技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

中国の水素燃料電池産業の最新動向

中国の水素燃料電池産業の最新動向

~巨大化する水素燃料電池市場の全体像と多様化する水素利用手段、ビジネスの展望~
オンライン 開催

概要

本セミナーでは、現在の中国が目指している水素社会の全体像を紹介した上で、中国における主要な水素調達源、貯蔵・輸送方法、供給先に関する産業動向・企業動向を説明し、上記の課題に関する将来の展望について解説いたします。

開催日

  • 2022年1月19日(水) 13時00分 15時00分

プログラム

 中国では国策である低炭素社会の推進が進む中、水素燃料電池産業の急速な成長がみられている。2021年9月末時点において中国における燃料電池車保有台数は約8000台、稼働中の水素ステーションは170箇所に達し、稼働数では世界一となった。
 また、最近では港湾都市におけるFCフォークリフトや、工場や商業施設向けの熱電コジェネシステムなど定置用燃料電池もデモプロジェクトを通じた導入が見られている。交通分野だけでなく、工業分野、住居分野などあらゆるエネルギー需要において水素エネルギーを推進する、いわゆる水素産業パークも近年全国主要都市で出現している。
 このように多様化する水素利用手段の開発が進展する中で、日本企業にとっての参入領域はどこにあるのか、どのようなビジネス手法が必要になるか、またその課題は何か。本講演は現在の中国水素燃料電池産業の全体像を紹介し、水素の新たな利用手段の開発動向を説明し、上記の問題に対する演者の考えを述べる。

  1. 中国の水素燃料電池の概況・市場規模
    1. 水素燃料電池車、水素ステーションの導入状況と今後の見通し
    2. 水素燃料電池モデル都市群の政策・デモプロジェクトのダイジェスト
  2. 水素利用手段の開発動向
    • 燃料電池の商用車
    • 定置用燃料電池
    • フォークリフト
    • 鉄道
    • 船舶
  3. 主要プレーヤーの概要・技術開発の動向
  4. 海外 (日系) 企業の参入可能性のある領域
  5. 質疑応答

講師

  • 中西 豪
    INTEGRAL株式会社
    代表取締役

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 30,727円 (税別) / 33,800円 (税込)
複数名
: 25,000円 (税別) / 27,500円 (税込)

複数名同時受講の割引特典について

  • 2名様以上でお申込みの場合、2名様以降 25,000円(税別) / 27,500円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 30,727円(税別) / 33,800円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 55,727円(税別) / 61,300円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 80,727円(税別) / 88,800円(税込)

ライブ配信対応セミナー / アーカイブ配信対応セミナー

ライブ配信、アーカイブ配信のいずれかをご選択いただけます。

ライブ配信をご希望の場合

お申し込みの際、通信欄に「ライブ配信希望」の旨を記載ください。
ライブ配信セミナーをご希望の場合、以下の流れ・受講内容となります。

  • 「Zoom」を使ったライブ配信セミナーとなります。
  • お申し込み前に、 視聴環境 をご確認いただき、 ミーティングテスト にて動作確認をお願いいたします。
  • 開催日前に、接続先URL、ミーティングID​、パスワードを別途ご連絡いたします。
  • ご自宅への書類送付を希望の方は、通信欄にご住所・宛先などをご記入ください。
  • 講義の録音、録画などの行為や、権利者の許可なくテキスト資料、講演データの複製、転用、販売などの二次利用することを固く禁じます。

アーカイブ配信をご希望の場合

お申し込みの際、通信欄に「アーカイブ配信希望」の旨を記載ください。
アーカイブ配信セミナーをご希望の場合、以下の流れ・受講内容となります。

  • ビデオ会議ツール「Vimeo」を使ったライブ配信セミナーとなります。
  • お申し込み前に、 視聴環境 のご確認をお願いいたします。
  • 開催日より3〜5日以降に配信致します。
  • お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ収録動画配信のご用意ができ次第、視聴用URLをお送り致します。
    配付可能な講演資料も合わせて送付致します。
    ※アーカイブ配信の配信予定日や講演資料の送付方法はセミナーによって異なります。
  • 動画の公開期間は公開日より2週間となります。ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。
  • ご視聴は、お申込み者様ご自身での視聴のみに限らせていただきます。不特定多数でご覧いただくことはご遠慮下さい。
  • 講義の録音、録画などの行為や、権利者の許可なくテキスト資料、講演データの複製、転用、販売などの二次利用することを固く禁じます。
  • 質疑応答は原則として収録録画からカットされます。
  • 参加者名簿は配付致しません。あらかじめご了承下さい。
本セミナーは終了いたしました。

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2025/1/17 4Mで捉えた中国自社工場と生産委託先工場の品質管理と改善指導の進め方 東京都 会場・オンライン
2025/1/21 固体酸化物形セルを用いた水素製造・利用技術の基礎と最新動向 オンライン
2025/1/21 自動車用を中心とした半導体技術の現状・最新動向と今後の展望 オンライン
2025/1/23 水電解・グリーン水素製造の国内外の動向・課題および将来展望 オンライン
2025/1/23 カーボンニュートラル (CN) 社会における水素の現状と将来および技術動向 オンライン
2025/1/23 中国市場における知財の特徴・現状/中国知識産権局からの審査の実態と対策及び裁判の実態と対策 東京都 会場・オンライン
2025/1/24 車載電子製品・部品における熱設計・実装、放熱・耐熱技術と将来動向 オンライン
2025/1/24 NMPAをはじめとする中国医薬品開発の実施/申請プロセスおよび要求される法規と医療保険政策情勢 オンライン
2025/1/27 カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが求められる次世代自動車とプラスチック オンライン
2025/1/28 アジア化粧品規制 & ASEAN化粧品規制セミナー (2日間) オンライン
2025/1/28 中国・台湾・韓国の化粧品規制対応および各国行政申請のポイント オンライン
2025/1/28 二酸化炭素の有効利用技術とその最新動向 会場・オンライン
2025/1/29 水電解・グリーン水素製造の国内外の動向・課題および将来展望 オンライン
2025/1/29 自動車の騒音・振動の低減技術と予測・対策手法 オンライン
2025/1/29 自動車照明市場の最新動向・新技術トレンド オンライン
2025/1/30 e-Axle向け部品・材料の開発動向と適用事例 オンライン
2025/1/30 自動車の運動制御および自動運転による走行安全性の向上技術 オンライン
2025/1/31 ASEAN主要各国の化粧品申請および輸出のための実践ノウハウ オンライン
2025/2/3 カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが求められる次世代自動車とプラスチック オンライン
2025/2/5 中国・台湾・韓国の化粧品規制対応および各国行政申請のポイント オンライン

関連する出版物

発行年月
2011/7/5 カーナビゲーション (2011年版) 技術開発実態分析調査報告書
2011/7/1 '12 電池業界の実態と将来展望
2011/6/15 トヨタ、ホンダ、日産3社 技術開発実態分析調査報告書
2011/6/1 '11 燃料電池・水素業界の将来展望
2010/12/1 '11 スマートグリッド市場の将来展望
2010/11/10 燃料電池 (中国特許版) 技術開発実態分析調査報告書
2010/4/1 '10 水素・燃料電池業界の実態と将来展望
2009/8/5 電気自動車とエコカー 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/8/5 電気自動車とエコカー 技術開発実態分析調査報告書
2009/8/1 '10 電池業界の実態と将来展望
2009/5/30 外国自動車メーカー12社分析 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/5/30 外国自動車メーカー12社分析 技術開発実態分析調査報告書
2009/2/27 '09 燃料電池業界の実態と将来展望
2009/2/5 国内自動車メーカー12社分析 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/2/5 国内自動車メーカー12社分析 技術開発実態分析調査報告書
2009/1/16 世界のエンジニアリング樹脂
2009/1/5 日産自動車分析 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)
2009/1/5 日産自動車分析 技術開発実態分析調査報告書
2008/7/10 携帯機器用燃料電池 技術開発実態分析調査報告書
2008/7/10 携帯機器用燃料電池 技術開発実態分析調査報告書 (PDF版)