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容器包装材料の環境対応とリサイクル技術

容器包装材料の環境対応とリサイクル技術

容器包装材料の環境対応とリサイクル技術の画像

目次

第1章 容器包装材料における市場・技術動向、規制対応

第1節 プラスチック包装材料の技術動向とSDGs対応に向けた現状、課題
  • 1.プラスチック包装材料とSDGs対応
    • 1.1 包装とSDGs対応
      • 1.1.1 Circular Economy対応
      • 1.1.2 Circular Packaging 対応
      • 1.1.3 Innovation
    • 1.2 プラスチック包装材料のSDGs対応
  • 2.再生再利用技術
    • 2.1 ケミカルリサイクル
      • 2.1.1 熱分解油方式
      • 2.1.2 ガス化方式
      • 2.1.3 超臨界方式
      • 2.1.4 その他
    • 2.2 メカニカルリサイクル
      • 2.2.1 PPの再生
      • 2.2.2 軟包材の再生
  • 3.再生再利用の事例
    • 3.1 熱分解油の利用
    • 3.2 超臨界の利用
    • 3.3 メカニカルリサイクルの利用
  • 4.紙素材の総合的な対応
  • 5.再生再利用の課題
  • 6.プラスチック包装材料の最近の技術
    • 6.1 蒸着及び延伸加工
    • 6.2 多層延伸フィルム
    • 6.3 バイオ由来の材料
  • 7.今後
第2節 プラスチックを中心とした資源循環戦略とその動向
  • 1.プラスチック資源循環問題をクローズアップさせた3つの課題
  • 2.プラスチック資源循環に関する国内的対応
  • 3.国際的な動向
  • 4.国内的な対応
  • 5.容リ法政策とプラスチック問題
第3節 国外における容器包装材料の安全性などに関する規制動向
  • 1.国外におけるプラスチック食品容器包装材料の規制動向
  • 2.プラスチック食品容器包装における各国の主な規制動向
    • 2.1 欧州
    • 2.2 カナダ
    • 2.3 中国
    • 2.4 韓国
    • 2.5 オーストラリア
    • 2.6 ニュージーランド (NZ)
    • 2.7 インド
第4節 食品向け容器包装に関わる国内法規制の最新動向
  • 1.食品包装材料の種類と使用割合
  • 2.日本の法規制の現状
    • 2.1 食品衛生法の体系
    • 2.2 告示第370号
      • 2.2.1 PL制度化と乳等省令の統合
      • 2.2.2 告示第370号の構成
      • 2.2.3 樹脂の規格例
    • 2.3 ガラス製・陶磁器製・ホーロー引きの規格
    • 2.4 ゴム製の規格
    • 2.5 金属缶の規格
    • 2.6 日本の食品接触物質の規制の仕組み
    • 2.7 食品衛生法改正審議における厚労省の「今後の課題」
      • 2.7.1 8つの課題
      • 2.7.2 溶出試験条件の改正原案 (合成樹脂)
  • 3.PL制度化と現時点での課題
    • 3.1 世界のPL制定状況
    • 3.2 PL制度化の運用と適用
    • 3.3 4つのPL
    • 3.4 PL適合確認の必要要件
    • 3.5 PL規制対象
    • 3.6 PL適合証明の例 (印刷インキ工業連合会)
    • 3.7 PL適合の伝達
      • 3.7.1 説明義務と努力義務
      • 3.7.2 適合伝達方法
  • 4.現時点での制度面の課題
  • 5. 食品用包装・容器の再生プラスチックに関する指針と工業化状況
    • 5.1 厚労省の指針 (2012年)
    • 5.2 厚労省部会開催 (2021年11月)
    • 5.3 業界の工業化状況
  • 6.まとめ
第5節 化粧品・日用品における包装材料の規制動向と要求特性
  • 1.化粧品の法規制
    • 1.1 包装材料
    • 1.2 化粧品等に関するISOとGMP
    • 1.3 化粧品規制協力国際会議 (ICCR)
    • 1.4 日本の化粧品法規制1)
      • 1.4.1法規制
      • 1.4.2 化粧品GMPガイドライン
      • 1.4.3 原材料に関する指針
      • 1.4.4 食品衛生法改正と樹脂のPL制度化
    • 1.5 米国の法規制
      • 1.5.1 法律と担当部署
      • 1.5.2 化粧品ガイダンス (化粧品GMP)
      • 1.5.3 容器の原材料に関する規制
    • 1.6 欧州の法規制
      • 1.6.1化粧品規則の施行
      • 1.6.2 化粧品規則の概要
      • 1.6.4 欧州化粧品工業会 (CE:Cosmetic Europe) のドラフトガイドライン
    • 1.7 化粧品等の包装法規制のまとめ
  • 2.日用品の法規制
    • 2.1 日用品とは
    • 2.2 家庭用品品質表示法
    • 2.3 消費生活用製品安全法
第6節 医療安全の観点からみた医薬品表示や容器包装への要求
  • 1.患者・介護者にとっての医薬品表示や容器包装
    • 1.1 CR
      • 1.1.1 錠剤やカプセル剤
      • 1.1.2 分包液剤や分包散薬
      • 1.1.3 水薬やバラ錠
      • 1.1.4 CR機能付き「こまもりぶくろ」
    • 1.2 SF
      • 1.2.1 ミノドロン酸錠50mg「サワイ」
      • 1.2.2 ケブザラR皮下注オートインジェクター
      • 1.2.3 エタネルセプトBS皮下注ペン「MA」
      • 1.2.4 ニンラーロRカプセル
    • 1.3 QRコード
    • 1.4 PTPシートの誤飲
  • 2.医療従事者にとっての医薬品表示や容器包装
    • 2.1 トラスツズマブBS点滴静注用60mg・150mg「NK」
    • 2.2 タキソテールR点滴静注用、タキソールR注射液
    • 2.3 ウログラフィンR注
  • 3.環境への配慮
    • 3.1 モンテルカスト錠「トーワ」、ロスバスタチンOD錠「トーワ」
    • 3.2 ビーフリードR輸液500mL・1000mL
    • 3.3 エスゾピクロン錠「DSEP」、デュロキセチンカプセル「DSEP」、イリボーR錠5μg

第2章 リサイクル技術による資源循環と容器包装材料への応用

第1節 化学原料化ケミカルリサイクルのための高性能分解触媒の開発
  • 1.ポリオレフィンの分解における触媒の作用
    • 1.1 触媒の細孔構造と酸特性
    • 1.2 TGを用いたポリオレフィンの分解
  • 2.ポリオレフィンの分解生成物
    • 2.1 熱分解と接触分解
    • 2.2 触媒の酸性質と生成物選択性
    • 2.3 ポリオレフィン構造と分解反応機構
    • 2.4 触媒の高性能化
第2節 錯体触媒を用いたケミカルリサイクル技術と汎用プラスチック再利用への応用
  • 1.錯体触媒によるケミカルリサイクル技術
    • 1.1 錯体触媒によるポリエステルのケミカルリサイクル
      • 1.1.1 ポリエステルの解重合/還元的分解
      • 1.1.2 ポリカーボネートの解重合/還元的分解
    • 1.2 錯体触媒による汎用プラスチックのケミカルリサイクル
      • 1.2.1 ポリスチレン
      • 1.2.2 ポリ塩化ビニル
      • 1.2.3 ポリプロピレン
      • 1.2.4 ポリエチレン
      • 1.2.5 ポリエチレン/ポリプロピレン類縁体
    • 1.3 錯体触媒による汎用プラスチックの解重合反応
      • 1.3.1 ポリスチレン
      • 1.3.2 ポリ塩化ビニル
      • 1.3.3 ポリエチレン / ポリプロピレン
      • 1.3.4 部分水酸化ポリエチレン
第3節 ケミカルリサイクルを活用した包材の開発と採用例
  • 1.EU Strategy for in a Circular Economy
  • 2.PETリサイクル手法とPost-Consumer Recycleの確保
  • 3.PET ケミカルリサイクルの必要性
  • 4.ケミカルリサイクルを活用した包材の開発と採用例
    • 4.1 Harvest Fresh rPET (果物・野菜トレーフタ材)
    • 4.2 MylarR 812r 軟包装用片面易接着グレード
    • 4.3 その他の展開
第4節 廃棄プラスチックの物性低下メカニズムと高度再生マテリアルリサイクル
  • 1.物理劣化・物理再生理論
  • 2.高度再生マテリアルリサイクルプロセス
第5節 容器包装材料と回収樹脂からのマテリアルリサイクル技術
  • 1.今後の容器包装材料と製品プラスチックのマテリアルリサイクル
    • 1.1 プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律におけるあらたな市場
      • 1.1.1 一括回収
      • 1.1.2 自主回収と製品プラスチック
      • 1.1.3 新たな回収スキームによるビジネスチャンス
    • 1.2 再生プラスチックの付加価値とデータ
      • 1.2.1 EUによるデータ製品パスポート (DPP) について
      • 1.2.2 トレーサビリティ、ブロックチェーン活用
    • 1.3 日本での取組事例
第6節 包装用二軸延伸PBTフィルムの開発とプラスチックの減容化
  • 1.OPBTの製造方法とフィルム特性
    • 1.1 チューブラー法同時二軸延伸製造法について
    • 1.2 OPBTのフィルム物性と特徴
  • 2.パッケージにおける様々な環境負荷低減のご提案
    • 2.1 レンジ対応パウチ
    • 2.2 深絞りトップ材
    • 2.3 ボイル・レトルトパウチ
    • 2.4 冷凍食品
    • 2.5 アセプティック
    • 2.6 耐内容物性向上
    • 2.7 放射線滅菌用包材
  • 3.主な採用例
第7節 プラスチックのサーキュラーエコノミーの実現に向けたダウのサステナブル戦略
  • 1.リサイクル性を改善したパッケージの設計について
    • 1.1 オールポリエチレン (PE) パウチ
    • 1.2 テンターフレーム二軸延伸ポリエチレン (TF-BOPE) フィルム
    • 1.3 一軸延伸 (MDO) /インフレPEフィルム/キャストPEフィルム
    • 1.4 RETAINTM 相溶化材
  • 2.マテリアルリサイクルとアプリケーション開発について
  • 3.アドバンスドリサイクルについて
  • 4.再生可能原料について
  • 5.炭素排出量削減
第8節 衣料用洗剤「トップ スーパーNANOX」の開発-100%リサイクルPETを使用した環境容器-
  • 1.プラスチックを取り巻く社会動向
    • 1.1 世界動向
    • 1.2 日本国内動向
    • 1.3 当社の環境対応に向けた取り組み
  • 2.NANOX容器の開発
  • 3.ボトル設計
    • 3.1 材質選定
    • 3.2 軽量化検討
  • 4.ノズルキャップ設計
    • 4.1 小型化検討
    • 4.2 インナーリングレス嵌合機構開発
    • 4.3 その他の検討
第9節 PETボトル to PETボトル 水平循環を目指した取り組み
  • 1.サントリーのPETボトル戦略
  • 2.PETボトルのメカニカルリサイクル
    • 2.1 取り組みの背景
    • 2.2 開発のポイント
    • 2.3 B to Bメカニカルリサイクルの確立
  • 3.F to Pダイレクトリサイクル
    • 3.1 射出コンプレッション成型方式
    • 3.2 従来のB to Bメカニカルリサイクルからフレークtoプリフォームへの発展
    • 3.3 F to Pダイレクトリサイクル技術の検証ポイント

第3章 モノマテリアル包装材料の開発とその採用事例

第1節 国内外における軟包装材料のモノマテリアル化動向
  • 1.欧州委員会の「プラスチック戦略」
    • 1.1 欧州委員会指令
    • 1.2 欧州のプラスチック製廃棄物
    • 1.3 欧州の「プラスチック戦略」の背景
  • 2.日本のプラスチック戦略
    • 2.1 環境省のプラスチック資源循環戦略
    • 2.2 プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律
    • 2.3 CLOMA (Japan Clean Ocean Material Alliance)
  • 3.プラスチック製廃棄物のリサイクルの方法
    • 3.1 リサイクルの定義
    • 3.2 日本のプラスチック製廃棄物
    • 3.3 日本におけるプラスチック製容器包装のリサイクル
  • 4.欧州の動向
    • 4.1 EU指令に対する欧州コンバーター業界の反応
    • 4.2 再生材料含有率の目標化
    • 4.3 EU指令に対する容器包装利用GROBAL企業の動向
    • 4.4 エレンマッカーサー財団
    • 4.5 CEFLEX (Circular Economy for Flexible Packaging)
  • 5. 欧州のコンバーター、素材メーカーの動向
    • 5.1 Amcor
    • 5.2 DOW
      • 5.2.1 二軸延伸PEフィルム (BOPE)
      • 5.2.2 一軸延伸PEフィルム (MDO-PE)
    • 5.3 Mondi
    • 5.4 Gualapack
    • 5.5 Wipf
    • 5.6 Huhtamaki
    • 5.7 PAXXUS
    • 5.8 Henkel
    • 5.9 他のモノマテリアル化例
      • 5.9.1 Kellogg
      • 5.9.2 Mars M&M
      • 5.9.3 Plastic Packaging Technologies (PPT)
  • 6.国内コンバーター、素材メーカーの動向
    • 6.1 凸版印刷
    • 6.2 大日本印刷
    • 6.3 東洋製罐
    • 6.4 東洋インキ
    • 6.5 住友化学
    • 6.6 P&Gジャパン
  • 7.モノマテリル軟包装のリサイクル
    • 7.1 メカニカルリサイクル
      • 7.1.1 Henkel
      • 7.1.2 Guarapack
      • 7.1.3 Bischf + Klein
      • 7.1.4 FDAの規格
    • 7.2 油化
      • 7.2.1 Licella
      • 7.2.2 SABIC
      • 7.2.3 油化によるリサイクル
    • 7.3 ガス化
      • 7.3.1 昭和電工
      • 7.3.2 ENERKEM
      • 7.3.3 ロッテルダムのガス化プロジェクト
      • 7.3.4 積水化学
第2節 モノマテリアル化に必要となる樹脂の高性能化と特性予測
  • 1.モノマテリアル化の流れと課題
  • 2.高剛性化
  • 3.ガスバリア性
  • 4.ヒートシール性
第3節 OPPバリアフィルムを用いたモノマテリアル包材の設計
  • 1.環境問題への対応としてモノマテリアル包装材料が求められる背景
  • 2.モノマテリアル包装材料の動向
    • 2.1 モノマテリアルの定義
    • 2.2 モノマテリアル包装材料の課題
    • 2.3 機能性モノマテリアル包装材料のためのフィルム
  • 3.モノマテリアル包装材料用のバリアOPP
    • 3.1 狙い
    • 3.2 東洋紡「パイレンROT」 DP065の紹介
  • 4.具体的な用途など
第4節 バイオマス系包装材料を用いた青果物包装用フィルムの開発とフードロス低減
  • 1.モノマテリアル構成
  • 2.バイオマスインキの使用
  • 3.紙素材の利用
  • 4.バイオマスプラスチックの使用
第5節 モノマテリアル包材に適したラミネート接着剤の開発
  • 1.包装材と接着剤のバリア性
    • 1.1 軟包装材料のバリア性
    • 1.2 ラミネート接着剤による酸素透過度への影響
    • 1.3 接着剤の設計
    • 1.4 ダブルバリア構成への対応
  • 2.包材の加工と接着剤のバリア性への影響
    • 2.1 加工条件による酸素透過度への影響
    • 2.2 蒸着層のクラック抑制
第6節 ガスバリア性接着剤の開発とモノマテリアル包材の実現
  • 1.当社グループのサステナブルな社会の実現に向けた取り組み
  • 2.ガスバリア性接着剤「マクシーブR」ついて
    • 2.1 マクシーブRとは
    • 2.2 環境配慮型の食品容器
  • 3.マクシーブR適用によるモノマテリアル包材のハイバリア化検討
    • 3.1 モノマテリアル包材について
    • 3.2 マクシーブR適用によるハイバリア化検討
    • 3.3 ハイバリア性発現機構について
    • 3.4 食品長期保存試験について
第7節 プラスチックごみ問題へ向けた食品メーカーの対応~モノマテリアル化など~
  • 1.食品包装の目的
    • 1.1 食品包装の基本的構成 (プラスチック包装)
      • 1.1.1 基材層 (最外層) に求められる機能
      • 1.1.2 中間層に求められる機能
      • 1.1.3 シール層に求められる機能
  • 2.プラスチックごみを削減するために必要な包装設計
    • 2.1 生産適正
      • 2.1.1 包装材料の機械適正
      • 2.1.2 シール性
    • 2.2 流通強度
      • 2.2.1 個装強度
      • 2.2.2 外装強度
  • 3.包装材料が環境に与える影響
  • 4.環境負荷を低減する包装設計
    • 4.1 包装材料の削減
      • 4.1.1 製品サイズの見直し (軽薄短小)
      • 4.1.2 包装材料の変更 (製品形態の変更)
    • 4.2 包装材料のリサイクル利用
      • 4.2.1 包装材料構成の単一素材化 (モノマテリアル)

第4章 海洋分解性/生分解性プラスチックの設計と開発、分解性制御、容器包装への応用

第1節 海洋生分解性プラスチックに関する国内外の動向
  • 1.欧州の動向
    • 1.1 EU Open-BIOプロジェクトの背景
    • 1.2 開放環境におけるプラスチックの生分解性に関する勧告および調査報告書
      • 1.2.1 生分解性ポリマーと生分解性プラスチックの定義
      • 1.2.2 勧告の四大項目:EUプラスチック戦略との整合性
      • 1.2.3 開放環境における生分解性プラスチックの利用
      • 1.2.4 開放環境における生分解性の考え方と認証シナリオ
  • 2.米国の動向
    • 2.1 ASTMインターナショナルの動向
    • 2.2 SUPに関する規制と生分解性プラスチック
  • 3.日本の動向
    • 3.1 日本における生分解性プラスチックの位置づけ
    • 3.2 日本における海洋生分解性に関する調査・研究動向
  • 4.その他の地域の考え方
第2節 バイオマス由来の生分解性ポリマーの開発と土中、海水中、嫌気環境などでの生分解性
  • 1.微生物産生型生分解性ポリマー
  • 2.Green PlanetRの生分解
    • 2.1 Green PlanetRのコンポスト中での好気的生分解
    • 2.2 Green PlanetRの土中での生分解
    • 2.3 Green PlanetRの海水での生分解性
    • 2.4 Green PlanetRの嫌気的生分解
  • 3.Green PlanetRの用途
第3節 植物由来ヘミセルロースを使用した海洋分解性バイオプラスチック開発と容器包装への応用
  • 1.植物由来ヘミセルロース活用生分解性樹脂「HEMIX」開発
  • 2.生分解性データ
  • 3.海洋生分解性バイオプラスチックとしての容器包装への応用
第4節 海洋生分解性プラスチックの研究開発
  • 1.生分解性プラスチック
  • 2.海洋生分解性プラスチックの課題と開発に向けた取り組み
  • 3.生分解性プラスチックの環境中での生分解性発現のしくみ
  • 4.生分解性プラスチックの一次構造と生分解性
  • 5.潜在的生分解性プラスチックとスイッチ機能
  • 6.プラスティスフィアを利用した海洋での生分解性プラスチック分解速度制御
第5節 海洋分解性繊維の開発と生分解性スイッチ機能の付与
  • 1.微生物産生ポリエステル (PHA) の繊維化
    • 1.1 世界最高強度の生分解性繊維の開発
    • 1.2 ポーラス繊維の開発
    • 1.3 伸縮性繊維の開発
  • 2.PHAと多糖エステルの多層フィルム化による生分解性開始機能
    • 2.1 多層フィルムの酵素分解試験
    • 2.2 多層フィルムの海水分解試験
  • 3.酵素内包生分解性プラスチックの開発
    • 3.1 リパーゼを用いた酵素内包生分解性ポリエステルの開発
    • 3.2 酵素内包ポリ乳酸の開発
第6節 ブルーカーボンである海藻を原料としたポリヒドロキシアルカン酸の微生物合成
  • 1. 微生物による物質生産の原料としての海藻の有効性
  • 2.微生物が生合成するバイオプラスチックPHA
  • 3.これまでのPHAの微生物合成研究における原料
  • 4.海藻を原料としたPHAの微生物合成
第7節 微生物ポリエステルの合成と生分解プラスチックへの応用
  • 1.一般的なPHAの種類とその生合成経路
  • 2.PHA重合酵素の分類と構造
  • 3.新規モノマーを持つPHA
  • 4.PHA分解酵素の構造
  • 5.容器包装製品への応用例
第8節 半合成多糖セロウロン酸の海洋生分解性とその応用展望
  • 1.セロウロン酸
  • 2.セロウロン酸の生分解性
  • 3.セロウロン酸の未利用素材としての魅力
  • 4.TEMPO酸化セルロースナノファイバー
  • 5.TEMPO酸化CNFの海洋生分解性
第9節 デンプンとセルロースの複合化による海洋生分解性プラスチックの開発
  • 1.木質素材を利用した高分子材料開発
  • 2.デンプン含有生分解性プラスチック
  • 3.熱可塑性デンプン/プラスチックブレンド
第10節 生分解性プラスチックの高次構造制御と容器包装材料への応用
  • 1.バイオプラスチックと生分解性プラスチックが注目されている背景
  • 2.生分解性プラスチックの高次構造制御
  • 3.非晶性生分解性プラスチックの作製
  • 4.生分解性プラスチックの熱誘起結晶化と結晶構造解析
  • 5.生分解性プラスチックの溶媒誘起結晶化と有機溶媒との相互作用
  • 6.生分解性プラスチックの光誘起結晶化と光学特性による構造解析
  • 7.生分解性プラスチックの結晶核剤誘起結晶化と作製プロセスによる構造変化
  • 8.容器包装材料として考えた際の生分解性プラスチックのガスバリア性
第11節 配列が制御された生分解性コポリマーの設計と合成
  • 1.ポリ乳酸をハードセグメントとする生分解性熱可塑性エラストマーの設計と合成
    • 1.1 CLとDL-ラクチドとのコポリマーをソフトセグメントとするTPE
    • 1.2 2-メチル-1,3-プロパンジオールとジカルボン酸から合成されるポリエステルをソフトセグメントとするTPE
  • 2.生分解を有する配列制御コポリエステルおよびポリエステルアミド
    • 2.1 ヒドロキシ酸を含む配列制御コポリエステル
    • 2.2 GABAを含む配列制御ポリエステルアミド
第12節 有機系廃水を用いた生分解性プラスチックの持続可能な生産法の開発
  • 1.チーズホエーを用いたPHB生産
    • 1.1 微生物による生分解性プラスチック (PHA) 生産経路
    • 1.2 微生物によるPHB生産実験
    • 1.3 窒素濃度および酢酸濃度がPHB生産量に与える影響
    • 1.4 チーズホエーの酢酸発酵による生産量の向上
    • 1.5 酢酸菌の性質および酢酸生成
    • 1.6 Acetobacter sp. C1株によるチーズホエーを原料とした酢酸発酵
    • 1.7 Bacillus sp. CYR1株による酢酸発酵したチーズホエーを原料としたPHB生産
    • 1.8 ソックスレー抽出器を用いたPHBの抽出
    • 1.9 チーズホエー (酢酸発酵) を原料としたCYR1株によるPHB生産
    • 1.10 酸処理の効果
第13節 PGA樹脂の開発とその応用展開
  • 1.KureduxRの原料と製法
  • 2.KureduxRの特性
    • 2.1 基本特性
    • 2.2 生分解性
    • 2.3 機械特性
    • 2.4 ガスバリア性
  • 3.KureduxRの用途例
    • 3.1 PET/KureduxR共押出多層ボトル (炭酸飲料用ボトル)
    • 3.2 PET/KureduxR共押出多層ボトル (機能バリアボトル)
    • 3.3 PLA/Kuredux共押出多層ボトル
  • 4.KureduxRの環境適性
第14節 生分解性促進添加剤の開発と容器包装材料への適用
  • 1.序文
    • 1.1 廃棄プラスチックの状況
    • 1.2 廃棄プラスチックによる問題
    • 1.3 日本国内外の動向
  • 2.微生物によるプラスチックの分解
  • 3.生分解促進ペレット「プラバイオ」
    • 3.1 添加による効果
    • 3.2 生分解促進ペレット「プラバイオ」のメカニズム
    • 3.3 生分解促進ペレット「プラバイオ」の特徴
      • 3.3.1 添加可能なプラスチックレジンが多様
      • 3.3.2 簡易な使用方法
      • 3.3.3 添加率が低く、経済的
      • 3.3.4 安全性
      • 3.3.5 生分解性能を確認
      • 3.3.6 プラスチック廃棄物の最終処理への対応と課題
  • 4.他の環境配慮技術との比較
    • 4.1 酸化型生分解性プラスチック
    • 4.2 バイオマスプラスチック
  • 5.「プラバイオ」の使用例および効果
第15節 ナノファイバーの作製と生分解性包装材料への応用
  • 1.容器包装材料としての生分解性プラスチック
  • 2.生分解性タンパク質ナノファイバーとポリエステルフィルムの多層フィルムの作製
    • 2.1 エレクトロスピニング法による生分解性タンパク質ナノファイバーの作製
    • 2.2 生分解性タンパク質ナノファイバーと生分解性ポリエステルフィルムによる複合材料の作製
第16節 紙パウダーを用いた生分解性複合材料の開発と食品容器への応用
  • 1.MAPKAのコア技術である紙の微細なパウダー化技術と合成樹脂との混練技術
  • 2.紙パウダーとはどのようなものなのか
  • 3.MAPKAの環境性能
  • 4.生分解性MAPKAへの挑戦
  • 5. (地独) 東京都産業技術研究センターとの共同研究
  • 6.現状の生分解MAPKAの特性
  • 7.生分解MAPKAの事業化手法
第17節 ダイレクトブロー成形による生分解性プラスチックボトルの開発
  • 1.ボトルに求められる性能
  • 2.水蒸気バリア性
  • 3.分解速度
  • 4.ボトルの構造
第18節 深海微生物によるプラスチックの海洋分解性とその評価
  • 1.海洋プラごみのほとんどは深海へ蓄積
  • 2.生分解性プラスチック素材の開発と海洋分解性
    • 2.1 生プラの深海微生物による分解性
      • 2.1.1 生プラを分解する深海微生物の探索
      • 2.1.2 微生物が生産する植物性バイオプラスチックPHBHを分解する深海微生物の探索
    • 2.2 深海微生物を利用した生分解性プラスチック分解評価法
      • 2.2.1 高圧連続培養システムの開発と生プラ分解性評価
      • 2.2.2 フローサイトメトリーの利用による生プラ分解性の評価
第19節 プラスチックの生分解性試験法
  • 1.生分解とは
  • 2.生分解性試験法の体系
    • 2.1 OECD TGに定められた生分解性試験法
    • 2.2 ISO規格に定められた生分解性試験法
    • 2.3 ASTM規格に定められた生分解性試験法
  • 3.生分解性試験法間の試験条件の比較
    • 3.1 水系における生分解性試験法
    • 3.2 土壌における生分解性試験法
    • 3.3 堆肥化施設における生分解性試験法
    • 3.4 海洋における生分解性試験法
第20節 生分解性素材のライフサイクル分析
  • 1.ライフサイクル分析を解釈する際の留意点
  • 2.ライフサイクル分析事例
    • 2.1 生分解性プラスチック樹脂当たりのGHG排出量
    • 2.2 PLA製容器包装のライフサイクル分析
      • 2.2.1 生分解性素材設定
      • 2.2.2 機能単位とシステム境界
      • 2.2.3 シナリオ設定
      • 2.2.4 解析結果
    • 2.3 生分解性プラスチックPHBH製生ごみ収集袋製造のGHG排出量

第5章 バイオマス系包装材料の合成・開発と物性改善、その採用事例

第1節 バイオプラスチックの合成と物性改善
  • 1.バイオプラスチックとは
  • 2.バイオプラスチックの合成
    • 2.1 バイオプラスチックの原料となる生体物質
    • 2.2 植物を出発資源とする化成品の製造
    • 2.3 バイオプラスチックの合成方法による分類
      • 2.3.1 グルコースを出発原料とする高分子
  • 3.バイオプラスチックの物性改善
    • 3.1 耐熱性
    • 3.2 力学特性
    • 3.3 成形性 (結晶化速度)
第2節 お米を使った「ライスレジン」の開発
  • 1.バイオマス原料としてのコメの優位性
  • 2.混練複合化技術
  • 3.バイオマス (=コメ) の特徴
  • 4.混練装置
  • 5.物性および製品例
第3節 環境対応包材用フィルムの開発
  • 1.フードロス削減のためのバリアフィルム
  • 2.レトルト食品包材用CPPフィルムの高性能化による減容化
  • 3.PPモノマテリアル用の蒸着CPPフィルム
  • 4.バイオマスプラスチック使用ZK500G
第4節 環境配慮型二軸延伸ポリプロピレンフィルムおよび無延伸ポリオレフィンフィルムについて
  • 1.包装資材を取り巻く環境
  • 2.当社におけるバイオマスプラスチックの活用による環境配慮製品の展開について
    • 2.1 セグリゲーション方式に基づくバイオマスプラスチック配合ポリオレフィンフィルム
    • 2.2 マスバランス方式に基づくバイオマスプラスチック配合ポリオレフィンフィルム
第5節 植物油、脂肪酸、グリセリンを炭素源としたバイオポリエステルの微生物生合成
  • 1.微生物R. eutrophaによるscl-P3HAの生合成
    • 1.1 大豆油を用いた生合成
    • 1.2 脂肪酸を炭素源とした生合成
    • 1.3 グリセリンを炭素源としたときの生合成
    • 1.4 バイオディーゼル燃料合成時の副生成物であるグリセリンを炭素源とした生合成
  • 2.微生物P. pitidaによるmcl-P3HAの生合成
    • 2.1 偶数・奇数脂肪酸を炭素源としたときの生合成
    • 2.2 グリセリンを炭素源とした生合成
    • 2.3 脂肪酸誘導体を炭素源とした生合成
第6節 バイオマス度100%のポリエステル系改質剤の開発とその応用
  • 1.可塑剤とは
    • 1.1 可塑剤に求められる性能
    • 1.2 可塑剤の基本的な構造
    • 1.3 可塑剤の分類
  • 2.GLOBINEX W-1810-BIOの特長
  • 3.バイオベース可塑剤の応用例
  • 4.生分解性プラスチック用改質剤
    • 4.1 生分解性プラスチックの普及と課題
    • 4.2 生分解性プラスチック用バイオベース流動性改質剤
    • 4.3 生分解性樹脂の流動性改質
    • 4.4 無機フィラーを含む生分解性樹脂組成物の流動性改質
第7節 廃棄バイオマスを活用した生分解性バイオプラスチックの創成と自然環境での分解による微生物生態系への影響
  • 1.環境問題を解決する廃棄バイオマス
  • 2.投棄プラスチック問題
  • 3.生分解性バイオプラスチック
    • 3.1 生分解性バイオプラスチックの生産
    • 3.2 廃棄バイオマスを用いたバイオプラスチック生産
    • 3.3 炭素カタボライト抑制
    • 3.4 炭素カタボライト抑制解除株でのバイオプラスチック生産
  • 4.生分解性バイオプラスチックの環境分解
    • 4.1 環境中における生分解性バイオプラスチック利用の問題点
    • 4.2 河川水中での生分解性バイオプラスチック分解過程観察と微生物群衆変化
第8節 バイオマス原料を用いたPTPシートの実用化
  • 1.医薬品包装について
    • 1.1 医薬品包装に求められる要件
    • 1.2 医薬品用PTPシートについて
    • 1.3 医薬品包装の環境対応
      • 1.3.1 医薬品包装のリサイクル
      • 1.3.2 医薬品包装におけるバイオプラスチックの使用
  • 2.バイオプラスチックを用いた医薬品PTPシートの実用化
    • 2.1 バイオマスPTP適用製品の選定
    • 2.2 バイオマスPTPシート製造条件の検討
      • 2.2.1 ポケットの成形条件
      • 2.2.2 フィルム加熱温度
      • 2.2.3 プラグ停止位置およびブロー圧
    • 2.3 バイオマスPTPシートの評価
      • 2.3.1 製品品質に関する評価
      • 2.3.2 使用性に関する評価
      • 2.3.2.1 押し出し性
      • 2.3.2.2 分割性
      • 2.3.2.3 視認性・外観
第9節 バイオマス材料を用いた環境配慮型パッケージの開発
  • 1.バイオマス材料を用いた環境配慮型パッケージの開発
    • 1.1 シーラントの強度設計
    • 1.2 マットグリップニス
    • 1.3 まとめ
  • 2.バイオマスPEブレンドマーガリン容器の開発
    • 2.1 ポリプロピレンのグレード選定
    • 2.2 物性評価について
    • 2.3 まとめ
第10節 環境負荷低減を目指したバイオマス材料の採用
  • 1.植物由来原料を使用した資材の展開
    • 1.1 オールバイオマス素材の「三ツ矢サイダー PET1.5L 」の展開概要
      • 1.1.1 ラベル
      • 1.1.2 ラベルの高バイオマス化の追求
    • 1.2 バイオマスインキを活用した「アサヒ おいしい水」天然水ブランドの展開概要
      • 1.2.1 バイオマスインキの量産化検討
第11節 セルロースナノファイバーの特性と包装材料などへの応用
  • 1.セルロースナノファイバー (CNF)
  • 2.CNFのガスバリア性
  • 3.無機化合物との複合化による耐湿性向上
  • 4.CNFの包装材への応用
第12節 セルロース系高機能バイオ素材の開発とその応用
  • 1.NeCycleの環境調和性
    • 1.1 非可食性バイオマスの利用
    • 1.2 自然環境中での長期的な生分解性
    • 1.3 二酸化炭素の排出削減効果とリサイクル性
  • 2.NeCycleのフィルム特性
    • 2.1 優れた平滑性と光沢性
    • 2.2 優れた耐摩擦性
    • 2.3 抗菌性・抗ウイルス性
  • 3.NeCycleの物性と今後の展開
第13節 CNFの安全性評価手法の開発と評価事例~吸入毒性、遺伝毒性、生分解性~
  • 1.CNFの吸入毒性
  • 2.CNFの遺伝毒性
    • 2.1 細菌復帰突然変異試験 (Ames試験)
    • 2.2 マウスリンフォーマTK試験
    • 2.3 in vitro染色体異常試験
    • 2.4 ラット赤血球小核試験
    • 2.5 遺伝毒性の総合評価
  • 3.CNFの生分解性
第14節 近赤外分光法によるCNF含有容器包装プラスチック材料の選別
  • 1.近赤外分光分析
  • 2.近赤外分光分析によるプラスチックの選別
  • 3.CNF含有容器包装プラスチック材料の選別
    • 3.1 CNF含有PPを含む複数のプラスチック材料の判別分析
    • 3.2 厚みや原料の異なるCNF含有PPの定量分析
      • 3.2.1 PLS回帰分析によるCNF含有率の推定
      • 3.2.2 2波長の吸光度比を用いたCNF含有率の推定

第6章 紙製容器包装の実用化とバリア性、ヒートシール性などの機能発現

第1節 環境対応包装材としての紙の特徴とその可能性
  • 1.パッケージを取り巻く課題
    • 1.1 グローバルレベルでの普遍的な課題
    • 1.2 日本の動向
  • 2.環境面における紙素材の特徴
  • 3.包装材料としての紙素材の特徴とその可能性
    • 3.1 包装材料としての紙素材の特徴
    • 3.2 ストロー不要な給食牛乳紙パック「School POP」
    • 3.3 詰め替えパウチにかわる新発想の紙容器「SPOPS (スポップス) 」
  • 4.紙容器のリサイクルの取り組み
    • 4.1 紙容器リサイクルの課題
    • 4.2 浜松市における使用済み紙容器のリサイクル実証試験
    • 4.3 飲料用アルミ付紙パックの再生利用促進の取り組み 「PakUpcycle」
第2節 水性エマルションによる紙へのコーティングとバリア性およびヒートシール性の発現について
  • 1.ポリエチレンラミネート紙について
  • 2.水性エマルションによる紙へのコーティングについて
  • 3.水性エマルションによる水蒸気バリア性の発現について
  • 4.水性エマルションによるヒートシール性の発現について
第3節 水溶性・生分解性ガスバリア樹脂の紙コーティング材特性と容器包装への応用
  • 1.食品包装材料を取り巻く状況
    • 1.1 食品包装材料への要求特性
    • 1.2 脱プラ、紙との組合せによるゴミ問題への対応
    • 1.3 環境問題解決に貢献するバリア材
  • 2.PVAの基礎物性
    • 2.1 PVAの製造方法と分子構造
    • 2.2 PVAの基礎特性
    • 2.3 PVAの生分解機構
  • 3.疎水基変性PVA「エクセバールR」
    • 3.1 「エクセバールR」の酸素バリア性
    • 3.2 「エクセバールR」の生分解性
    • 3.3 「エクセバールR」のバリア用コーティング剤への応用
第4節 紙パッケージにおける環境配慮型インキ、各種コート剤の展開と機能発現
  • 1.植物由来材料を使用した環境配慮型インキ (ボタニカルインキ)
  • 2.紙にヒートシール性や耐水、耐油性を付与する水性コート剤
  • 3.抗菌、抗ウイルスニス
    • 3.1 微生物の分類、抗菌と類義語の定義
    • 3.2 抗菌、抗ウイルスニスのコンセプト
    • 3.3 抗菌、抗ウイルスニスの基盤技術
    • 3.4 抗菌、抗ウイルス性の作用機序について
第5節 包装向け紙素材のガスバリア性能向上
  • 1.包装向け紙素材のガスバリア性能向上
  • 2.バリア性能向上へのアプローチ
    • 2.1 塗工 (コーティング) によるガスバリア性能付与
    • 2.2 特殊紙素材の活用によるガスバリア性能付与
    • 2.3 蒸着によるガスバリア性能付与
第6節 紙基材に対応したバイオマス粘着剤の開発
  • 1.バイオマスについて
    • 1.1 バイオマス材料のCO2排出量削減効果
    • 1.2 バイオマス度
    • 1.3 マスバランス方式
  • 2.バイオマス粘着剤開発
    • 2.1 ゴム系バイオマス粘着剤
    • 2.2 アクリル系バイオマス粘着剤
      • 2.2.1 バイオマスアクリルモノマー
      • 2.2.2 バイオマスタッキファイヤー
      • 2.2.2.1 バイオマスタッキファイヤーエマルション添加法 (外添手法)
      • 2.2.2.2 タッキファイヤー内添手法
      • 2.2.3 バイオマス可塑剤
    • 2.3 ウレタン系バイオマス粘着剤
    • 2.4 ポリエステル系バイオマス粘着剤
  • 3.紙基材とバイオマス粘着剤
第7節 “Sony’s Original Blended Material” WF-1000XM4 Package
  • 1.開発の目的とコンセプト
  • 2.調査と原材料特定
    • 2.1 原材料選定
    • 2.2 原材料採集地の特定
  • 3.具現化/One Material完結
    • 3.1 ブレンド配合
    • 3.2 パッケージデザイン
    • 3.3 体積最小化
第8節 次世代サステナブルマルチパック「エコパック」の開発
  • 1.開発の方針
  • 2.次世代サステナブルパックの懸念点と改善
  • 3.次世代サステナブルパックの消費者調査
  • 4.少量市場投入試験
  • 5.第2回市場投入試験に向けて

執筆者

  • 住本技術士事務所 住本 充弘
  • 早稲田大学 大塚 直
  • 一般社団法人 化学研究評価機構 石動 正和
  • 西 包装専士事務所 西 秀樹
  • 京都府立医科大学附属病院 四方 敬介
  • 室蘭工業大学 上道 芳夫
  • 室蘭工業大学 神田 康晴
  • 国立研究開発法人 産業技術総合研究所 下山 祥弘
  • デュポン 株式会社 半田 昌史
  • 福岡大学 八尾 滋
  • ヴェオリア・ジャパン 株式会社 宮川 英樹
  • 興人フィルム&ケミカルズ 株式会社 永江 修一
  • ダウ・ケミカル日本 株式会社 杜 暁黎
  • ダウ・ケミカル日本 株式会社 宮下 真一
  • ライオン 株式会社 佐藤 剛
  • サントリーホールディングス 株式会社 加堂 立樹
  • 土屋特許事務所 土屋 博隆
  • 北陸先端科学技術大学院大学 山口 政之
  • 東洋紡 株式会社 清水 敏之
  • 株式会社 ベルグリーンワイズ 河井 兼次
  • 東洋モートン 株式会社 出原 千智
  • 三菱ガス化学 株式会社 小林 菜穂子
  • 三菱ガス化学 株式会社 武笠 和明
  • 三菱ガス化学 株式会社 河野 和起
  • 味の素トレーディング 株式会社 金子 晴海
  • 株式会社 三井物産戦略研究所 小川 玲奈
  • 株式会社 カネカ 福田 竜司
  • 株式会社 事業革新パートナーズ 茄子川 仁
  • 群馬大学 粕谷 健一
  • 群馬大学 鈴木 美和
  • 群馬大学 橘 熊野
  • 東京大学 岩田 忠久
  • 東京大学 立岩 丈武
  • 東京大学 黄 秋源
  • 岩手大学 山田 美和
  • 東京工業大学 柘植 丈治
  • 東京工業大学 蜂須賀 真一
  • 北海道大学 井上 晶
  • 大阪大学 宇山 浩
  • 東京電機大学 佐藤 修一
  • 広島大学 中山 祐正
  • 室蘭工業大学 チャン ヨンチョル
  • 株式会社 クレハ 小林 史典
  • カネダ 株式会社 佐藤 圭
  • 信州大学 田中 稔久
  • 信州大学 坂本 佳久
  • 株式会社 環境経営総合研究所 松下 敬通
  • (地独) 東京都立産業技術研究センター 加藤 貴司
  • (地独) 東京都立産業技術研究センター 角坂 麗子
  • 株式会社 平和化学工業所 畠山 治昌
  • NPO法人 チームくじら号 加藤 千明
  • 一般社団法人 化学物質評価研究機構 鍋岡 良介
  • 京都大学 矢野 順也
  • 東京農業大学 石井 大輔
  • 株式会社 バイオマスレジンホールディングス 坂口 和久
  • 東レ加工フィルム 株式会社 松浦 洋一
  • サン・トックス 株式会社 河村 茂夫
  • 龍谷大学 中沖 隆彦
  • DIC 株式会社 野口 崇史
  • DIC 株式会社 所 寛樹
  • 椙山女学園大学 門屋 亨介
  • アステラス製薬 株式会社 丸橋 宏一
  • アステラス製薬 株式会社 西田 航大
  • 株式会社 J – オイルミルズ 福山 能史
  • アサヒ飲料 株式会社 林 良祐
  • 九州大学 横田 慎吾
  • 日本電気 株式会社 田中 修吉
  • 国立研究開発法人 産業技術総合研究所 藤田 克英
  • 国立研究開発法人 産業技術総合研究所 梶原 秀夫
  • 国立研究開発法人 産業技術総合研究所 小倉 勇
  • 静岡大学 小堀 光
  • 森林総合研究所 村山 和繁
  • 静岡大学 青木 憲治
  • 静岡大学 小島 陽一
  • 静岡県立農林環境専門職大学 鈴木 滋彦
  • 日本製紙 株式会社 野田 貴治
  • 星光PMC 株式会社 藤原 康史
  • 株式会社 クラレ 直原 敦
  • サカタインクス 株式会社 高橋 亮太
  • 王子ホールディングス 株式会社 野一色 泰友
  • リンテック 株式会社 鈴木 伸哉
  • ソニーグループ 株式会社 廣瀬 賢一
  • アサヒビール 株式会社 中島 宏章

出版社

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お問い合わせ

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体裁・ページ数

A4判 548ページ

ISBNコード

978-4-86104-914-9

発行年月

2022年12月

販売元

tech-seminar.jp

価格

80,000円 (税別) / 88,000円 (税込)

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