技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
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安心・安全な水産物の安定的供給の切り札となり得るのか!?
新興国需要の急増による魚介類供給の不安定化、原発事故による安全への不信…
我が国において安心な水産物の安心供給は喫緊の課題だ。
その切り札となり得る陸上養殖技術の“今“を徹底解説!
本セミナーでは、陸上養殖の基礎から解説し、地下水、工場排熱の利用、水処理技術、陸上養殖の事業採算性、陸上養殖システムの事例について解説いたします。
(2012年1月26日 10:30~11:45)
養殖技術の視点から多くの研究者は、陸上養殖技術の課題をベンチマークとして取り上げているが、この課題を事業の採算性の視点から養殖技術のベンチマークを提案する試みは少ない。
今後の陸上養殖は安全・安心・高品質、競争力ある価格、通年供給を達成するためには、ハードルの高い障壁が多々あるが、その課題と目標設定を的確に判断して研究開発を行わなければ、時代の要求に柔軟に対応することが困難となる。
小規模な養殖事業であれば、市場のニーズに合わせた魚種の選択や、環境の良い地域での事業を考えれば良いが、水産資源の涸渇化への懸念から大規模陸上養殖への養殖技術のプラットフォームの変革の時代には大規模なプラントによる陸上養殖技術の確立が急務となっている。
養鶏業界は、50年前から養鶏の「工場化」を図り、安価で、供給の安定化、高品質の設備投資、飼料の開発を進めており、成功を収めている。今後の陸上養殖も、高品質、供給の安定化、競争力ある価格を消費者に提供し、安全・安心の商品を養鶏業界の発展が示すように、水産業にも適用して、その事業性が成立する要件を抽出して、その課題を整理してどの研究開発に重点を置くことが重要かを、立地地点の制約のない閉鎖型陸上循環養殖での標準モデルをベースに試算を行い、その結果から研究開発のベンチマークを提提案する。
今後の産業創生の視点から、地球環境保全の配慮は不可欠となっており、地域の特性に合わせた陸上循環養殖の事業化が肝要であり、東日本大震災への復興事業としても期待されている。再生可能エネルギーとの組み合わせによるシステムの検討事例を紹介する。
(2012年1月26日 12:30~13:45)
現在、海面を利用した水産養殖業は区画漁業権を持たないと行うことができない。一方陸上では異業種であっても養殖を行うことが可能である。しかしながら、陸上では海面とは異なりランニングコストがかかってしまう。
冬期の加温や、夏期の冷却には著しくコストがかかる。特に、夏期の冷却コストをかけることは現実的ではないために養殖できる魚種は限られてしまう。そこで、これらのコストをかけずに養殖可能な方法と海面とは異なるニーズを満たす養殖方法などを紹介する。
(2012年1月26日 13:55~15:10)
国内外で年々増加する水産物消費量をまかなうために「養殖」は必要不可欠な技術である。近年、「海面養殖」と比較して、環境負荷がより小さく、天災の影響を受けにくい「陸上養殖」が注目されている。陸上養殖で魚介類を飼育する場合、餌と代謝産物に由来する硝酸および有機物の蓄積は避けられないが、この問題を解決するためには今のところ「換水」が主流である。
しかしながら、高濃度の硝酸や有機物を含んだ陸上養殖排水は環境負荷が高い上、無換水の陸上養殖が可能となれば内陸部でも水産物の生産が可能となるため、「完全閉鎖型陸上養殖」が新しい養殖の様式として期待されている。
陸上養殖において問題となる「硝酸の蓄積」を回避する手段として「脱窒」技術がよく知られている。窒素、リンなどの栄養塩を豊富に含む生活排水処理 (下水処理) では古くから利用されている技術であるが、飼育海水への応用は難しく実用的な普及はあまり例を見ない。
本講座では、微生物の代謝による脱窒の原理を解説した上で、我々が開発した陸上養殖用脱窒技術を紹介する。さらに、本技術を水族館やトラフグ、アワビの養殖試験に適用した事例を紹介する。また、硝酸と同時に蓄積する有機物は、硝化活性の阻害や生産物への着色・着臭といった問題を引き起こす。さまざまな有機物除去方法が現存するが、その中でも最も低コストで維持管理が容易な「海水電気分解次亜塩素酸処理」の原理および適用例を紹介する。総合的な「陸上養殖水産水処理」として「高速硝化」、「自動制御脱窒」、「電気分解有機物処理」および「海水のイオンバランス分析」の重要性を事例を交えながら紹介する。
(2012年1月26日 15:25~16:40)
これからの食糧需給や、世界的な異常気象などを勘案すると、人工的な食糧生産技術は今後不可欠なものです。魚介類に関しては、陸上養殖技術がそれに当てはまります。
本講座では、まず世界的には陸上養殖が成長産業であることを示し、次に弊社のシステムを含む、日本国内での陸上養殖技術の開発動向を説明したいと思います。特に、弊社が開発した屋内型エビ生産システムと、弊社が国内展開の権利を有しているオーストラリアの陸上養殖技術については、採算性のデータを含めて詳しく説明したいと思います。
その上で、今年発生した震災や、大規模な台風などの異常気象により、これまで陸上養殖への関心が薄かった、水産業界や、消費者などが、陸上養殖技術による、安全な魚介類の安定供給に注目し始めている現状を報告し、来年が陸上養殖にとって発展が期待される年になるであろうことを論じたいと思います。但し、陸上養殖を普及、定着させるためには各種課題も残っています。その課題を解決すべく、弊社及び関係者が行っている取組について、最後に説明し、ビジネスチャンスとしての陸上養殖のポテンシャルと課題を整理したいと思います。
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