技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

ヘルスケアおよび福祉を支える BAN (Body Area Network)とUWB(Ultra-wideband) 技術

ヘルスケアおよび福祉を支える BAN (Body Area Network)とUWB(Ultra-wideband) 技術

東京都 開催 会場 開催

開催日

  • 2013年12月11日(水) 13時00分 17時00分

受講対象者

  • 医療機器・ワイヤレス機器の技術者、研究者
  • 無線通信・ワイヤレス規格のマーケティング担当者

プログラム

 高齢化社会が進むにつれて、高齢者の全人口に対する比率が上がると同時に、独居する老人人口は増えている。一方、人の健康を脅かす生活習慣病の患者数が増加傾向にあり、それに充てられる医療リソースの割合はどんどん高くなっている。
 世界的な課題である高齢者の安心暮らしに対するサポートと生活習慣病に対する抑制策の一環として、日常での人の生体情報のモニタリングは極めて重要であると指摘されている。
 生体情報は人の体に生体センサを取り付けることによって取得できるが、人が常時に動いている状況を考えると、センサより取得した情報をワイヤレスネットワークによって収集されることが望ましい。ボディエリアネットワーク (BAN; Body Area Network) は、生体センサからの情報をリアルタイムに収集するために考案されたワイヤレスネットワークのソリューションである。
 BANは体の表面、中、及びそのごく近辺に配置されている小型端末をワイヤレス通信で結ぶことによって構成され、体とその周囲を取り巻く近距離ワイヤレスネットワークである。BANは各種生体センサと組み合わせて用いれば、リアルタイムの生体情報収集に利用でき、生活習慣病予防や高齢者見守りなどに役立つのみならず、ハンディキャップの方に対する行動補助などにも活用できる。
 BANに対して、すでにいくつかの国際標準規格が策定されている。それらの中でウルトラ・ワイドバンド (UWB; Ultra-wideband) 技術がBANの物理層 (PHY) 仕様の1つとして定められている。
 UWBは非常に広い周波数帯域にわたって電力を拡散させ、低い電力密度をもって通信を行う無線技術で、BANにとって好都合の特徴を多数揃えている。また、UWBは高い時間分解能を有するため、測距測位やレーダなどのアプリにも適している。
 本セミナーでは、まず、ZigBee Alliance、Continua Health Allianceを始めとする多くの業界団体などが行われているヘルスケア分野に対する取り組みについてレビューを行い、そして短距離ワイヤレスネットワークの現状を整理した上で、IEEE802標準化委員会における筆者の標準化経験に基づいてBANの特徴とその標準規格について解説する。
 次にUWB技術とその特徴を述べ、UWBの法制化状況を触れながら、ヘルスケアや福祉などの分野での利活用を目指して、情報通信研究機構が行っているBANとUWBの開発事例を紹介する。

  1. 情報通信業界・団体のヘルスケアに対する取り組み
    1. 背景
    2. ヘルスケアにおけるワイヤレスの役割
    3. 業界団体等の取り組み状況
    4. ISO/IEEE 11073について
  2. 短距離ワイヤレスネットワークの概況
    1. ワイヤレスネットワークについて
    2. IEEE802.11ワイヤレスLAN
    3. IEEE802.15ワイヤレスPAN
  3. ボディエリアネットワークとその国際標準規格
    1. ボディエリアネットワークの概要
    2. 標準規格IEEE Std 802.15.6
    3. 標準規格IEEE Std 802.15.4j
    4. 標準規格IEEE Std 802.15.4n
  4. 情報通信研究機構におけるBANとUWBの開発事例
    1. UWBの概要
    2. 健康見守りや視覚障がい者行動補助のためのBAN
    3. UWBを利用した室内ナビシステム
    4. UWBレーダシステム

講師

  • 李 還幇
    国立研究開発法人 情報通信研究機構 ワイヤレスネットワーク研究所 ディペンダブルワイヤレス研究室
    総括主任研究員

会場

株式会社オーム社 オームセミナー室
東京都 千代田区 神田錦町3-1
株式会社オーム社 オームセミナー室の地図

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 43,000円 (税別) / 45,150円 (税込)
1口
: 56,000円 (税別) / 58,800円 (税込) (3名まで受講可)

割引特典について

  • 複数名 同時受講:
    1口 58,800円(税込) (3名まで受講可能)
本セミナーは終了いたしました。

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2024/5/24 化粧品・医薬部外品・洗剤・雑貨商品開発のための効率的なデータ管理 オンライン
2024/5/24 GCP調査に向けたSOPの作成と管理並びにTMFの整備 オンライン
2024/5/27 医療・ヘルスケア分野参入に向けた新規事業・研究開発テーマ企画応援 全2日間セミナー オンライン
2024/5/27 新規事業・研究開発テーマ企画の心得と戦略 オンライン
2024/5/27 ISO 13485:2016が要求する医療機器サンプルサイズの根拠を伴う統計学的手法 (全2コース) オンライン
2024/5/27 ISO 13485:2016が要求する医療機器サンプルサイズの根拠を伴う統計学的手法 (Aコース 基礎編) オンライン
2024/5/27 シリコン系光導波路とフォトニクスデバイス集積技術の開発 オンライン
2024/5/27 宇宙・空間産業を支えるデジタルインフラとビジネスの可能性 東京都 会場・オンライン
2024/5/28 QMSR徹底解説 (初級講座) オンライン
2024/5/28 メディカルライティング講座 (中級) オンライン
2024/5/28 メディカルライティング講座 (初級・中級) オンライン
2024/5/29 欧州医療機器規則 (MDR) において要求されている市販後活動とその要求事項 オンライン
2024/5/29 医薬品と医療機器の早期承認取得のためのPMDA戦略策定のポイント オンライン
2024/5/29 医療機器開発の為の生物学的安全性評価の基礎と評価手法 オンライン
2024/5/29 再製造単回使用医療機器 (R-SUD) 規制の理解と承認申請に向けた方策について オンライン
2024/5/29 医療機器開発のための医療ニーズ/情報収集と開発戦略のポイント オンライン
2024/5/29 再生医療等製品/細胞治療製品における規制要件の理解と申請書作成のポイント (入門講座) オンライン
2024/5/30 プレフィルドシリンジ製剤の設計開発と材質特性・規制から見る課題解決 オンライン
2024/5/30 ISO 13485:2016が要求する医療機器サンプルサイズの根拠を伴う統計学的手法 (Bコース 実務編) オンライン
2024/5/30 医薬品・医療機器包装における3極 (日欧米) 法規制の比較と申請書記載方法 オンライン

関連する出版物

発行年月
2013/9/20 ステント 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/9/15 カプセル内視鏡 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/9/15 カプセル内視鏡 技術開発実態分析調査報告書
2013/7/20 マッサージ機〔2013年版〕 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/7/20 マッサージ機〔2013年版〕 技術開発実態分析調査報告書
2013/6/5 国際基準「JCI認証」取得の実際と検証
2013/6/1 画像診断機器(磁気共鳴) 技術開発実態分析調査報告書
2013/6/1 画像診断機器(放射線) 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/6/1 画像診断機器(超音波) 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/6/1 画像診断機器(放射線) 技術開発実態分析調査報告書
2013/6/1 画像診断機器(超音波) 技術開発実態分析調査報告書
2013/6/1 画像診断機器(磁気共鳴) 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/5/20 ドラッグデリバリーシステム 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/5/20 ドラッグデリバリーシステム 技術開発実態分析調査報告書
2013/2/20 消臭・脱臭・除菌機器 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2013/2/20 消臭・脱臭・除菌機器 技術開発実態分析調査報告書
2013/2/5 放射線医療(癌診断・治療) 技術開発実態分析調査報告書
2013/2/5 放射線医療(癌診断・治療) 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2012/11/5 三星電子(サムスン電子) 技術開発実態分析調査報告書 (CD-ROM版)
2012/11/5 三星電子(サムスン電子) 技術開発実態分析調査報告書