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毒性学的評価による洗浄バリデーション

毒性学的評価による洗浄バリデーション

～健康ベース曝露限界値を用いる洗浄評価手法～
東京都 開催 会場 開催
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概要

本セミナーでは、健康ベース曝露限界値の設定とそれを用いた洗浄評価への具体的な対応法について詳解いたします。

開催日

  • 2020年7月21日(火) 10時30分 ～ 16時30分

修得知識

  • 洗浄に関連する最新規制・ガイドラインについての最新情報
  • 健康ベース曝露限界値の設定方法、意味合い、留意点
  • 健康ベース曝露限界値を用いる洗浄評価の実際と具体的対応
  • 今後の洗浄バリデーションのあり方についての情報

プログラム

　一般医薬品および高薬理活性医薬品をマルチパーパス設備で取り扱う場合の大きな課題の一つは、洗浄評価基準の構築である。洗浄評価基準については、科学的な根拠に基づくことが要求されており、例えば最新のPIC/S-GMPでは、従来の0.1%投与量基準、10ppm基準に代えて、「健康ベース曝露限界値」を用いる「毒性学的な評価による」とされる。
　本講座では、洗浄にかかわる最新規制と関連ガイドラインの概要、健康ベース曝露限界値の設定、数値シミュレーション事例、健康ベース曝露限界値を用いる洗浄評価への具体的な対応、今後の洗浄バリデーションのあり方について説明する。

  1. マルチパーパスプラントの洗浄を巡る課題
    1. 最近の規制改正の動きとその背景
    2. 明確となった専用化要件とマルチパーパス設備のあり方
    3. 今後の洗浄実務に要求されること
    4. 健康ベース曝露限界値を用いる洗浄評価
  2. 従来の洗浄評価基準と今後の取り扱い
    1. 洗浄評価基準を巡るいろいろな意見
    2. 今後の取り扱い
  3. 洗浄にかかわる最新規制の概要
    1. EU-GMP/PIC/S-GMP 専用化要件 (Chapter 3) / 交叉汚染防止要件 (Chapter 5)
    2. EU-GMP/PIC/S-GMP Annex15 (含む洗浄バリデーション)
    3. EMAガイドライン/PIC/Sガイドライン PDE設定
    4. EMA Q&A 最終版 ～洗浄関連
    5. PICS Aide Memoire (共用設備における交叉汚染防止) ～洗浄関連
    6. Risk-MaPP ガイドラインの改定内容～洗浄関連
    7. ASTM 洗浄ガイドライン
  4. 健康ベース曝露限界値を理解するための毒性学基礎知識
    1. 設定のステップ
    2. 毒性エンドポイント
    3. 用量-反応曲線
    4. 毒性の閾値とPoD
    5. 不確実係数 (概要)
    6. バイオアベイラビリティ
    7. 有益な論文
  5. 健康ベース曝露限界値
    1. 概要
    2. 健康ベース曝露限界値の定義 ・意味合い・用語
    3. 健康ベース曝露限界値の計算式
    4. 不確実係数について
    5. 健康ベース曝露限界値に関連する実務
    6. 健康ベース曝露限界値を取り扱う上での留意事項
    7. 健康ベース曝露限界値データを巡る今後の課題
  6. 健康ベース曝露限界値によるリスクアセスメントツール
    1. 概要
    2. 使われ方
    3. 健康ベース曝露限界値に基づく洗浄閾値～SRL
    4. 製品非接触部における残存限界 (ワイプリミット)
    5. その他
  7. 健康ベース曝露限界値を用いた洗浄評価シミュレーション事例
    1. PDE (ADE) 基準/従来基準による許容残滓限界の比較
    2. 目視限界との比較
    3. その結果と考察
  8. 健康ベース曝露限界値を用いる洗浄評価への具体的な対応
    1. 持ち越し量閾値SRLとその意味合い
    2. SRLが極端に低くなる場合への対応
    3. 前製品次製品の摂取経路が異なる場合の対応
    4. 治験薬への対応
    5. 既存製品への対応
    6. バイオ医薬品への対応
    7. 洗浄剤への対応
  9. 今後の洗浄実務
    1. 今後の洗浄バリデーションの手順
    2. テストランの回数
    3. 洗浄の目標設定について
    4. 目視検査の重要性
  10. リスクベースアプローチの適用
    1. ASTM 洗浄ガイドラインの展開
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会場

江東区産業会館

第1会議室

東京都 江東区 東陽4丁目5-18
江東区産業会館の地図
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主催

株式会社 R&D支援センター
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受講料

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: 50,000円 (税別) / 55,000円 (税込)
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  • 1名様あたり 10,000円(税別) / 11,000円(税込)

学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院の学生に限ります。
教職員や研究員、企業に在籍されている学生には適用されません。
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