技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
(2024年8月5日 10:00〜11:30)
特許庁が公開した「経営戦略に資する知財情報分析・活用に関する調査研究」による報告ではIPランドスケープを実施できていない、またはしていないとの回答の合計が80%を超えている。さらに、IPランドスケープを実施できていても知財部員の調査・分析スキルの強化に不安を抱えている場合があると報告されている。
そこで、IPランドスケープを実践するためにはどのような考え方をすればよいのか、IPランドスケープを実施する上でどのような調査手法があるのか、といった点に焦点を絞って解説する。
(2024年8月5日 12:15〜13:45)
近年、知財部門の活躍の場が広がり、IPLを用いた積極的な企画・提案を行う攻めの知財活動が求められるようになっている。しかしながら、IPLの浸透と活用が進まないという声を聞く機会が多い。弊社では、2017年より、IPL活動を行うチームを立ち上げ、取り組みを推進する中で、直面した種々の課題について改善を行ってきた。
本講演では、IPL活動を推進するためのポイントについて、弊社のIPL活動を通して紹介する。
(2024年8月5日 14:00〜15:30)
当社は、「経営・事業・研究の羅針盤」として2019年よりIPランドスケープ (IPL) の実践を続けている。この実践の中で得られた数々の成功体験・失敗体験を振り返ると、IPLは会社・組織・人を巻き込むための「コミュニケーションツール」という一側面を持つことに気が付く。
ここでは、一実務者の立場から今までの体験を紐解き、IPLを「コミュニケーションツール」として使い切るためのヒントを紹介する。併せて、使い切った先に見える将来像について述べる。
(2024年8月5日 15:45〜17:15)
事業への貢献が求められる知財部門にとって、特許の分析情報を事業戦略や経営戦略に活用したいと考えるのは当然なことである。しかしながら、現実には、分析情報を事業部門に渡したものの事業戦略に活用されなかったり、また、分析情報に対するフィードバックを期待するも、活発な議論にならなかったりといった種々の問題が発生することが多いのではないだろうか。
そのような実務上起こりがちな問題と、その背後にある原因、およびそれら問題の解決の仕方を考察する。
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
| 開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
|---|---|---|---|
| 2026/12/1 | 改正薬機法の実務を考慮した医療機器の特許戦略<動向/分析と承認申請との関係 | オンライン | |
| 2026/12/1 | 生成AI時代の総合的R&D戦略 | オンライン | |
| 2026/12/2 | ChatGPTによる情報収集と新規事業テーマ立案への活用 | オンライン | |
| 2026/12/3 | 研究開発部門における開発マーケティングの基礎から実践、AI・未来洞察まで | オンライン | |
| 2026/12/3 | 生成AIを活用した発明の創出・発掘とその進め方 | オンライン | |
| 2026/12/4 | R&Dテーマの評価・意思決定と経営層への効果的な伝え方 | オンライン | |
| 2026/12/4 | 研究開発部門における開発マーケティングの基礎から実践、AI・未来洞察まで | オンライン | |
| 2026/12/4 | 開放特許を活用した新製品開発の進め方とコスト削減、ライセンス契約のポイント | オンライン | |
| 2026/12/4 | 海外文献・特許を読み解くための生成AI活用のポイント | オンライン | |
| 2026/12/8 | 先使用権の成立要件、証拠確保と活用のポイント | オンライン | |
| 2026/12/9 | 特許調査の精度を高めるポイントとパテントクリアランス調査 | オンライン | |
| 2026/12/9 | 知財業務における生成AIの活用法と選び方、使い分けのポイント | オンライン | |
| 2026/12/11 | ChatGPTによる情報収集と新規事業テーマ立案への活用 | オンライン | |
| 2026/12/14 | IPランドスケープを活用した新規事業・R&Dテーマ探索と評価の進め方 | オンライン | |
| 2026/12/14 | 生成AIを活用した発明の創出・発掘とその進め方 | オンライン | |
| 2026/12/15 | R&Dテーマの評価・意思決定と経営層への効果的な伝え方 | オンライン | |
| 2026/12/15 | 海外文献・特許を読み解くための生成AI活用のポイント | オンライン | |
| 2026/12/17 | 先使用権の成立要件、証拠確保と活用のポイント | オンライン | |
| 2026/12/18 | 基礎から学ぶ化学物質法規制のポイント | オンライン | |
| 2026/12/18 | 特許調査の精度を高めるポイントとパテントクリアランス調査 | オンライン |
| 発行年月 | |
|---|---|
| 2012/3/25 | スマートグリッド 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/3/15 | 車載用電池 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/3/10 | 中堅電子部品12社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/3/5 | 育毛剤・発毛剤 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/2/29 | 造船・重機6社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/2/25 | 断熱材 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/2/25 | フォトレジスト 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/30 | 省エネ住宅 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/25 | 火災警報器 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/25 | 炭素繊維大手3社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/20 | LED照明 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/20 | 燃料電池【2012年版】 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/15 | 光学フィルム 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/15 | 免震・制震・耐震技術 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2012/1/10 | 放電加工機 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/10 | 製薬大手5社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/10 | 計測機器関連18社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/5 | 住友電気工業 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/12/1 | 建設大手9社 技術開発実態分析調査報告書 |
| 2011/11/30 | NTTグループ8社 (NTTを除く) 技術開発実態分析調査報告書 |