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リチウム等電池資源の現状と自動車の電動化動向

リチウム等電池資源の現状と自動車の電動化動向

オンライン 開催

概要

本セミナーでは、電気自動車、燃料電池自動車、天然ガス自動車など次世代自動車の世界的な市場動向や各国の関連政策動向と車載用途も増え、更なる供給の逼迫が予想されるリチウムイオン電池原料 (リチウム、コバルト) の開発状況、価格動向について解説いたします。

開催日

  • 2021年8月5日(木) 10時30分 16時30分

プログラム

 地球温暖化対策の世界的な枠組みパリ協定への復帰を行った、米国バイデン政権が2021年1月に誕生し、日本も2050年に温暖化ガス排出ネット・ゼロを目標として、世界はカーボン・ニュートラルに走り出した。炭酸ガス排出ネット・ゼロに向けて、EV (電気自動車) 、FCV (燃料電池車) 等の開発・生産に、世界の大手自動車メーカーがしのぎを削っている。新型コロナウイルスのパンデミック (世界的大流行) が、脱炭酸ガスの動きを加速させ、多くのエネルギー専門家の予測よりも速いペースで、環境対応車として次世代自動車への動きが拡大している。
 2020年における世界の自動車販売台数は、前年比14%減少しているのに対して、世界最大の電気自動車メーカーであるテスラのEV販売台数は前年比36%増加し、年間50万台近くに達し、その他の自動車メーカーのEV販売台数も、大きく増加している。日本を含めた世界において、脱ガソリン車への動きは加速しており、炭酸ガスを排出しない電気自動車シフトが加速している。英国は2030年、フランスは2040年、米国カリフォルニア州は2035年までに、ガソリン車、ディーゼル車の販売禁止を打ち出し、米国バイデン政権もEV促進策を表明している。日本も2030年代半ばには、ガソリン車から、ハイブリッド車、電気自動車、燃料電池車等の電動化を目指すこととしている。自動車販売が好調な中国は、2035年には新車販売の50%について電気自動車をはじめとするNEV (新エネルギー車) として、残りの50%をハイブリッド車とする環境対応を打ち出し、テスラを追い抜くべく、トヨタ、フォルクス・ワーゲン、GM等の大手自動車メーカーが、電気自動車の開発を強化している。
 世界の自動車産業は、100年に1度といえる大きな変革を求められている。第1に地球環境保護への環境対応車の開発がある。地球環境問題解決、低炭素社会の構築、脱化石燃料等への動きから、次世代自動車として、燃料電池車、電気自動車、EVトラック、プラグ・イン・ハイブリッド車 (PHV) 、天然ガス自動車、低燃費ガソリン車の開発・普及が、世界の自動車企業によって競われている。燃料電池車は、水素と酸素を反応させて電気を作る燃料電池による自動車として、究極のエコ・カーとされる。しかし、燃料電池車の車体コストが割高で、水素ステーションの設置数が少なく、普及が進まない。電気自動車も、リチウム・イオン電池の技術進歩により、1度の充電による走行距離が200キロ~400キロを超えているものの、ガソリン自動車と比較して、「短い航続距離」、「少ない充電ステーション」、「長い充電時間」、「高価な蓄電池」が課題となっている。しかし、リチウム・イオン電池の技術革新と価格低下により、2040年には、世界の電気自動車の保有台数は、自動車保有台数全体の15%に相当する2億8,000万台に達するという予測もある。意欲的な見通しにおいては、2040年の世界の電気自動車市場は、新車販売の50%以上を占める。電気自動車は、スマート・フォンと比較して、1万倍近くのリチウム・イオン電池の容量を必要とし、レアメタルであるリチウム資源の偏在と、正極材に使うリチウム、コバルト、ニッケルというレア・メタルの価格も高騰し、モーターに利用するテルビウムをはじめとしたレア・アースの価格も7年ぶりの上昇を見せている。世界は、電気自動車の普及に向けて、レア・メタル、レア・アース争奪戦の様相を見せている。
 第2に自動運転、カー・シェア、ライド・シェア等の新たな自動車の将来像が現実のものとなりつつあることが挙げられる。2021年の東京オリンピック以降には、AI (人工知能) を活用した、自動運転車の普及が本格化する可能性がある。電気自動車、自動運転車の普及は、ガソリン車に依存した部品メーカーの淘汰を促し、既存の自動車企業、部品メーカーとIT企業の提携を通じて、日本の自動車メーカーの勢力図を変貌させる可能性が強い。石油企業である出光興産も、小型EV販売への参入を2021年にも目指している。米国をはじめとした世界各国が、グリーン・リカバリー (地球環境保護と景気対策の両立) として、地球環境に優しい次世代自動車育成の支援策を強化する動きを強めている。リチウム・イオン電池については、正極材、負極材、電解液、セパレーター等の素材において、日本企業が強みを持ち、ノーベル賞にもつながったものの、中国、韓国企業に世界市場を席捲されている。
 全固体電池の開発、リチウム、コバルト、ニッケル資源の開発状況と価格を見通し、2030年に向けて、次世代自動車の未来像を展望し、電気自動車、燃料電池車、ハイブリッド車を取り巻く最新動向と、日本企業にとってのビジネス・チャンスについて次世代自動車の第一人者が分かりやすく詳説する。

  1. 世界的なカーボン・ニュートラルの動きと電気自動車の販売動向
  2. 地球環境に優しい次世代自動車の現状と今後の動き – EVとFCVとHV
  3. 次世代自動車の普及状況とガソリン自動車の競争力と生き残り策
  4. 欧米における次世代自動車への政策動向と推進支援策 – 脱ガソリン車
  5. 日本における次世代自動車への普及政策の今後 – 電動化への動き
  6. 燃料電池車のメリットとデメリット – 量産化への制約
  7. 電気自動車のメリットとデメリット – 自動運転、蓄電池の価格と性能
  8. 電気自動車は今後の普及予測 – 中国、米国、欧州諸国
  9. 天然ガス自動車のメリットとデメリット – 米国のシェール・ガス革命
  10. 燃料電池車の普及の可能性と市場規模 – 燃料電池トラック、バス
  11. 水素ステーションの普及の可能性と市場規模 – 水素社会の促進策
  12. 電気自動車と充電ステーションの普及の可能性と今後の市場規模
  13. リチウム・イオン電池に係わる日本企業の強み – 中国、韓国との競争
  14. リチウム資源の現状と今後の価格動向 – リチウム資源の争奪戦
  15. コバルト資源の開発と今後の開発動向 – コバルト価格の高騰
  16. レア・アースの争奪戦と今後の価格見通し – モーターと半導体
  17. 天然ガス自動車と天然ガス・ステーションの普及の可能性と市場規模
  18. 自動運転技術の革新動向とライド・シェアによる次世代自動車の新たな動き
  19. ハイブリッド車、低燃費ガソリン車の開発の現状と可能性 – 低価格とアジア
  20. 次世代自動車への日本企業のとるべき生き残り戦略 – 環境対策とCASE
    • 質疑応答

講師

主催

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  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
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本セミナーは終了いたしました。

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発行年月
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