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がん患者数の国内外予測と医薬品売上予測

がん患者数の国内外予測と医薬品売上予測

~がん特有の患者数の定義、分析データソース、推計方法 / 罹患数ベースの売上予測、治療ラインの考え方、がんに適した売上予測の方法~
オンライン 開催

概要

本セミナーでは、国内の疫学データの概要、患者数の将来予測の方法、海外の疫学データの概要、がん治療薬の売上予測の方法と予測モデルの構造、主ながんのステージ別罹患数と再発患者数のデータについて詳解いたします。

開催日

  • 2023年10月13日(金) 10時30分 16時00分

修得知識

  • 国内の疫学データ (全国がん登録、院内がん登録) の概要
  • 患者数の将来予測の方法
  • 海外の疫学データの概要
  • がん治療薬の売上予測の方法と予測モデルの構造
  • 主ながんのステージ別罹患数と再発患者数のデータ

プログラム

第1部 国内外におけるがんの患者数予測

(2023年10月13日 10:30〜12:00)

 個別化医療が進むがんの医薬品市場において、対象薬剤の患者セグメントはより細分化が進み、売上予測をする際には、各セグメントにおける将来の対象患者数を捉えることが益々重要となっている。そして、将来の患者数予測は、地域毎の環境の違いを加味した上で、罹患率の傾向、人口動態の変化、診断の向上など様々な要因も加味する必要がある。
 本講座では、がんの医薬品売上予測のベースとなるがん特有の患者数の定義、分析データソース、そして推計方法について紹介する。

  1. がん医薬品市場分析における患者数の役割
  2. がん市場 (患者数) における特別な考慮事項
  3. 罹患患者数と有病患者数の問題点/ “治療対象“となる患者は?
  4. 日米欧のがんの疫学:がん登録データ
  5. 罹患率と将来推計
  6. 進行・再発率の分析
  7. まとめ
    • 質疑応答

第2部 がん治療用医薬品の売上予測

(2023年10月13日 13:00〜16:00)

 現在製薬業界はがん治療薬の売上に大きく支えられており、例えば2022年の国内売上上位10製品のうち4製品ががん治療薬である。売上予測についてはがん治療薬に適した方法があり、通常罹患数ベースの売上予測が行われる点が慢性疾患 (有病数ベース) と異なる。
 本セミナーでは罹患数ベースの売上予測、治療ラインの考え方、患者フローモデルなどのがん治療薬に適した売上予測の方法と、売上予測に必要な情報や薬価について解説します。

  1. がん治療薬の臨床開発の現状
  2. 売上予測に必要な情報
    • 遺伝子変異の割合
    • 進行がんと再発がん
    • 競合品情報
  3. がん治療薬に適した売上予測の方法
    • 罹患数ベースの売上予測
    • 治療ラインの考え方
    • 患者フローモデル
  4. 薬価について
    • 患者1人あたり薬価の相場
    • 類似薬選定の実際と薬価算定系統図
    • 海外で先行発売される場合と日本で最初に発売される場合の比較
    • 薬剤価格の情報ソース
    • 質疑応答

講師

  • 庄司 泰章
    サイニクス株式会社 マーケットアセスメント
    バイス・プレジデント
  • 石橋 幸雄
    フォーキャスト・アドバイザー

主催

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お問い合わせ

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(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 50,000円 (税別) / 55,000円 (税込)
複数名
: 45,000円 (税別) / 49,500円 (税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
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    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

ライブ配信セミナーについて

  • 本セミナーは「Zoom」を使ったライブ配信セミナーとなります。
  • お申し込み前に、 視聴環境テストミーティングへの参加手順 をご確認いただき、 テストミーティング にて動作確認をお願いいたします。
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本セミナーは終了いたしました。

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