技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

ドライバーの眠気・疲労のメカニズムと検知・評価技術

疲労・眠りの仕組みを知りドライバーモニタリング開発へ活かす

ドライバーの眠気・疲労のメカニズムと検知・評価技術

東京都 開催 会場 開催

開催日

  • 2016年8月17日(水) 10時00分 17時00分

プログラム

第1部 自動車運転の疲労評価と評価指標の課題

(2016年8月17日 10:00〜12:00)

  1. 背景
    1. 社会背景
    2. 安全システム
    3. 疲労評価の現状
    4. 疲労評価の課題
  2. 主観的評価
    1. 主観的疲労感
    2. 高速運転時の経時変化
    3. 長時間着座時の経時変
    4. 全身と各部位との関連
  3. 生理学的評価
    1. 生理的背景
    2. 自律神経
    3. 循環
      1. 循環
      2. 血液循環
      3. 体液循環
    4. 筋活動
      1. 筋活動
      2. 生理的振戦
  4. 運転疲労の推定
    • 質疑応答

第2部 心拍によるドライバの疲労検出と評価、推定

(2016年8月17日 12:45〜14:45)

 センシング技術の普及と予防安全技術の進化に伴って、非接触によるドライバ状態検出技術の開発が進められています。本講座ではドライバ状態検出技術の中でも心拍による疲労検出・推定に特化して解説します。高速道路の距離延長などによって長距離を運転しやすい環境が構築されている中で、大きな事故に繋がる原因として運転時の疲労が問題となっています。
 本講座では、心拍を用いた検出手法の基礎を中心として、現状の技術動向、評価手法を解説します。また、実際の研究事例を紹介すると共に、今後の展望の一環として、疲労推定の可能性についても紹介します。更には、心拍による評価手法の短所についても説明します。本講座を通じて、今後の研究開発の参考にして頂ければ幸いです。

  1. 疲労と心拍の関係
    1. 心拍で疲労は測れるか?
    2. 作業時の疲労と心拍
    3. 運転時の疲労と心拍
  2. 心拍によるドライバ状態検出手法の技術動向
  3. 心拍による評価手法について
    1. R-Rinterval
    2. LF/HF
    3. その他の評価手法
      • RRV8-3
      • RRV8-3-10
      • HR10など
  4. 研究事例紹介~心拍によるドライバ状態検出・推定手法~
    1. 研究の背景
    2. 実験手法
    3. 実験内容
    4. 結果と考察
    5. 評価手法による結果の違い
    6. 疲労推定アルゴリズムの検討
  5. 統計科学的手法による疲労推定の可能性
    • 機械学習
    • Changefinderなど
  6. 心拍による評価手法の短所
  7. まとめ
    • 質疑応答

第3部 入眠予兆の検知と眠気推定のメカニズム

(2016年8月17日 15:00〜17:00)

  1. 眠気の原因-睡眠不足
    1. 日本人の睡眠時間
    2. 睡眠時間と眠気
    3. 睡眠の質と眠気
  2. 眠気の原因-生体リズム
    1. 居眠り事故の発生時
    2. 24時間リズムの眠気
    3. 12時間リズムの眠気
    4. 2時間リズムの眠
  3. 運転中の居眠り
    1. 断眠中の行動
    2. 睡眠深度と睡眠段階
    3. 瞬間の特徴
    • 質疑応答

講師

  • 河合 辰夫
    トヨタ紡織 株式会社 デザイン部 アドバンスデザイン室 感性グループ
    主担当員
  • 荒川 俊也
    日本工業大学 先進工学部 データサイエンス学科
    教授
  • 林 光緒
    広島大学 大学院 総合科学研究科
    教授

会場

株式会社 技術情報協会
東京都 品川区 西五反田2-29-5 日幸五反田ビル8F
株式会社 技術情報協会の地図

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 60,000円 (税別) / 64,800円 (税込)
複数名
: 55,000円 (税別) / 59,400円 (税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、
    1名あたり 55,000円(税別) / 59,400円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 60,000円(税別) / 64,800円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 110,000円(税別) / 118,800円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 165,000円(税別) / 178,200円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
  • 他の割引は併用できません。
本セミナーは終了いたしました。

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2025/2/3 カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが求められる次世代自動車とプラスチック オンライン
2025/2/5 吸音・遮音材料の基礎と性能の予測方法、自動車への適用 オンライン
2025/2/6 車載ディスプレイの大型・曲面化及びフレキシブル端末に求められる材料技術の動向 オンライン
2025/2/12 ユーロ7 (Euro-7) の動きと排ガス・タイヤ・ブレーキ粉塵規制の展望、自動車LCA対応 オンライン
2025/2/13 自動車業界 (部品・材料メーカー等) における環境/化学物質規制対応のためのJAPIAシート作成の必須知識 オンライン
2025/2/14 次世代バイオデバイス技術の最新動向 オンライン
2025/2/17 自動車の運動制御および自動運転による走行安全性の向上技術 オンライン
2025/2/19 ヒューマンセンシングの基礎と製品・サービスへの活用法 オンライン
2025/2/25 ヒューマンセンシングの基礎と製品・サービスへの活用法 オンライン
2025/2/26 自動車業界 (部品・材料メーカー等) における環境/化学物質規制対応のためのJAPIAシート作成の必須知識 オンライン
2025/2/27 自動車産業における高分子材料のこれからを考える オンライン
2025/2/28 情勢変化・駆動源変遷に対応する自動車熱マネジメント技術の現状 オンライン
2025/3/4 車載コンデンサの設計と小型・大容量化に向けた技術動向 オンライン
2025/3/5 生体情報センシングの基礎とデータ処理・活用および応用展開 オンライン
2025/3/7 自動運転用各センサの特徴・役割とセンサフュージョンの最新動向 オンライン
2025/3/10 エンジン排気CO2回収技術の国内外における研究開発動向 オンライン
2025/3/11 Sm-Fe系磁石の特性向上、焼結技術とモーターへの応用 オンライン
2025/3/12 生体情報センシングの基礎とデータ処理・活用および応用展開 オンライン
2025/3/19 EV・HEV車載機器における冷却技術の基礎と対策事例 オンライン

関連する出版物

発行年月
2016/9/30 電磁波吸収・シールド材料の設計、評価技術と最新ノイズ対策
2016/4/28 ドライバ状態の検出、推定技術と自動運転、運転支援システムへの応用
2016/2/26 2016年版 車載用・産業用蓄電池市場の実態と将来展望
2016/2/20 自動車用プラスチック部品・材料の新展開 2016
2015/11/20 2016年版 燃料電池市場・技術の実態と将来展望
2015/9/18 2015年版 次世代自動車市場・技術の実態と将来展望
2015/2/27 2015年版 車載用・産業用蓄電池市場の実態と将来展望
2014/9/26 2014年版 次世代自動車市場・技術の実態と将来展望
2014/8/10 過給機(ターボチャージャ、スーパーチャージャ) 技術開発実態分析調査報告書(CD-ROM版)
2014/8/10 過給機(ターボチャージャ、スーパーチャージャ) 技術開発実態分析調査報告書
2014/5/10 生体信号処理技術(脳波) 技術開発実態分析調査報告書(CD-ROM版)
2014/5/10 生体信号処理技術(脳波) 技術開発実態分析調査報告書
2014/4/15 自動車向け燃料電池〔米国特許版〕 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2014/4/15 自動車向け燃料電池〔米国特許版〕 技術開発実態分析調査報告書
2014/1/15 電動パワーステアリング 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2014/1/15 電動パワーステアリング 技術開発実態分析調査報告書
2013/10/25 車両の自動運転技術 技術開発実態分析調査報告書
2013/10/25 車両の自動運転技術 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/9/11 新しい磁気センサとその応用
2013/8/25 電気自動車〔2013年版〕 技術開発実態分析調査報告書