技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー

在宅でのCDTM (共同薬物治療管理) の実践と薬局・薬剤師の次世代モデル

在宅でのCDTM (共同薬物治療管理) の実践と薬局・薬剤師の次世代モデル

東京都 開催 会場 開催

開催日

  • 2013年5月31日(金) 13時00分 17時00分

プログラム

1. 新たな薬局薬剤師の役割

(2013年5月31日 13:00〜13:55)

国際医療福祉総合研究所長
国際医療福祉大学大学院 教授
武藤 正樹 (むとう まさき) 氏

 団塊の世代が後期高齢者となる2025年へ向けて、医療と介護のあるべき姿をめぐる議論が、社会保障制度改革国民会議の中で進んでいる。2025年への向けてのあるべき姿への推進エンジンは2つ、診療報酬改定・介護報酬改定と医療計画・介護保険事業計画である。2012年の同時改定、そして2013年より始まる新医療計画が、そのスタートを告げる号砲でもある。
 さて保険薬局は今、時代の追い風をうけて調剤報酬バブルの時期と言ってもよい。しかしこのバブルも次の報酬改定でははじけるかもしれない。いまこそ、保険薬局の次なる新モデルを打ち出す時機だ。
 本セミナーでは次世代モデルの薬剤師と薬局モデルを一緒に考えてみよう。

  1. 在宅医療と薬剤師
  2. 医療計画と薬局・薬剤師
  3. 共同薬物治療管理 (CDTM)
  4. 地域包括ケアシステムと薬剤師
  5. 終末期ケア連携と薬剤師

2. 超高齢社会に求められる薬局・薬剤師像

(2013年5月31日 14:00〜14:55)

ファルメディコ株式会社 代表取締役社長
狭間 研至 (はざま けんじ) 氏

 医療崩壊に対する解の一つは、社会資源としての薬局・薬剤師の活用と、多職種連携・情報共有による医療の全体最適である。在宅医療と薬局運営・薬剤師教育での経験をもとに、これからの薬局・薬剤師のあり方について述べる。

  1. 社会資源としての薬局・薬剤師
  2. 薬学教育6年制がもたらすもの
  3. 薬剤師に必要な「謎解き力」
  4. 共同薬物治療管理という新たな連携
  5. 薬剤師のパラダイムシフト

3. 地域医療計画と薬局

(2013年5月31日 15:00〜15:55)

社団法人東京都薬剤師会 会長
山本 信夫 (やまもと のぶお) 氏

 2013年4月より、新たな参酌標準に基づく地域計画がスタートした。新たな計画では、今後急速に進行する超高齢社会に適切に対応可能な、地域医療提供体制の在りようについて、様々な医療職種の連携を進めて過不足なく地域への医療が提供できるよう「地域包括ケア・システム」という概念が提言されている。
 この考え方の中では、これまで以上に地域の薬局・薬剤師に大きな期待が寄せられていると認識している。そこで、地域医療計画の中で求められる役割に的確に対応できる薬局の姿について考えてみたい。

  1. 地域医療計画と地域薬局
  2. 地域薬局への期待と担う役割
  3. 多職種との連携・協働の推進
  4. 安心・安全な薬物治療継続に向けたチーム医療の確保

4. 地域連携によるCDTMの実践に向けて

(2013年5月31日 16:05〜17:00)

日本大学薬学部 実践薬学系 医療コミュニケーション学研究室 教授
亀井 美和子 (かめい みわこ) 氏

 在宅医療は地域の複数機関の多職種連携による患者の治療支援の仕組みである。CDTMとして、職種共通の役割、職種固有の役割を明確にし、 治療への関わり方を予め決めておくことで、各職種の訪問がより有益になる。異なる施設間のCDTMについて検討する。

  1. 疾病管理とCDTM
  2. CDTMに期待されるアウトカム
  3. 治療支援の取り組み事例
  4. 地域連携によるCDTMに向けた課題

講師

  • 武藤 正樹
    社会福祉法人日本医療伝道会衣笠病院グループ グループ本部
    相談役
  • 狭間 研至
    ファルメディコ株式会社
    代表取締役
  • 山本 信夫
    社団法人日本薬剤師会
    副会長
  • 亀井 美和子
    日本大学薬学部 実践薬学系 医療コミュニケーション学研究室
    教授

会場

SSK セミナールーム
東京都 港区 西新橋2-6-2 ザイマックス西新橋ビル 4F
SSK セミナールームの地図

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 30,000円 (税別) / 31,500円 (税込)
複数名
: 25,000円 (税別) / 26,250円 (税込)

割引特典について

  • 複数名同時受講割引
    • 同一団体より複数ご参加の場合、2人目以降 26,250円(税込) で受講いただけます。
本セミナーは終了いたしました。

これから開催される関連セミナー

開始日時 会場 開催方法
2025/3/14 各種製剤におけるヒト経口吸収予測法と品質規格の設定 オンライン
2025/3/17 FDA/EMAの早期審査・早期承認制度の課題と対応 オンライン
2025/3/27 バイオ医薬品の原薬製造工程に関する承認申請書/CTD作成の留意点 オンライン
2025/3/27 ラボにおける監査証跡/レビューの項目・頻度・レベルと分析機器毎のレビュー例 オンライン
2025/3/28 海外当局によるGMP査察への準備と対応 オンライン
2025/3/28 試験室QCと信頼性確保を踏まえた分析法バリデーションの統計・基準値設定と分析法変更・技術移転時の同等性評価 (3コース) オンライン
2025/3/28 品質管理試験室にむけたQC点検と信頼性確保の対応 オンライン
2025/3/28 治験に関わるベンダーの要件調査と監査 オンライン
2025/3/31 GMP基礎講座 (2日間) オンライン
2025/3/31 規制当局GMP査察における指摘事項と重大な指摘を回避するための事前対応のポイント オンライン
2025/3/31 GMPが適用されないラボにおける封じ込めの基本事項と初期段階でのハザードアセスメント オンライン
2025/3/31 GDPガイドライン入門講座 オンライン
2025/3/31 医薬品開発におけるドキュメント作成のための英文メディカルライティング入門 オンライン
2025/4/28 FDA DMF (Type II,IV) (Type III) の各ファイルの作成方法と事例及びFDA照会対応 (2日コース) オンライン
2025/4/28 開発から製造販売後までの一貫した安全性評価の取りまとめ方と効率的な資料作成方法 (基礎編 + 実践編) オンライン
2025/4/28 化学物質を扱う研究所における法規制に準拠した薬品管理の進め方 オンライン
2025/4/28 FDA DMF (Type II,IV) の各ファイルの作成方法と事例及びFDA照会対応 オンライン
2025/4/28 開発から製造販売後までの一貫した安全性評価の取りまとめ方と効率的な資料作成方法 (基礎編) オンライン
2025/4/28 開発から製造販売後までの一貫した安全性評価の取りまとめ方と効率的な資料作成方法 (実践編) オンライン
2025/4/28 FDA DMF (Type III) の各ファイルの作成方法と事例及びFDA照会対応 オンライン

関連する出版物

発行年月
2020/3/30 当局要求をふまえたデータインテグリティ手順書作成の要点
2020/3/24 リアルワールドデータの使用目的に応じた解析手法 - 各データベースの選択と組み合わせ -
2020/2/27 海外データ (試験施設) /海外導入品の信頼性基準適用と効率的なデータ利用・CTD申請
2020/1/30 凍結乾燥の最適な条件設定による品質の安定化 - ラボ機と生産機の性能の違いを反映させたスケールアップ -
2019/8/1 データインテグリティ規程・手順書
2019/6/27 EU GVP Module I /ISO9001要求をふまえたQuality Management System の実装と運用
2019/6/27 FDAが要求するCAPA導入の留意点
2019/5/31 医薬品モダリティの特許戦略と技術開発動向
2019/4/24 洗浄バリデーション実施ノウハウと実務Q&A集
2018/11/30 希少疾患用医薬品の適応拡大と事業性評価
2018/10/30 高薬理活性医薬品封じ込めQ&A集 Part2
2018/9/28 腸内細菌叢を標的にした医薬品と保健機能食品の開発
2018/8/31 がん治療で起こる副作用・合併症の治療法と薬剤開発
2018/7/31 医薬品・医療機器・再生医療開発におけるオープンイノベーションの取り組み 事例集
2018/6/29 医薬品グローバル開発に必要な英語実務集
2018/5/30 GVP Module改訂をふまえたEU Pharmacovigilance規制の実装
2018/5/18 創薬のための細胞利用技術の最新動向と市場
2018/4/25 統計学的アプローチを活用した分析法バリデーションの評価及び妥当性
2018/1/30 バイオ医薬品のCTD-Q作成 - 妥当性の根拠とまとめ方 -
2017/9/29 疾患・病態検査・診断法の開発