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CO2分離・回収技術の吸収液・吸収剤を利用したプロセス設計

CO2分離・回収技術の吸収液・吸収剤を利用したプロセス設計

~水素や冷熱利用、水分分離など、回収プロセスのエネルギーコストの低減 / 低濃度CO2や大気中CO2の分離回収に向けた技術動向~
オンライン 開催

開催日

  • 2026年4月13日(月) 10時00分17時00分

受講対象者

  • CO2回収技術に関心のある方
  • CO2回収・利用 (CCU) および関連分野の技術者・研究者
  • DAC技術に関心のある方
  • 化学吸収法に関心のある方

修得知識

  • DACの開発状況
  • 低濃度CO2の分離回収に向けた冷熱利用化学吸収プロセス
  • アミン吸収法について
  • Negative Emission技術について
  • DACについて
  • CO2選択的回収技術について
  • 溶媒スイング法について
  • CCUSの動向
  • 化学吸収法によるCO2分離・回収プロセス
  • DACプロセスや工場排ガスを対象とした吸収剤に関する基礎知識
  • 固体吸収材や吸収液の実用的な性能評価手法
  • プロセス開発の進め方やプロセス設計・経済性評価の考え方

プログラム

第1部 DACの開発状況と低濃度CO2の分離回収に向けた冷熱利用化学吸収プロセスの研究開発

(2026年4月13日 10:00〜11:30)

 CO2の隔離や利用を考えた場合、CO2の濃縮、分離回収が必須である。
 本講演では、まず、カーボンニュートラル実現において必須となるCO2回収技術について、近い将来想定されるCO2回収規模や、様々なCO2分離回収技術の特長を述べる。そのうえで、燃焼排ガス中や大気中のCO2といった低濃度CO2の分離回収法として、演者らがなぜ、最もコンサバな化学吸収法に着目しているかを述べる。加えて、化学吸収法の省エネルギー化に向けて、新規吸収液開発、水素による再生促進、冷熱を利用圧力スイング型アミンプロセス開発に関する演者らの取り組み状況を紹介し、今後の展望についても述べたい。

  1. CO2分離回収の未来
    1. IEA (国際エネルギー機関) の持続可能な発展シナリオ
    2. CO2分離回収の商用化例
    3. 想定される市場
    4. カーボンニュートラル達成における低濃度CO2分離回収の必要性
  2. CO2吸収液の開発
    1. 化学吸収法によるCO2分離回収
    2. 相分離型CO2吸収液
    3. 分離対象ガスや運転条件に適合した吸収液の開発
  3. 水素を用いたCO2分離回収の省エネルギー化
    1. CO2分離回収とCO2利用プロセスの統合
    2. 様々なケースでのエネルギー評価
  4. 冷熱を用いたCO2分離回収
    1. 液化天然ガスの未利用冷熱
    2. プロセスのコンセプト
    3. 低濃度CO2分離回収への適用検討
    4. 大気中CO2直接回収への適用検討
  5. まとめと今後の展望
    • 質疑応答

第2部 溶媒スイング法による低温条件での大気中CO2選択的回収

(2026年4月13日 12:10〜13:40)

 CO2削減技術として、大気中のCO2を回収するDAC (Direct Air Capture) 技術に注目が集まっている。CO2回収方法としては、アミンを用いた化学吸収法がある。従来、アミンは親水性基、炭酸水に代表されるようにCO2は水溶性のため、アミンとCO2における反応では含水することが常識であった。しかしながら、含水は、CO2の加熱放出時に水加熱分の余分な熱エネルギーを必要とし、ボトルネック課題であった。以上の背景の元、我々は、アラルキルアミンを用いることにより、大気中の水分を含まずCO2を選択的に回収する技術を開発するに至った。
 本技術により、水加熱分の余分なエネルギーの削減が可能である。今回、新たに溶媒スイング法による低温条件での大気中CO2選択的回収の開発に至ったため、その経緯を含め紹介する。

  1. CO2回収技術
    1. CCS (Carbon dioxide Capture and Storagege) 、DAC (Direct Air Capture) 技術について
    2. CCSとDACの違い、メリットとデメリット
  2. 低分子アミンを利用したDAC手法の開発
    1. 開発経緯
    2. 化学吸収法の課題抽出
  3. 水分を分離可能なDAC技術の開発
    1. 概念技術の獲得経緯
    2. 応用技術の最新情報について
  4. 溶媒スイング法における低温でのCO2放出
    1. 開発経緯
    2. 溶媒スイング法について
    • 質疑応答

第3部 CCUSの動向と化学吸収法によるCO2分離・回収プロセス

(2026年4月13日 13:50〜15:20)

 カーボンニュートラルを達成するためにCCUSは非常に重要な役割を果たす。本講演ではCCUSの動向と普及に必要な取り組み、化学吸収法を中心に、CO2分離回収技術について説明する。また、東芝のCO2分離回収技術の紹介、そして東芝の進めるプロジェクトを紹介する。

  1. CCUSとCCS普及のためのポイント
    1. CCS/CCUとは?
    2. CCU:CO2の活用
    3. CCS:CO2の貯留・隔離
    4. CO2削減寄与
    5. CO2回収の主な方式
    6. 化学吸収法を用いた二酸化炭素回収設備
    7. CCS/CCU導入に向けた課題
    8. CAPEX/OPEX支援の例
    9. カーボンプライシング
  2. 東芝のCCUSプロジェクト
    1. 東芝のCO2回収 技術開発状況
      1. 東芝のCO2分離回収技術 検証・適用フロー
      2. 三川CO2分離回収パイロットプラント
    2. 東芝のCO2回収 事業開発状況
      1. CO2分離回収事業開発のあゆみ
      2. 環境省様 環境配慮型CCS実証事業
      3. 佐賀市清掃工場様 CO2分離回収設備整備事業
      4. その他取り組み
  3. 技術紹介参考
    • 質疑応答

第4部 CO2回収に用いる吸収剤の性能評価とプロセス開発

(2026年4月13日 15:30〜17:00)

 カーボンニュートラル社会の実現に不可欠とされる大気中からのCO2直接回収 (DAC) プロセスにおいてキーマテリアルとなるのが固体吸収材です。DACプロセスの社会実装のために高性能な固体吸収材の開発と経済的なプロセス構築が待望されています。本講座では、プロセス設計を目的としたCO2吸収剤、特に固体吸収材の性能評価手法と、得られたデータから経済的なプロセスを開発するための手法をご紹介します。

  1. DACプロセスと固体吸収材について
    1. ネガティブエミッション技術の役割
    2. DACプロセスの概要
    3. 各種CO2回収技術の比較
    4. 固体吸収材の開発トレンドと技術課題
  2. 固体吸収材の評価手法
    1. 熱天秤を用いた性能評価
    2. ガス吸着装置を用いた性能評価
    3. 破過試験による性能評価
    4. KRIにて開発したCO2吸着サイクル評価装置
    5. 化学吸収液の性能評価
  3. 性能評価データを用いたプロセス開発
    1. プロセス開発の進め方
    2. 吸着・吸収プロセス設計の基礎
    3. DACプロセスの特性
    4. DACプロセスの経済性評価
    • 質疑応答

講師

  • 則永 行庸
    名古屋大学 大学院 工学研究科 化学システム工学専攻
    教授
  • 稲垣 冬彦
    神戸学院大学 薬学部
    教授
  • 柴田 遼介
    株式会社 東芝
    スペシャリスト
  • 白石 浩憲
    株式会社KRI 環境化学プロセス研究部 CNプロセス研究室
    室長

主催

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お問い合わせ

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受講料

1名様
: 60,000円 (税別) / 66,000円 (税込)
複数名
: 55,000円 (税別) / 60,500円 (税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 55,000円(税別) / 60,500円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 60,000円(税別) / 66,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 110,000円(税別) / 121,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 165,000円(税別) / 181,500円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 220,000円(税別) / 242,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 250,000円(税別) / 275,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

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