技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

臨床試験のサンプルサイズ設定法

新任/新入臨床開発担当者のための臨床統計基礎コース B-1

臨床試験のサンプルサイズ設定法

東京都 開催 会場 開催

概要

本セミナーでは、サンプルサイズ設定のポイントについて、数式を極力使わずに分かりやすく説明いたします。
サンプルサイズの設定法を正しく理解すれば、臨床試験の効率性を高めることが出来るともに、臨床試験を計画するときの重要事項をより明確に理解できるようになります。

開催日

  • 2016年9月13日(火) 13時00分 16時30分

修得知識

  • 臨床試験におけるサンプルサイズ設定のポイント
  • 臨床試験の効率性を高めることができる
  • 臨床試験を計画するときの重要事項を明確に理解できる

プログラム

 臨床試験のサンプルサイズを設定するためには、これから行う臨床試験に対して、客観的な仮定をおく必要があります。客観的な仮定のもとでサンプルサイズを設定すれば、臨床試験の成功確率は大幅に向上します。本セミナーでは、サンプルサイズ設定のポイントについて、数式を極力使わずに分かりやすく説明します。サンプルサイズの設定法を正しく理解すれば、臨床試験の効率性を高めることが出来るともに、臨床試験を計画するときの重要事項をより明確に理解できるでしょう。

  1. サンプルサイズの設定
    1. 臨床試験のサンプルサイズ
    2. なぜサンプルサイズを設定するのか
    3. 客観的に、厳しく設定することの重要性
    4. 実施可能性とのバランスをとる
  2. サンプルサイズ設定に必要なこと
    1. 主解析の定義
      1. 臨床試験の主要目的
      2. 主要評価項目
      3. 主要な解析対象集団
      4. 帰無仮説と対立仮説
      5. 治療効果の仮定値
      6. ばらつきの仮定値
      7. 統計解析手法
      8. 有意水準
      9. 検出力
      10. 意思決定規則
    2. 脱落割合の仮定
    3. 生存期間解析で必要なこと
      1. 必要イベント数の設定
      2. 登録期間と観察期間
      3. 打ち切り割合の仮定値
    4. 登録施設と症例集積率の見積もり
    5. ゲートキーピングと多重性
    6. 中間解析
  3. 各種試験のサンプルサイズ設定
    1. 非劣性試験の場合
    2. 単群試験の場合
    3. 多群試験の場合
    4. 探索的試験の場合
    5. 経時測定モデルを主解析に用いる場合
  4. サンプルサイズ設定の実際
    1. 代表的なソフトウェア
    2. 感度分析の重要性
    3. 副次的評価項目とサンプルサイズ
    4. サンプルサイズ再計算の実際
    5. 試験自体の価値を高めることの重要性
  5. まとめと質疑応答

講師

会場

品川区立総合区民会館 きゅりあん

6F 中会議室

東京都 品川区 東大井5丁目18-1
品川区立総合区民会館 きゅりあんの地図

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 38,000円 (税別) / 41,040円 (税込)
複数名
: 20,000円 (税別) / 21,600円 (税込)

複数名同時受講の割引特典について

  • 2名様以上でお申込みの場合、
    1名あたり 20,000円(税別) / 21,600円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 38,000円(税別) / 41,040円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 40,000円(税別) / 43,200円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 60,000円(税別) / 64,800円(税込)
  • 受講者全員が会員登録をしていただいた場合に限ります。
  • 同一法人内(グループ会社でも可)による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
  • 請求書および領収書は1名様ごとに発行可能です。
    申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」と記入ください。
  • 他の割引は併用できません。

複数コース申込割引受講料について

  • 通常2コース 受講料 : 82,080円 (税込) → 2コース申込 割引受講料 61,750円 (税込)
    • 2016年8月23,24日、または2016年9月13,14日の2日間セット
  • 通常4コース 受講料 : 164,160円 (税込) → 4コース申込 割引受講料 86,400円 (税込)
    • 2016年8月23,24日、9月13,14日の4日間セット

対象セミナー

本セミナーは終了いたしました。

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2025/3/4 PMDAから高評価が得られるメディカルライティング中級講座 オンライン
2025/3/10 GMPにおける (製造・試験) 外部委託業者管理・監査の留意点とチェック項目 オンライン
2025/3/12 簡便化、抜け防止の観点をふまえたGMP SOP/製造指図記録書の形式・作成 (改訂) ・記入方法 オンライン
2025/3/13 製造設備のバリデーション実施項目・各段階の様式例と適合性調査にむけた文書作成管理 オンライン
2025/3/13 日本特有の要求対応をふまえた海外導入品のCMC開発対応とCMC申請資料 (日本申請用) 作成 オンライン
2025/3/14 各種製剤におけるヒト経口吸収予測法と品質規格の設定 オンライン
2025/3/17 FDA/EMAの早期審査・早期承認制度の課題と対応 オンライン
2025/3/27 バイオ医薬品の原薬製造工程に関する承認申請書/CTD作成の留意点 オンライン
2025/3/27 ラボにおける監査証跡/レビューの項目・頻度・レベルと分析機器毎のレビュー例 オンライン
2025/3/28 海外当局によるGMP査察への準備と対応 オンライン
2025/3/28 試験室QCと信頼性確保を踏まえた分析法バリデーションの統計・基準値設定と分析法変更・技術移転時の同等性評価 (3コース) オンライン
2025/3/28 品質管理試験室にむけたQC点検と信頼性確保の対応 オンライン
2025/3/28 治験に関わるベンダーの要件調査と監査 オンライン
2025/3/31 GMP基礎講座 (2日間) オンライン
2025/3/31 規制当局GMP査察における指摘事項と重大な指摘を回避するための事前対応のポイント オンライン
2025/3/31 GMPが適用されないラボにおける封じ込めの基本事項と初期段階でのハザードアセスメント オンライン
2025/3/31 GDPガイドライン入門講座 オンライン
2025/3/31 医薬品開発におけるドキュメント作成のための英文メディカルライティング入門 オンライン
2025/4/28 FDA DMF (Type II,IV) (Type III) の各ファイルの作成方法と事例及びFDA照会対応 (2日コース) オンライン
2025/4/28 開発から製造販売後までの一貫した安全性評価の取りまとめ方と効率的な資料作成方法 (基礎編 + 実践編) オンライン

関連する出版物

発行年月
2017/9/29 疾患・病態検査・診断法の開発
2017/8/31 きのこの生理機能と応用開発の展望
2017/6/21 体外診断用医薬品開発ノウハウ
2017/4/25 非GLP試験での効率的な信頼性基準適用と品質過剰の見直し
2014/11/27 3極対応リスクマネジメントプラン策定とEU-GVPが求める記載事項/国内との相違点
2014/11/15 医薬品メーカ20社〔米国特許版〕 技術開発実態分析調査報告書(CD-ROM版)
2014/11/15 医薬品メーカ20社〔米国特許版〕 技術開発実態分析調査報告書
2014/7/30 高薬理活性医薬品・封じ込めQ&A集
2014/6/10 コンタクトレンズ用装着点眼剤 技術開発実態分析調査報告書
2014/6/10 コンタクトレンズ用装着点眼剤 技術開発実態分析調査報告書(CD-ROM版)
2013/9/2 原薬・中間体製造プロセスにおける課題と対策
2013/6/1 画像診断機器(放射線) 技術開発実態分析調査報告書
2013/6/1 画像診断機器(放射線) 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/5/31 在宅でのCDTM(共同薬物治療管理)の実践と薬局・薬剤師の次世代モデル
2013/5/30 新薬開発にむけた臨床試験(第I~III相臨床試験)での適切な投与量設定と有効性/安全性評価
2013/5/20 ドラッグデリバリーシステム 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/5/20 ドラッグデリバリーシステム 技術開発実態分析調査報告書
2013/3/27 医薬品・食品包装の設計と規制・規格動向 - 品質・安全・使用性向上のために -
2013/2/27 リスクマネジメント・CAPA(是正措置・予防措置)導入手引書
2013/2/5 放射線医療(癌診断・治療) 技術開発実態分析調査報告書