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研究開発テーマにおける費用対効果の算出と経営層への伝え方、成果を得るためのポイント

研究開発テーマにおける費用対効果の算出と経営層への伝え方、成果を得るためのポイント

~経営層に伝えるべき研究開発活動情報 / 新規R&Dテーマの開発期間と研究開発費に対する貢献度の見える化 / 経営層からの共感と支持を得るための報告の仕方~
オンライン 開催

概要

本セミナーでは、研究開発の貢献度の評価・数値化の算出方法やマネジメントツールを紹介すると共に、事業化に至るまでの経営層への説明の仕方や支援の得方について解説いたします。

配信期間

  • 2026年1月6日(火) 10時30分2026年1月16日(金) 16時30分

お申し込みの締切日

  • 2026年1月6日(火) 10時30分

修得知識

  • 研究開発の貢献度の評価・数値化
  • 経営層の共感と支持を得るための報告の仕方
  • 伝えるべき研究開発活動情報

プログラム

 事業環境の急速な変化に対応し企業が持続的発展を遂げるには現行事業の深化と共に、新規事業の準備を進めることが重要です。特に新規の研究開発テーマの推進では開発期間や研究開発費に対する貢献度が見え難いことが一因で、周囲の理解を得ることが困難です。経営層とのコンタクトを通じて様々な支援を得ることが、研究開発活動を円滑に進めるために重要な要因になります。
 本セミナーでは事業 (経営層) の視点と技術 (研究開発) の立ち位置を示し、様々な研究開発テーマの費用対効果の算出方法を解説し、経営層への説明の仕方や納得性の得方を事業化に至るまでの各場面に応じて説明します。

  1. 研究開発活動と経営
    1. 事業創造と研究開発活動
    2. 研究開発が生み出す新規の価値
    3. 将来の事業ポートフォリオ形成
    4. 研究開発組織の使命と役割分担
  2. 経営層に如何に伝えるか
    1. 技術で達成する経営ビジョン
    2. 技術的課題と経営視点での関心度
    3. イノベーションの価値
    4. 研究開発の貢献度評価
    5. 継続的に経営層に伝える仕組み
  3. 研究開発テーマ創出活動
    1. 価値発見のための探索活動
    2. 市場、技術の関連で推定する開発期間
    3. ロードマップで経営、技術の意思疎通
    4. 技術マーケティング活動の重要性
  4. 開発推進から事業化までのマネジメント
    1. 開発スピードを上げるNPV (ネット・プレゼント・バリュー) の考え方
    2. リターンマップ法によるプロジェクト成果評価
    3. ステージゲートで経営層との認識共有
  5. 全過程に関わる経営層との連携
    1. 各プロセスでの連携の方法
    2. 伝えるべき研究開発活動情報
    3. 経営層の納得を得るための報告の方法
    4. 経営層の共感と支持を得る工夫
    • 質疑応答

講師

主催

お支払い方法、キャンセルの可否は、必ずお申し込み前にご確認をお願いいたします。

お問い合わせ

本セミナーに関するお問い合わせは tech-seminar.jpのお問い合わせからお願いいたします。
(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 50,000円 (税別) / 55,000円 (税込)
複数名
: 45,000円 (税別) / 49,500円 (税込)

複数名同時受講割引について

  • 2名様以上でお申込みの場合、1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。
  • 5名様以降は、1名あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込) で受講いただけます。
    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
    • 4名様でお申し込みの場合 : 4名で 180,000円(税別) / 198,000円(税込)
    • 5名様でお申し込みの場合 : 5名で 210,000円(税別) / 231,000円(税込)
  • 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 請求書は、代表者にご送付いたします。
  • 他の割引は併用できません。

アカデミック割引

  • 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)

日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。

  • 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院、短期大学、附属病院、高等専門学校および各種学校の教員、生徒
  • 病院などの医療機関・医療関連機関に勤務する医療従事者
  • 文部科学省、経済産業省が設置した独立行政法人に勤務する研究者。理化学研究所、産業技術総合研究所など
  • 公設試験研究機関。地方公共団体に置かれる試験所、研究センター、技術センターなどの機関で、試験研究および企業支援に関する業務に従事する方
  • 支払名義が企業の場合は対象外とさせていただきます。
  • 企業に属し、大学、公的機関に派遣または出向されている方は対象外とさせていただきます。

アーカイブ配信セミナー

  • 当日のセミナーを、後日にお手元のPCやスマホ・タブレッドなどからご視聴・学習することができます。
  • 配信開始となりましたら、改めてメールでご案内いたします。
  • 視聴サイトにログインしていただき、ご視聴いただきます。
  • 視聴期間は2026年1月6日〜16日を予定しております。
    ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。
  • セミナー資料は別途、送付いたします。
本セミナーは終了いたしました。

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