技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

固体高分子電解質 (SPE) の基礎、材料特性および最新の研究開発動向

固体高分子電解質 (SPE) の基礎、材料特性および最新の研究開発動向

~SPEの構造、塩溶解メカニズム、イオン輸送現象、高次構造の影響~
東京都 開催 会場 開催

概要

本セミナーでは、高分子の構造、塩溶解メカニズム、イオン輸送現象、高次構造の影響、イオン伝導度の測定技術など固体高分子型電解質(SPE)の基礎から、実用化に向けた問題点や今後の課題について解説いたします。

開催日

  • 2018年10月15日(月) 13時00分 16時30分

受講対象者

  • 固体高分子型電解質に関連する技術者
    • 全固体リチウムイオン電池
    • 燃料電池 など

修得知識

  • 固体高分子電解質 (SPE) の基礎
    • 高分子の構造
    • 塩溶解メカニズム
    • イオン輸送現象
    • 高次構造の影響
    • イオン伝導度の測定

プログラム

 固体高分子電解質 (SPE) は、ポリエーテルなどの極性高分子と塩 (イオン源) から構成される新しい電解質材料である。これまでの電解質材料は、有機溶媒や無機系固体が主流であった。SPEは、液体などの漏洩が無く、かつ高分子特有の柔軟性を活かすことができる。このような特徴は、デバイスの軽量化や薄膜化につながるため、次世代イオニクス材料として近年改めて注目されはじめている。
 本講演では、SPEの基礎 (高分子の構造、塩溶解メカニズム、イオン輸送現象、高次構造の影響など) を解説し、実用化に向けた問題点や今後の課題について述べる。さらにSPEに関連する最新研究動向についても紹介し、新規固体電解質材料としての応用の可能性について考察する。

  1. 基礎編
    1. 電解質材料とは
    2. 電解質材料の分類 (液体電解質と固体電解質)
    3. 固体高分子電解質の本質的な特徴
    4. 固体高分子電解質のはじまりと歴史
    5. 固体高分子中における塩解離とイオン生成
    6. 固体高分子中のイオン移動メカニズム
    7. 固体高分子電解質の物性
  2. 材料編
    1. 固体高分子電解質の基本構造
    2. 固体高分子電解質の種類 (バイイオン型・シングルイオン型)
    3. 固体高分子電解質の基本物性
    4. 固体高分子電解質の相図
    5. 錯体結晶化と高次構造の形成
    6. 高分子の開発動向1 (ポリエーテル型)
    7. 高分子の開発動向2 (ゲル型)
    8. 高分子の開発動向3 (ブレンド型)
    9. 高分子の開発動向4 (コンポジット型)
  3. 測定・評価編
    1. イオン伝導度
      1. 測定法 (交流法と複素インピーダンス測定)
      2. 測定用セルの構造
      3. 測定システムの基本構成
      4. データ解析と結果の解釈
    2. イオン輸率
      1. 測定法の種類
      2. 測定システムの基本構成
      3. データ解析と結果の解釈
    3. その他の測定・評価
  4. 最新研究編 (演者による研究を中心に)
    1. 現状のまとめと課題
    2. 最近の研究動向
    3. 富永研究室の研究紹介
      1. 新規カーボネート型高分子の合成と電解質特性
      2. 高分子/無機フィラー複合体の可能性
      3. 固体ポリマー型Li電池の充放電特性
    • 質疑応答

講師

  • 富永 洋一
    東京農工大学 大学院 工学研究院 応用化学部門
    教授

会場

品川区立総合区民会館 きゅりあん

5F 第2講習室

東京都 品川区 東大井5丁目18-1
品川区立総合区民会館 きゅりあんの地図

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 38,000円 (税別) / 41,040円 (税込)
複数名
: 20,000円 (税別) / 21,600円 (税込)

複数名同時受講の割引特典について

  • 2名様以上でお申込みの場合、
    1名あたり 20,000円(税別) / 21,600円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 38,000円(税別) / 41,040円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 40,000円(税別) / 43,200円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 60,000円(税別) / 64,800円(税込)
  • 同一法人内 (グループ会社でも可) による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
  • 請求書および領収書は1名様ごとに発行可能です。
    申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」と記入ください。
  • 他の割引は併用できません。
本セミナーは終了いたしました。

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2025/1/24 リン酸鉄 (LFP) 系リチウムイオン電池の開発動向と電極特性 オンライン
2025/1/27 リチウムイオン電池のリサイクル、リユースの技術や関連法規制の動向と課題 オンライン
2025/1/30 LIBの劣化メカニズムと評価法およびLIBリユース産業の動向 オンライン
2025/1/31 EV用リチウムイオン電池のリユース・リサイクル技術の動向と課題、今後の展望 オンライン
2025/1/31 EVなどリチウムイオン電池のリユース & リサイクル オンライン
2025/2/4 リチウムイオン電池の性能・安全性評価手法 オンライン
2025/2/4 全固体リチウム二次電池の最新動向と今後の展望 オンライン
2025/2/5 LIBの劣化メカニズムと評価法およびLIBリユース産業の動向 オンライン
2025/2/6 廃リチウムイオン二次電池からの電極分離・精製とその再生 オンライン
2025/2/7 リチウムイオン電池のリサイクル、リユースの技術や関連法規制の動向と課題 オンライン
2025/2/12 脱炭素で注目の水素エネルギーその活用のための「水素取り扱いの基礎」 東京都 会場・オンライン
2025/2/12 EV用リチウムイオン電池のリユース・リサイクル技術の動向と課題、今後の展望 オンライン
2025/2/13 汎用リチウムイオン電池の特性・健全度 (劣化度) ・寿命の評価手法の詳細 オンライン
2025/2/13 リチウムイオン電池におけるドライプロセスの現状とバインダーの技術展望 オンライン
2025/2/13 リチウムイオン電池電極製造プロセスにおける間欠塗工技術と乾燥、スラリー分散技術 オンライン
2025/2/14 導電性カーボンブラックの配合・分散技術と電池特性への影響 オンライン
2025/2/17 固体酸化物形燃料電池/水蒸気電解 (SOFC/EC) の基礎と課題、最新動向 オンライン
2025/2/18 燃料電池、アンモニア、水素の最新動向と日本企業の事業戦略 オンライン
2025/2/19 マテリアルズ・インフォマティクスによる電池材料開発事例 オンライン
2025/2/20 リチウムイオン電池に要求される性能・安全性と一般的な評価手法 オンライン

関連する出版物

発行年月
2016/2/26 2016年版 車載用・産業用蓄電池市場の実態と将来展望
2015/12/8 2016年版 二次電池市場・技術の実態と将来展望
2015/11/20 2016年版 燃料電池市場・技術の実態と将来展望
2015/8/21 2015年版 リチウムイオン電池市場の実態と将来展望
2015/8/17 バッテリー関連技術〔2015年版〕 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2015/8/17 バッテリー関連技術〔2015年版〕 技術開発実態分析調査報告書
2015/6/30 導電性フィラー、導電助剤の分散性向上、評価、応用
2015/6/26 2015年版 民生機器用蓄電池市場の実態と将来展望
2015/6/26 2015年版 蓄電池・キャパシタ市場の実態と将来展望
2015/5/29 2015年版 水素燃料市場・関連技術の実態と将来展望
2015/2/27 2015年版 車載用・産業用蓄電池市場の実態と将来展望
2015/1/30 2015年版 太陽光発電市場・技術の実態と将来展望
2014/12/19 2015年版 二次電池市場・技術の実態と将来展望
2014/11/25 リチウムイオン電池〔2015年版〕 技術開発実態分析調査報告書
2014/11/25 リチウムイオン電池〔2015年版〕 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2014/11/21 2015年版 燃料電池市場・技術の実態と将来展望
2014/8/29 2014年版 風力発電市場・技術の実態と将来展望
2014/7/25 2014年版 リチウムイオン電池市場の実態と将来展望
2014/4/15 燃料電池車 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2014/4/15 燃料電池車 技術開発実態分析調査報告書