発出された「無菌操作法による無菌医薬品の製造に関する指針」が2011年3月にPIC/S加入に向けた準備の一環として全面改正された。改正点の主要項目 (環境モニタリング・アイソレータ・RABS) についても解説する。

  1. 三極レギュレーション比較
    • 医薬品GMPガイダンス
    • 無菌医薬品製造における清浄度基準
    • 無菌医薬品における空調要件の比較
    • 三極GMPにおける清浄度と換気回数
  2. クリーンルーム設計
    • クリーンルーム設計の留意点
    • 空調フローおよびエアフィルター
    • 室内環境条件
    • 無菌製剤ゾーニングと空調システム
  3. クリーンルームの維持管理
    • HEPAフィルターの管理
    • 環境モニタリング (浮遊微粒子・浮遊微生物)
    • 空調管理 (温度・相対湿度・換気回数・室間差圧・清浄度)
    • 環境モニタリングの頻度と評価・処置基準
    • 衛生管理
    • 昆虫管理
    • ガス殺菌 (ホルムアルデヒド・オゾン・過酸化水)
  4. 無菌操作法の改正点
    • 環境モニタリング
    • アイソレーター
    • RABS (アクセス制限バリアシステム)
  5. 空調設備の適格性評価
    • バリデーションと適格性評価
    • 適格性評価の実施
    • ISPEベースラインの適格性評価の対象

第2部 クリーンルームの清浄度管理に向けた施設内での取り決め事項と作業者への教育

(2012年11月28日 13:50~16:30)

講師:NPO法人バイオメディカルサイエンス研究会 環境衛生分野長 三好 哲夫 氏

 クリーンルームは聞きなれた用語です。清浄には大きく区分し塵埃と環境微生物の制御があります。私が伝えたい維持管理は環境微生物の取り組みについてお話させていただきます。一部現場経験上の話題を交え職場比較しながら携わる方々の知識を付け安全でより安心できる施設運営に役立ててください。

  • 環境菌想定とその評価
  • 落下細菌、浮遊細菌、付着細菌の種類とは
  • 作業前の準備
  • 日常の清掃
  • 分解清掃とは
  • 定期的清浄復帰
  • 測定ポイントの見極め方
  • 目視できるか所の気配り
  • 壁-天井の裏は大丈夫
  • 消毒剤の選定方法は
  • 消毒と滅菌の違い
  • 衛生昆虫はクリーンルームに影響するの
  • 3ミクロン粒子がいしえてくれるものとは
  • 空調機器の信頼とは
  • 個人防護具の意味とは
  • 手指の衛生的手洗い法の重要性 (当日実演)

講師

  • 長岡 明正
    元 塩野義製薬 株式会社 製造部 次長
  • 三好 哲夫
    NPO法人 バイオメディカルサイエンス研究会
    環境衛生分野長

会場

品川区立総合区民会館 きゅりあん

5階 第1講習室

東京都 品川区 東大井5丁目18-1
品川区立総合区民会館 きゅりあんの地図

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 42,667円 (税別) / 44,800円 (税込)
複数名
: 35,667円 (税別) / 37,450円 (税込)

複数名同時受講の割引特典について

  • 2名で参加の場合、1名につき 7,350円割引
  • 3名で参加の場合、1名につき 10,500円割引 (同一法人に限ります)
本セミナーは終了いたしました。

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2024/11/13 実務に役立つ医薬品GCP入門講座 オンライン
2024/11/13 実験室における高薬理活性物質の取り扱い/封じ込め対応と区分による要求レベル オンライン
2024/11/13 ニトロソアミン不純物/NDSRI分析・評価手法と留意点 オンライン
2024/11/14 GMP管理ではない (non-GMP) 原材料供給業者の製造・品質管理の要求事項/監査 (書面・実地) のポイントと監査時のチェックリスト・着眼点 オンライン
2024/11/14 責任役員 (上級経営陣) にむけたGMP、GQP教育訓練と法令順守体制の整備 オンライン
2024/11/14 再生医療等製品/細胞加工製品の製造・QC担当者のためのGCTP入門 オンライン
2024/11/14 体外診断用医薬品/機器の開発・薬事・保険適用の基礎講座 オンライン
2024/11/14 海外当局査察にむけた準備すべき (したほうがよい) 翻訳文書とSOPの英文翻訳例・査察対応 オンライン
2024/11/15 医薬品・食品・化粧品工場における異物混入の具体的防止対策 東京都 会場・オンライン
2024/11/15 薬価算定/制度の要点と加算取得に向けた薬価戦略のポイント オンライン
2024/11/15 局方/GMPに対応する不純物の評価・管理及び原薬出発物質の選定/妥当性/CQA・CPP設定 オンライン
2024/11/15 ライフサイエンス領域における医療トレンドとポストコロナビジネスに求められる対応手法 オンライン
2024/11/15 再生医療等製品・遺伝子治療薬開発のための生物由来原料基準/カルタヘナ法 徹底解説 オンライン
2024/11/15 希少疾患における治療薬開発の最新戦略とアプローチ オンライン
2024/11/15 治験・臨床研究に関わる補償・賠償の実務対応 オンライン
2024/11/16 CMC部門・研究部門での電子実験ノート利用における規制の実務対応 オンライン
2024/11/18 製造設備のバリデーション実施項目・各段階の様式例と適合性調査にむけた文書作成管理 オンライン
2024/11/18 インド・中国における医薬品薬事戦略と現地対応ノウハウ オンライン
2024/11/19 原薬製造のプロセスバリデーション実施方法とスケールアップ・MF登録申請 オンライン
2024/11/19 ICH Q12,Q14の要件と承認後変更管理 (PACMP) の具体的進め方 オンライン

関連する出版物

発行年月
2012/2/9 厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理GL」対応のための「回顧的バリデーション」および「リスクアセスメント」実施方法
2012/1/20 24年度診療報酬改定におけるDPC評価の全貌
2011/12/22 光学活性医薬品開発とキラルプロセス化学技術
2011/12/14 QCラボにおける厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理GL」対応セミナー
2011/12/10 製薬大手5社 技術開発実態分析調査報告書
2011/12/8 最新のCSV動向および21 Part 11も視野に入れたFDA査察対応方法
2011/11/7 eCTD申請 「-ここまで身近になったeCTD申請-」
2011/9/25 クリーンルーム 技術開発実態分析調査報告書
2011/9/1 厚労省ER/ES指針対応実施の手引き
2011/8/29 グローバルスタンダード対応のためのCSV実施方法
2011/8/24 厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理GL」対応 "SOP作成"実践講座
2011/8/3 「回顧的バリデーション」および「リスクアセスメント」実施方法
2011/7/10 抗癌剤 技術開発実態分析調査報告書
2011/7/5 分析機器やLIMSのバリデーションとER/ES指針
2011/7/1 コンピュータバリデーション実施の手引き
2011/6/29 3極申請対応をふまえた不純物の規格設定と不純物プロファイル管理
2011/6/28 治験の臨床検査値における軽微変動が意味するもの / 有害事象判定
2011/5/26 厚生労働省ER/ES指針、21 CFR Part 11とコンピュータバリデーション (中級編)
2011/5/25 超入門 厚生労働省ER/ES指針、21 CFR Part 11とコンピュータバリデーション
2011/4/20 厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理ガイドライン」対応実践講座