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医薬品の費用対効果分析 (HTA) 習得講座

医薬品の費用対効果分析 (HTA) 習得講座

~Excelを使用した体験学習~
オンライン 開催 PC実習付き デモ付き

概要

本セミナーでは、医薬品の価値を見える化する分析方法を事例を含めて解説いたします。
Excelを用いて、費用対効果分析を体験的に学習いただけます。

配信期間

  • 2025年11月20日(木) 10時30分2025年11月30日(日) 16時30分

お申し込みの締切日

  • 2025年11月20日(木) 10時30分

プログラム

 本講演では、費用対効果分析の基礎から応用までを事例を交え、わかりやすく解説し、簡単な費用対効果の評価をExcelを用いて、費用対効果分析を体験していただきます。
 HTA申請のための費用対効果分析だけではなく、公衆衛生モデル等、医薬品の価値を見える化などさまざまな医療経済評価の分析方法についてもリアルワールドデータの適応も含め事例により解説します。また、開発早期から準備が必要な医療技術評価 (HTA) の視点からの臨床開発の在り方や日本における最新のHTAの動向や戦略なども解説します。

  1. はじめに:費用対効果分析の前に
    1. HTA導入と診療報酬の政策動向
    2. 医療経済の考え方
    3. アウトカムやQOL、効用値について
    4. リアルワールドデータの適応
    5. 開発早期から準備するHTA申請のための費用対効果
  2. 費用対効果分析
    1. 費用対効果分析のいろは (モデルに必要な情報)
    2. システマティックレビューとターゲットレビュー
    3. ネットワークメタアナリシス
    4. 効用値 について
    5. 質調整生存年 (QALY) と増分費用対効果比 (ICER) の考え方
  3. 費用対効果分析をやってみましょう (ワークショップ)
  4. HTA ガイドライン
    1. 日本 (中医協) のHTAガイドライン
    2. 海外のHTAガイドラインとの比較:類似・相違など
  5. いろいろな費用対効果研究の紹介
    1. 静的モデル vs. 動的モデル (利点と限界)
    2. 事例紹介
      • 循環器領域
      • 感染症
      • 慢性腰痛
      • がん疼痛
      • 認知症
  6. HTAの動向
    1. 遺伝子医療などの再生医療
    2. 日本におけるHTAの薬価への影響
    3. 今後の政策動向とHTA戦略
    • 質疑応答

講師

  • 大西 佳恵
    クリエイティブ・スーティカル 株式会社
    日本代表

主催

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お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 50,000円 (税別) / 55,000円 (税込)
複数名
: 45,000円 (税別) / 49,500円 (税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 180,000円(税別) / 198,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 210,000円(税別) / 231,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

アーカイブ配信セミナー

  • 当日のセミナーを、後日にお手元のPCやスマホ・タブレッドなどからご視聴・学習することができます。
  • 配信開始となりましたら、改めてメールでご案内いたします。
  • 視聴サイトにログインしていただき、ご視聴いただきます。
  • 視聴期間は2025年11月20日〜11月30日を予定しております。
    ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。
  • セミナー資料は別途、送付いたします。
本セミナーは終了いたしました。

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