技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

認知症治療薬開発の現状と今後必要とされる薬剤の開発

認知症治療薬開発の現状と今後必要とされる薬剤の開発

~臨床試験での留意点、開発失敗事例を踏まえて今後の創薬について解説~
東京都 開催 会場 開催

開催日

  • 2019年2月22日(金) 12時30分 16時00分

修得知識

  • 臨床試験における被験者募集および脱落防止に対する考え方
  • 認知症治療薬開発R&Rにおける世界と日本の差
  • 認知症領域における被験者リクルートメントの注意点
  • 参考となる他領域の事例紹介

プログラム

第1部. 認知症治療薬開発におけるR&R (Recruitment & Retention)

  1. 被験者募集と脱落防止に対する取り組み
  2. 臨床試験における患者中心主義の取組み
  3. 患者中心主義の海外事例 ~患者経験の収集/活用事例・臨床試験での留意点
  4. 今後の課題と展望 など

第2部. 認知症薬の現状と今後必要とされる薬剤の開発

 現在、米国を中心に認知症予防薬に対して以下の臨床試験が進行している。対象は前臨床性アルツハイマー病患者 (Preclinical AD patients) である。 () 内は被験者数を示す。

  • APIADAD: PSEN1 mutation carriers (300)
  • API – APOE4: Homozygous APOEε4 carriers (1340)
  • DIAN – TU: PSEN1, PSEN2 and APP mutation carriers (210)
  • A4: Amyloid PET positive humans (1150)

これだけの被験者を集め、臨床検査を行うために、1兆円を超える費用を要したと考えられるが、これらの試みは失敗する可能性が非常に大きい。
 本講演では、米国における試みが何故失敗するかについて解説し、新しい創薬への道を提案する。

  • はじめに
  1. アルツハイマー病の発症機構
  2. アルツハイマー病治療薬 (予防薬) の盛衰
    1. コリンエステラーゼ阻害剤
    2. NMDA受容体ブロッカー
    3. γセクレターゼ阻害剤
    4. βセクレターゼ阻害剤
    5. 抗体医療
  3. 前臨床試験のために開発された動物モデル
    1. 過剰発現に依存する第一世代モデル
    2. 第一世代モデルにおける二つの不確定性
    3. 過剰発現に依存しない第二世代モデル
  4. 予防薬開発におけるパラダイムシフト:症状からバイオマーカーへ
    1. 血中Aβ42
    2. 血中タウ
  5. タンパク質の定常量は合成系と分解系のバランスで規定される
    1. Aβ分解酵素ネプリライシンの同定 (Iwata et al, Science, 2001)
    2. ネプリライシン活性化因子ソマトスタチンの同定 (Saito et al., Nat Med, 2005)
    3. 種類のソマトスタチン受容体サブタイプ (Nilsson et al, in preparation)
    4. 標的GPCRの同定
  6. 経口投与可の低分子アルツハイマー病予防薬のスクリーニングへ向けて
  7. 次世代型モデル動物を用いた前臨床試験

会場

江東区役所 商工情報センター (カメリアプラザ)

9階 会議室

東京都 江東区 亀戸2-19-1
江東区役所 商工情報センター (カメリアプラザ)の地図

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 46,278円 (税別) / 49,980円 (税込)

案内割引・複数名同時申込割引について

R&D支援センターからの案内登録をご希望の方は、割引特典を受けられます。
案内および割引をご希望される方は、お申込みの際、「案内の希望 (割引適用)」の欄から案内方法をご選択ください。
複数名で同時に申込いただいた場合、1名様につき 23,139円(税別) / 24,990円(税込) で受講いただけます。

  • R&D支援センターからの案内を希望する方
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 43,750円(税別) / 47,250円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 46,278円(税別) / 49,980円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 69,417円(税別) / 74,970円(税込)
  • R&D支援センターからの案内を希望しない方
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 46,278円(税別) / 49,980円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 92,556円(税別) / 99,960円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 138,833円(税別) / 149,940円(税込)
本セミナーは終了いたしました。

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2024/12/19 承認申請・メディカルライティングコース オンライン
2024/12/19 CTD/照会回答書作成のためのメディカルライティング オンライン
2024/12/19 失敗成功事例から学ぶ原薬の各ステージでのスケールアップ製造のポイント オンライン
2024/12/19 造粒・打錠・コーティング製造技術とスケールアップ/打錠障害・品質異変の防止・対策 オンライン
2024/12/19 医薬品製造施設 (バイオ、合成原薬、固形製剤、無菌製剤) の構造設備に関わるGMP講座 オンライン
2024/12/19 臨床試験を行う上で知っておくべき統計的知識 オンライン
2024/12/20 アレニウス式加速試験におけるプロット作成と予測値の取扱い オンライン
2024/12/20 ソーシャルリスニングからの患者さんの声の事例紹介と活用のためのワークショップ体験 東京都 会場
2024/12/20 QA業務 (GMP監査・自己点検) 入門講座 オンライン
2024/12/20 医薬品開発段階での処方・製法変更におけるBE試験の考え方と生物学的同等性確保のための開発戦略 オンライン
2024/12/20 ペプチド医薬品の疾患別事例からみる市場性およびペプチドの合成・分析のポイント オンライン
2024/12/23 GMP教育とQuality Culture醸成のポイント オンライン
2024/12/23 日米欧当局のプロセスバリデーションにおける要求事項と承認申請にむけた準備について オンライン
2024/12/23 PIC/Sを踏まえた治験薬GMPガイドラインと運用上の注意点および三極 (日米欧) 規制の解説 オンライン
2024/12/23 承認申請パッケージにおける海外データ利用と開発戦略 オンライン
2024/12/23 承認申請にむけた個別症例安全性報告 (ICSR) の取り扱いと評価 オンライン
2024/12/23 GMP省令対応:医薬製造所における製品品質照査と品質システムの構築 (PQS) オンライン
2024/12/24 NPV (Net Present Value) 計算による医薬品事業性評価の基礎知識 オンライン
2024/12/24 インド・中国における医薬品薬事戦略と現地対応ノウハウ オンライン
2024/12/24 核酸医薬品の品質管理および分析・評価のポイント オンライン

関連する出版物

発行年月
2013/2/5 放射線医療(癌診断・治療) 技術開発実態分析調査報告書
2013/1/28 造粒・打錠プロセスにおけるトラブル対策とスケールアップの進め方
2012/3/29 治験中 / 市販後における3極安全性情報の収集・報告・評価実務と相違
2012/3/13 超入門 GMP基礎セミナー
2012/3/5 育毛剤・発毛剤 技術開発実態分析調査報告書
2012/2/16 システムの適格性確認および回顧的バリデーションの具体的実施方法
2012/2/14 LIMS導入に関する導入の留意点セミナー
2012/2/9 厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理GL」対応のための「回顧的バリデーション」および「リスクアセスメント」実施方法
2012/1/20 24年度診療報酬改定におけるDPC評価の全貌
2011/12/22 光学活性医薬品開発とキラルプロセス化学技術
2011/12/14 QCラボにおける厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理GL」対応セミナー
2011/12/10 製薬大手5社 技術開発実態分析調査報告書
2011/11/7 eCTD申請 「-ここまで身近になったeCTD申請-」
2011/9/1 厚労省ER/ES指針対応実施の手引き
2011/8/29 グローバルスタンダード対応のためのCSV実施方法
2011/8/24 厚生労働省「コンピュータ化システム適正管理GL」対応 "SOP作成"実践講座
2011/8/3 「回顧的バリデーション」および「リスクアセスメント」実施方法
2011/7/10 抗癌剤 技術開発実態分析調査報告書
2011/7/5 分析機器やLIMSのバリデーションとER/ES指針
2011/7/1 コンピュータバリデーション実施の手引き