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熱伝導率測定の種類とメカニズム、用途別の選択法と使い方

熱伝導率測定の種類とメカニズム、用途別の選択法と使い方

～薄い試料の縦方向への熱伝導性、液体や軟らかい試料の熱伝導性などの測り方のコツ / 同じ条件で測定したのに、結果がバラつく原因 / 再現性・機器校正や標準物資の考え方～
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    • 概要

    本セミナーでは熱伝導率測定について取り上げ、薄い試料の縦方向への熱伝導性 、 液体や軟らかい試料の熱伝導性などの測り方のコツ、再現性・機器校正や標準物資の考え方について詳解いたします。

    開催日

    • 2025年12月23日(火) 10時00分 ～ 17時00分

    修得知識

    • 熱伝導率測定の基礎とコツ
    • 薄い試料の縦方向への熱伝導性
    • 液体や軟らかい試料の熱伝導性
    • 再現性・機器校正や標準物資の考え方

    プログラム

    第1部 熱伝導率測定の基礎と各種固体材料の熱伝導率測定

    (2025年12月23日 10:00〜11:45)

    　熱伝導率測定の基礎について解説するとともに、各種の熱伝導率測定方法の概要と、種々の材料をどのような熱伝導率測定法で測定す れば良いかについて解説します。

    1. 概要
      1. 熱伝導率測定の必要性
      2. 熱伝導率とその仲間
      3. 熱伝導率に類似した物性
    2. 熱伝導率測定方法
      1. 熱伝導率測定法の分類
      2. 定常法
      3. 非定常法 (バルク)
      4. 非定常法 (微小領域測定)
      5. 熱伝導率の関連規格
    3. 各種材料の熱伝導率測定
      1. 各種材料の熱伝導率範囲と熱伝導機構
      2. 断熱材料
      3. 熱伝導材料
      4. 先端材料 (薄膜、微小領域)
      • 質疑応答

    第2部 熱流センサーの基礎と応用およびフラッシュ法を用いた熱拡散率測定について

    (2025年12月23日 12:30〜13:30)

    　本講座では、近年熱流の見える化のツールとして使用されることが多くなってきた熱流センサーについて、その原理と校正技術を解説し、熱流センサーの使用時の注意点に関連する実用的な評価技術を紹介する。また、固体材料の熱拡散率測定技術として広く普及しているレーザフラッシュ法について、その原理と適用範囲、測定におけるコツについて解説する。

    1. 熱流センサーの基礎と応用
      1. 熱流センサーの原理
      2. 熱流センサーの校正技術
      3. 熱流センサーの実用評価技術
    2. フラッシュ法を用いた熱拡散率測定
      1. フラッシュ法の原理
      2. フラッシュ法で測定可能な熱拡散率の範囲
      3. フラッシュ法による熱拡散率測定のコツ
      • 質疑応答

    第3部 ケイ酸塩融体の熱伝導率および金属 (合金) 融体の粘度測定について

    (2025年12月23日 13:45〜14:45)

    　表面加熱・表面検出レーザフラッシュ法を用いてケイ酸塩融体の熱浸透率を測定し、比熱、密度のデータを用いて熱伝導率を評価してきた。また、るつぼ回転粘度計を用いて金属 (合金) 融体の粘度熱伝導率も系統的に測定してきたことについても解説する。

    1. ケイ酸塩融体の熱伝導率測定
      1. ホウケイ酸塩融体の熱伝導率測定
      2. 最近注目しているケイ酸塩融体の熱伝導率測定
      3. 今後のケイ酸塩融体の熱物性測定
    2. 金属 (合金) 融体の粘度測定
      1. 合金融体の粘度測定の現状
      2. 高温における合金融体の粘度測定
      3. 今後の低粘度融体の粘度測定
      • 質疑応答

    第4部 FTIRによる放射率測定の考え方とその応用

    (2025年12月23日 15:00〜15:45)

    　遠赤外線放射材料は工業製品や家庭用電化製品において、特に加熱装置や保温装置のヒータ、炉材として利用されていますが、その効率的な活用は省エネに貢献するものとして期待されています。遠赤外線放射材料を評価するうえで基礎的なデータとなる分光放射率スペクトルについて、測定システムと測定例をご紹介します。

    1. FTIR (フーリエ変換型赤外分光光度計) の概要
      1. 装置構成や測定原理
      2. 主な用途例の紹介
    2. FTIRによる放射率測定の基礎
      1. 高温での試験環境設定 (およそ200°C) の重要性
      2. 高温試料の準備や取り扱いとその注意点
    3. FTIRによる放射率測定の応用事例
      1. アルミナセラミックスの測定
      2. ガラス板の測定
      3. その他
      • 質疑応答

    第5部 熱電対の基本的な使い方と測定誤差の要因について

    (2025年12月23日 16:00〜17:00)

    　熱電対は、多くの特長を兼ね備えた温度計測法の基準となる接触式センサである。本講演では、熱電対が本来もつ性能を十分に発揮させるために必要な基礎知識 (測定誤差の要因と精度向上への鍵) を中心として解説する。

    1. 熱電対の静特性
      1. 「よい」熱電対の条件
      2. 金属素線の熱起電力
      3. 熱電対の熱起電力
      4. JIS熱電対の熱起電力
    2. 種々の熱電回路と測定原理 (Moffatの図式解法)
      1. 熱電回路の基本形
      2. 熱電回路の図式解法と熱起電力の表現
      3. 均質回路の法則
      4. 中間金属の法則
      5. 熱電対素線における不均質の影響
      6. 差動型熱電対の熱電回路と測定原理 (図式解法)
      7. サーモパイル (熱電堆) の熱電回路と測定原理 (図式解法)
      8. 固体表面温度の測定と測定精度向上への基本的な対策
    3. 熱電対の測定誤差要因 (熱流体計測への適用を想定して)
      1. 熱伝導誤差とその定量的評価
      2. 熱電対の動特性と応答遅れ誤差の定量的評価
      3. 熱電対の応答特性 (時定数) の解析と応答遅れの補償技術
      4. 熱電対による流体温度測定と可視化計測への展開
      • 質疑応答
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    講師

    • 羽鳥 仁人 氏
      株式会社ベテル ハドソン研究所
      副所長
    • 大串 哲朗 氏
      広島国際大学 工学部 情報通信学科 情報通信コース、機械システム・ロボットコース
      客員教授
    • 阿子島 めぐみ 氏
      国立研究開発法人 産業技術総合研究所 計量標準総合センター 物質計測標準研究部門 熱物性標準研究グループ
      主任研究員
    • 鈴木 康志 氏
      株式会社 島津製作所 分析計測事業部 グローバルアプリケーション開発センター 光・観察グループ
      マネージャー
    • 田川 正人 氏
      名古屋工業大学 大学院 工学研究科 機械工学分野
      教授
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    主催

    株式会社 技術情報協会
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    お問い合わせ

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    (主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

    受講料

    1名様
    : 60,000円 (税別) / 66,000円 (税込)
    複数名
    : 55,000円 (税別) / 60,500円 (税込)

    複数名同時受講割引について

    • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 55,000円(税別) / 60,500円(税込) で受講いただけます。
    • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
      • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 60,000円(税別) / 66,000円(税込)
      • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 110,000円(税別) / 121,000円(税込)
      • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 165,000円(税別) / 181,500円(税込)
      • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 220,000円(税別) / 242,000円(税込)
      • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 250,000円(税別) / 275,000円(税込)
    • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
    • 請求書は、代表者にご送付いたします。
    • 他の割引は併用できません。

    アカデミック割引

    • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

    日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

    • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
    • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
    • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
    • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
    • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
    • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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