技術セミナー・研修・出版・書籍・通信教育・eラーニング・講師派遣の テックセミナー ジェーピー
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本セミナーでは、IPランドスケープにおける情報分析、シナリオと仮説の立て方、経営層や事業部に響く効果的な提案方法について詳解いたします。
(2024年2月8日 10:30〜12:00)
2017年以降、国内企業の知的財産業界を越えて経営層にも注目され定着し始めてきた所謂IPランドスケープといった活動 (手法) に係る情報分析を中心に、基礎的な情報分析から、シナリオを作成し、経営層に提案をしていく工程、および、そのコツについて、実際の事例を含めながら紹介していく。
2023年3月末に発行予定の書籍『後発で”勝つ”ための研究・知財戦略の立て方と経営層への説明・説得の仕方』の寄稿内容にも触れ、IPランドスケープというキーワードが日本国内で出回る以前の2000年代の初期から知財情報分析やその他の情報を活用し、自動車メーカーで異業種へライセンスビジネスを遂行してきた講師が重要なポイントに絞って有用情報をお届けします!
- 知財PDCAを回して成果に繋ぐ –
(2024年2月8日 13:00〜14:30)
知財・無形資産が事業収益に及ぼす寄与は間違いなく大きい一方、知財は見えにくいが故に投資対効果を見通すのが容易ではない。また、すごい知財があるからといって、それだけで事業価値が出せる訳でもない。どのように知財が事業価値に変換されていくかを可視化して組立て、そうした知財を持続性をもって強化・再生産していくのが企業知財部門の重要なミッションになる。
(2024年2月8日 14:45〜16:15)
レゾナックは旧昭和電工と昭和電工マテリアルズ (旧日立化成) が統合し、2023年に発足しました。この統合中から完全統合までの間でIPランドスケープは、両社の意思決定や、情報共有等の場面で非常に有効活用されてきました。
今回は、統合を経て成長を目指すレゾナック知的財産部のインテリジェンス活動を紹介しながら、経営層や事業部に貢献できるIPランドスケープのポイントについて考察します。
日本国内に所在しており、以下に該当する方は、アカデミック割引が適用いただけます。
開始日時 | 会場 | 開催方法 | |
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2025/5/26 | 抗体薬物複合体 (ADC) の技術動向および特許戦略 | オンライン | |
2025/5/28 | 知財戦略の基礎から事業状況に対応した知財戦略の実践まで | オンライン | |
2025/5/28 | 数値限定発明の特許戦略 | オンライン | |
2025/5/28 | 化粧品のブランドを守るための知財戦略 | オンライン | |
2025/5/29 | IPランドスケープによる戦略的な知財分析・活用のすすめ方 | オンライン | |
2025/5/29 | 研究者・技術者のやる気を変える発明の具体的手法 | オンライン | |
2025/5/29 | 生成AI活用における法的留意点と実務対応 | オンライン | |
2025/5/29 | 再生医療産業分野における新規事業・研究開発テーマ企画の心得と市場参入戦略 | オンライン | |
2025/5/30 | 生成AIを活用した特許業務の効率化 | オンライン | |
2025/5/30 | 抗体薬物複合体 (ADC) の技術動向および特許戦略 | オンライン | |
2025/6/6 | 研究者・技術者のやる気を変える発明の具体的手法 | オンライン | |
2025/6/9 | 化粧品のブランドを守るための知財戦略 | オンライン | |
2025/6/11 | 生成AIを活用した特許業務の効率化 | オンライン | |
2025/6/11 | パテントマップの作成と研究開発テーマの発掘、アイデア創出への活用 | オンライン | |
2025/6/12 | IPランドスケープによる戦略的な知財分析・活用のすすめ方 | オンライン | |
2025/6/27 | 新規事業創出のための発想法と技術ロードマップの作成、技術・事業・知財戦略の策定 | オンライン | |
2025/7/11 | 新規事業創出のための発想法と技術ロードマップの作成、技術・事業・知財戦略の策定 | オンライン | |
2025/7/17 | 隙のない特許明細書作成のための実施例・比較例の戦略的な書き方 | オンライン | |
2025/7/23 | AI関連発明の出願戦略のポイントと生成AIを巡る知財制度上の留意点 | オンライン | |
2025/7/29 | AI関連発明の出願戦略のポイントと生成AIを巡る知財制度上の留意点 | オンライン |
発行年月 | |
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2012/1/15 | 光学フィルム 技術開発実態分析調査報告書 |
2012/1/10 | 放電加工機 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/12/10 | 製薬大手5社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/12/10 | 計測機器関連18社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/12/5 | 住友電気工業 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/12/1 | 建設大手9社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/11/30 | NTTグループ8社 (NTTを除く) 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/11/25 | アクリル酸エステル 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/11/25 | インキ業界10社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/11/20 | カテーテル 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/11/15 | 半導体露光装置 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/11/9 | IBM (米国特許版) 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/10/15 | 通信機器大手3社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/10/10 | 酸化チタン 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/10/5 | 電子部品大手8社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/10/1 | 大日本印刷 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/9/25 | クリーンルーム 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/9/20 | 三菱化学 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/9/15 | 電線7社 技術開発実態分析調査報告書 |
2011/9/10 | 旭化成グループ9社 技術開発実態分析調査報告書 |