技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
企業活動において、競合他社のみならず顧客企業や提携先、投資や買収候補の企業情報、とくに技術と人員=「だれがなにを」に関する情報を必要とする場合は非常に多い。財務情報と異なり、技術情報・研究開発情報は、整備されたデータベースが存在せず、書籍なども基本的にはヒアリングに基づく情報が多く正確さに欠ける。また特に、企業の活動を評価するにあたって一番重要な要素の一つである「だれが」の部分は、なかなか表に出てこない。
一方、公開特許は技術に関する最大かつ非常に整備されたデータデータベースであり、これを活用することで各企業の研究開発動向を把握することができるが、これまでの特許分析はインデックスを使った統計的なものばかりで、内容を把握するためにはもう一歩踏み込む必要がある。
今回のセミナーでは、上記の点に鑑み、一歩踏み込んだ手法として研究開発Grの把握を軸に分析を行う方法を紹介する。研究開発活動は、多くの場合Grによって継続的に実施されるため、まずは研究開発Gr (およびその中心人物) を特定し、それに沿って時系列に特許群を整理・査読することで、スムーズな分析が可能となる。
特許情報からある企業の開発に関する情報を抽出したいが、何から手をつけたらよいかわからないという人にお勧めである。講師自身の経験に基づき、忙しいエンジニア等が最低限の知識で効率よく企業分析をする手法を紹介する。方法とゴールが分かれば、あとは単にやるだけの「作業」であり、怖いものはない。
※ ケース内容は、変更する場合があります。
| 開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
|---|---|---|---|
| 2026/1/6 | 研究開発テーマにおける費用対効果の算出と経営層への伝え方、成果を得るためのポイント | オンライン | |
| 2026/1/9 | 共同研究開発における契約書のチェックポイントと留意点 | オンライン | |
| 2026/1/14 | 研究・実験データの収集、一元化とプラットフォーム構築 | オンライン | |
| 2026/1/15 | 生成AI時代のパテントマップ実践法 | オンライン | |
| 2026/1/16 | IPランドスケープの実践事例と戦略提言のポイント | オンライン | |
| 2026/1/16 | 基礎から学ぶ化学物質法規制のポイント | オンライン | |
| 2026/1/19 | 研究開発部門が行うべきマーケティングの知識と活動 (基本理論編 & 実践編) | オンライン | |
| 2026/1/19 | 研究開発部門が行うべきマーケティングの知識と活動 (基本理論編) | オンライン | |
| 2026/1/20 | 他社特許分析、アイデア出しへの生成AI活用 | オンライン | |
| 2026/1/20 | 共同研究開発における契約書のチェックポイントと留意点 | オンライン | |
| 2026/1/20 | 技術ノウハウの秘匿と先使用権の立証に係る留意点 | オンライン | |
| 2026/1/22 | 生成AI/AIエージェントを活用した研究開発業務の自動化・自律化 | オンライン | |
| 2026/1/22 | 生成AI・機械学習を活用した特許 (技術) 調査・分析と技術マーケティングへの応用 (2日間) | オンライン | |
| 2026/1/22 | 生成AI・機械学習を活用した特許 (技術) 調査・分析と技術マーケティングへの応用 (基礎編) | オンライン | |
| 2026/1/22 | ステージゲート・プロセスを活用したR&Dテーマ評価・選定のマネジメント | オンライン | |
| 2026/1/22 | 企業における生成AI活用の契約・法務リスクと対応策 | オンライン | |
| 2026/1/26 | 生成AI時代のパテントマップ実践法 | オンライン | |
| 2026/1/26 | 特許調査における検索式立案テクニックと無効資料調査のポイント | オンライン | |
| 2026/1/27 | 研究開発部門が行うべきマーケティングの知識と活動 (実践編) | オンライン | |
| 2026/1/28 | IPランドスケープによる市場・技術・特許の調査分析と開発戦略・知財戦略の策定 | オンライン |
| 発行年月 | |
|---|---|
| 2011/9/1 | スクリーン印刷 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/8/25 | ボイラー 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/8/20 | キャノン (2011年版) 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/8/10 | ごみ焼却 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/8/5 | ポリスチレン 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/7/25 | ビール4社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/7/15 | 菓子 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/7/10 | 抗癌剤 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/7/5 | カーナビゲーション (2011年版) 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/6/30 | 医療機器 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/6/15 | トヨタ、ホンダ、日産3社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/6/10 | ガス3社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/5/25 | 事務用品・什器備品12社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/5/20 | セメント業界5社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/5/15 | 日立グループ11社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/4/25 | 2011年版 フレキシブル電子デバイス 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/4/20 | 印刷機 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/4/15 | 大手合成繊維7社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/4/10 | 日本電気 (NEC) 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/3/25 | バイオ燃料 技術開発実態分析調査報告書 |