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EOG滅菌のリスク (安全性・品質) と代替滅菌法事例

EOG滅菌のリスク (安全性・品質) と代替滅菌法事例

～EOG滅菌関連のCSR、SDGs、バリデーションの留意点を考慮し、今後は自社滅菌から外部委託滅菌とすべきか?他の滅菌法を検討すべきか～
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アーカイブ配信で受講をご希望の場合、視聴期間は2024年6月17日〜28日を予定しております。
アーカイブ配信のお申し込みは2024年6月17日まで承ります。

概要

本セミナーでは、米国FDAの大手EOG滅菌施設の複数停止措置と近隣住民運動、訴訟問題等を発端として、改めてEOGのリスク (安全、環境、品質、バリデーション) を国際動向 (WHO、EMA、FDA、ISO) 、、国内環境省注意喚起、FDA代替滅菌プログラム等含め、解説いたします。

開催日

  • 2024年6月6日(木) 10時30分 ～ 16時30分

受講対象者

  • EOG滅菌使用、取扱い企業の経営幹部
  • 信頼性保証部門、品質管理部門、コンプライアンス部門、環境管理部門責任者
  • リスクマネジメント部門、滅菌バリデーション責任者

修得知識

  • 近年のEOG滅菌関連の問題点
  • EOG関連の使用リスクと関連規格基準
  • 電子線滅菌法
  • 電子線変換X線滅菌法
  • 企業の持続的成長戦略
  • CSR
  • SDGs

プログラム

　米国FDAは近年、複数の大規模EOG滅菌施設の停止措置を実施し、その際、住民反対運動、訴訟等などが発生している。また、WHO GMP、EMA、ISO等でもEOG滅菌は他の滅菌法が使用できない場合のみ使用することとされている。また、米国FDAでは滅菌法代替プログラム発信されたが、代替滅菌対象はEOG滅菌だけでなく、ガンマ線滅菌も対象となっている。本講座では、改めてEOG滅菌のリスクとして、安全性 (作業者、環境) と品質 (滅菌バリデーション、残留ガスの樹脂による違い、微生物への殺菌抵抗性への留意点) などや代替滅菌法事例などを解説する。
　今後は、管理が整備された外部EOG滅菌施設への委託、他の滅菌法の検討が必要と考えられる。

  1. EOG滅菌の酸化エチレンの安全性
    • エチレンオキシド
    • エチレンオキサイド
  2. EOG使用に関する各種規格基準の動向 (留意点)
    1. WHO GMPガイドライン
    2. EMA (欧州) 滅菌法選択に関するガイドライン
    3. ISO10993-7 EO残留ガス濃度測定 ガイドライン
    4. 国内行政関連知等
    5. 労働安全衛生法 特定化学物質等障害予防規則
      • 作業業者の安全衛生
      • EO暴露規制
      • 作業環境測定法
    6. 厚労省労働基準局安全衛生部 注意喚起パンフ 「エチレンオキシドを用いた滅菌作業における健康障害防止対策について」
    7. 厚労省EO環境排出規制 (PRTR法)
  3. 米国等でのEOG滅菌施設のFDA稼働停止命令、住民のエオチレンオキシド施設の反対運動に関する報道等
  4. 国内環境省のエチレンオキシドに関する調査と注意喚起動向
  5. EOG滅菌バリデーションに関する課題 (留意点)
    1. 他の滅菌法での検討と他の滅菌法が使用できなかったエビデンス
      (監査対象可能性)
    2. 食品、医薬品等では使用不可
    3. 包装容器、医療機器での構造上の留意点 (滅菌設計開発バリデーション:DQ)
    4. 滅菌バリデーション時の載荷形態の決定と実際のギャップ
    5. 多品種のファミリー、グループ化の際の根拠、検証
    6. 被滅菌製品の微細構造部分、圧着部分の滅菌バリデーション、PCDの留意点
    7. 滅菌時の監視測定モニタリング要求
      • 温度
      • 湿度
      • 濃度
      • 圧力
      • 時間
    8. 滅菌バリデーション時のセンサー数、BI数
    9. 残留ガスのエアレーションについて
      • プラスチックの種類による浸透性
      • 吸着性の違いと脱ガス時間の違いの検証
    10. 各センサーのガス暴露による影響の注意
    11. 医療機器の潤滑油、コーティング剤等使用の際の、微生物の共存物の影響
    12. 微生物の死滅効果の評価 D値測定時の留意点
    13. 真空引き、エアレーション時の圧力変化による素材構造への注意 (バルーン系他)
  6. 米国FDAの代替滅菌法プログラムの動向
    1. EOG滅菌だけでなく何故ガンマ線もリスクが高い代替対象なのか。
    2. 注目される電子線滅菌
    3. 最新の大規模X線線滅菌設置の検討動向
  7. 代替滅菌法としての電子線、電子線変換X線滅菌の概要とその動向
    1. 電子線滅菌
    2. 電子線変換X線滅菌
    3. 代替滅菌法の課題と対策、研究開発
  8. 国内の放射線滅菌施設設置動向 (ガンマ線滅菌、電子線滅菌施設設置動向)
  9. 国内大手医療機器企業の電子線滅菌採用動向
  10. 病院におけるEOG滅菌から過酸化水素プラズマ滅菌への移行
  11. 国内PMDAによる医療機器の製品回収情報 (滅菌関連抜粋)
  12. 今後のリスクマネジメントと持続的成長のための経営戦略
    (環境を配慮した処理法等のプロモーション イメージ戦略、時代のよる変化他)
  13. CSR、SDGs等では、有害物質を自社が直接使用しないだけでなく、外部委託先を含めた視点、自社環境報告書への展開など新しい改善取り組み姿勢の重要性
  14. 今後の対応検討
    1. 早急な対応として、自社滅菌からEOG滅菌の管理が整備された外部EOG滅菌委託への切り替え
    2. 中長期では他の滅菌法の検討
  15. その他
    • 質疑応答
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講師

  • 山瀬 豊 氏
    価値創造&バリデーション支援センター
    代表
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主催

サイエンス＆テクノロジー 株式会社
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お問い合わせ

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(主催者への直接のお問い合わせはご遠慮くださいませ。)

受講料

1名様
: 36,200円 (税別) / 39,820円 (税込)
複数名
: 25,000円 (税別) / 27,500円 (税込)

複数名受講割引

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    • 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 36,200円(税別) / 39,820円(税込)
    • 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
    • 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 75,000円(税別) / 82,500円(税込)
  • 同一法人内 (グループ会社でも可) による複数名同時申込みのみ適用いたします。
  • 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
  • 請求書および領収書は1名様ごとに発行可能です。
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  • 他の割引は併用できません。
  • サイエンス&テクノロジー社の「2名同時申込みで1名分無料」価格を適用しています。

アカデミー割引

教員、学生および医療従事者はアカデミー割引価格にて受講いただけます。

  • 1名様あたり 10,000円(税別) / 11,000円(税込)
  • 企業に属している方(出向または派遣の方も含む)は、対象外です。
  • お申込み者が大学所属名でも企業名義でお支払いの場合、対象外です。

ライブ配信対応セミナー / アーカイブ配信対応セミナー

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  • 開催まで4営業日を過ぎたお申込みの場合、セミナー資料の到着が、開講日に間に合わない可能性がありますこと、ご了承下さい。
    ライブ配信の画面上でスライド資料は表示されますので、セミナー視聴には差し支えございません。
    印刷物は後日お手元に届くことになります。
  • ご自宅への書類送付を希望の方は、通信欄にご住所・宛先などをご記入ください。
  • タブレットやスマートフォンでも受講可能ですが、機能が制限される場合があります。
  • ご視聴は、お申込み者様ご自身での視聴のみに限らせていただきます。不特定多数でご覧いただくことはご遠慮下さい。
  • 講義の録音、録画などの行為や、権利者の許可なくテキスト資料、講演データの複製、転用、販売などの二次利用することを固く禁じます。
  • Zoomのグループにパスワードを設定しています。お申込者以外の参加を防ぐため、パスワードを外部に漏洩しないでください。
    万が一、部外者が侵入した場合は管理者側で部外者の退出あるいはセミナーを終了いたします。

アーカイブ配信セミナーをご希望の場合

  • 「ビデオグ」を使ったアーカイブ配信セミナーとなります。
  • 当日のセミナーを、後日にお手元のPCなどからご視聴ができます。
  • お申し込み前に、 視聴環境 をご確認いただき、 視聴テスト にて動作確認をお願いいたします。
  • 別途、ID,パスワードをメールにてご連絡申し上げます。
  • 視聴期間は2024年6月17日〜28日を予定しております。
    ご視聴いただけなかった場合でも期間延長いたしませんのでご注意ください。
  • セミナー資料は印刷・送付いたします。
  • ご自宅への書類送付を希望の方は、通信欄にご住所・宛先などをご記入ください。
  • ご視聴は、お申込み者様ご自身での視聴のみに限らせていただきます。不特定多数でご覧いただくことはご遠慮下さい。
  • 講義の録音、録画などの行為や、権利者の許可なくテキスト資料、講演データの複製、転用、販売などの二次利用することを固く禁じます。
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